教育関係者向けセミナー&展示会「New Education Expo 2018(NEE2018)」では、東北大学大学院の堀田龍也教授が登壇し、新学習指導要領においては、情報を適切に収集して整理し、表現するという「情報活用能力」が重要であることを説いた。
日本英語検定協会(英検協会)は2018年6月7日、「実用英語技能検定」「英検IBA」「英検Jr.」の2017年度の総志願者数を発表した。2017年度の総志願者数は366万146人で、前年度と比べて26万6,626人増加した。全世代で志願者数が増加したという。
「New Education Expo 2018(NEE2018)」で、2018年6月8日に行われたフューチャークラスルーム ライブ2018「スパイダー討論が教室を変える ~紙と鉛筆だけで生徒たちが『熱中する授業』をスタート!~」を体験した。
2018年6月9日まで東京ファッションタウンビル(TFT)で開催されている、教育関係者向けイベント「New Education Expo 2018(NEE2018)」。「教材・教具&理化学機器」で公開されていた内田洋行の算数教具を紹介する。
New Education Expo 2018(NEE2018)のようすを取材した。プログラミング教材を扱う展示ブースの模様をお届けする。
内田洋行は、朝日新聞社が発行するキャリア教育解説書「おしごと年鑑2017」をデジタルコンテンツ化し、2018年6月7日より教育用コンテンツ配信サービス「EduMall(エデュモール)」で無償配信する。
2018年6月7日、東京ファッションタウンビル(TFT)にて教育関係者向けのイベント「New Education Expo 2018(NEE2018)」が開幕した。教育業界で活躍する有識者によるセミナーが実施され、学校教育向けのICT機器や最新教材が集う。開催は9日まで。
総務省は平成30年6月6日、平成30年度「地域情報化アドバイザー」派遣申請の受付を開始した。地域が抱えるさまざまな課題を解決するため、地方公共団体などからの求めに応じて、ICTの知見などを有する専門家を派遣する。
2018年6月5日、東京国際フォーラムにて「日本おもちゃ大賞2018」の授賞式が行われた。7日・8日に商談会、6月9日・10日に一般公開される「東京おもちゃショー2018」の開会に先駆け、記者向けに行われた発表会のようすをレポートする。
教育分野における日本最大級の専門展「第9回 教育ITソリューションEXPO(EDIX)」が、2018年5月16日~18日に東京ビッグサイトで開催された。約700社が出展し、最先端のICT機器やサービスを紹介した。
アドビシステムズは2018年6月4日、小中高校および教育委員会向けの新プラン「Adobe Creative Cloud 小中高校向け/教育委員会向けユーザー指定ライセンス」の提供を開始した。利用コストを抑えつつ、学内外どのデバイスからでもサービスが利用できるようになる。
情報セキュリティメーカーのデジタルアーツは2018年5月30日、情報漏洩防止と内部統制を推進するWebセキュリティ「i-FILTER(アイフィルター)」において、教職員に教育情報セキュリティガイドラインへの理解を促すテスト問題を出題するサービスの提供を開始した。
文部科学省 科学技術・学術政策研究所(NISTEP)は2018年5月30日、「民間企業の研究活動に関する調査報告2017」を公表した。過去3年間で主要業種の研究開発を他組織と連携した企業は75.6%。連携先の種類では、「国内の大学等」が75.5%と最多だった。
東京都は2018年9月より、都立学校スマートスクール構想推進に向け「都立学校スマートスクール構想におけるBYOD研究指定校」にWi-Fiアクセスポイントを設置し、個人のスマートフォンを活用した授業研究を行う。指定校は、三田・西など10校。
デジタル教科書を正式な教科書に位置付ける「学校教育法等の一部を改正する法律案」が平成30年5月25日、参議院本会議で全会一致で可決、成立した。平成31年4月1日の施行を予定している。
福岡県大牟田市立明治小学校は、大阪樟蔭女子大学の菅正隆教授(元文部科学省教科調査官)、アウトソーシングテクノロジー、NECフィールディングと連携し、小型の人型ロボット「NAO」を活用した小学3年生向けの外国語活動授業を2018年5月に開始した。