東大駒場リサーチキャンパスで、子ども向け理科教室など6/5-6
東京大学先端科学技術研究センター（先端研）と生産技術研究所（生研）は、6月5日・6日に駒場リサーチキャンパスの一般公開を実施する。研究者によるシンポジウム・講演会や、研究室の公開、子ども向けの理科教室などが行われる。
Z会とデジタル・ナレッジが新会社設立
Z会とデジタル・ナレッジは5月19日、ICTを活用した教育サービスを総合的に提供する合弁会社「Z会ラーニング・テクノロジ」を設立した。多様化していく教員の教育活動の一助となることを目指すという。
【EDIX2015】620社が出展、日本最大の教育EXPOが5/20開幕
日本最大の教育分野の専門展「第6回 教育ITソリューションEXPO（EDIX：エディックス）」が5月20日、東京ビッグサイトで開幕した。22日までの3日間開催される今年のEDIXには、過去最高の620社が出展している。
カスペルスキーと静大、小中学校向け情報モラル診断サービス開発
カスペルスキーと静岡大学は19日、小学校4年生から中学校3年生の児童・生徒を対象とした「情報モラル診断サービス」を、共同開発したことを発表した。同日よりWebサイトを通して無償提供を開始する。
身近な「国土と交通」を見つける図画コンクール、小学生の作品募集
国土交通省は、小学生を対象に、身近にある国土交通省の仕事について調べ、描いた絵を募集する「国土と交通に関する図画コンクール」を開催する。募集期間は9月25日まで。
東芝やMSなど4者、日野市の小学校でタブレット活用の実証研究
日野市と信州大学、東芝、日本マイクロソフト、シャープビジネスソリューションは5月18日より、日野市立平山小学校で手書き入力が可能な東芝製タブレットを活用した次世代型学びプロジェクト「ひの＠平山小」を開始した。
「インターネットの仕組み」を学ぶマンガ、JPRSが6年連続無償配布
日本レジストリサービス（JPRS）は、全国の中学校・高校・高等専門学校を対象に、マンガ小冊子「ポン太のネットの大冒険～楽しくわかるインターネットのしくみ～」を無償で配布する。6月30日まで、専用Webサイトにて申込みを受け付けている。
監視カメラを活用した教育機関向け「講義収録システム」7/1発売
アロバは監視カメラを活用した教育機関向け「アロバビュー講義収録システム」を開発した。ソニービジネスソリューションから「講義収録ソリューション」パッケージとして、7月1日より販売を開始する。
66講演・150名が登壇「New Education Expo」東京で6/4-6
66のセミナーと約120社の企業展示で構成される「第20回New Education Expo in 東京」が6月4日～6日の3日間、東京ファッションタウンビルで開催される。教育再生実行会議座長の鎌田薫氏による基調講演のほか、体験コーナーや公開授業も行われる。
PCレスでデジタル教科書活用を実現「みらいスクールステーション」
富士ソフトが提供する、教室のデジタルテレビやタブレット端末を活用した総合教育ソリューション「みらいスクールステーション」は2015年秋、東京書籍と教育出版のデジタル教科書に対応する機能を追加することを発表した。
大日本印刷、武雄市の小学校でタブレットとデジタルペンの実証研究
大日本印刷（DNP）は、タブレット端末の記述式ワークシートにデジタルペンを活用する実証研究を佐賀県武雄市の小学校で4月に開始した。実証研究は2016年3月まで実施し、2016年度以降に自治体への本格的な導入を目指す。
凸版印刷、小学校でタブレット学習支援サービスの実証実験
凸版印刷は、小学生がタブレット端末で学校の単元に沿った学習を行いながら努力する力を高める学習支援サービスの実証研究を5月25日より開始する。実証研究の成果を踏まえ、11月より学習支援サービス「やるKey」として提供する予定。
パイオニアVC、CamiApp S連携で紙を使った協働学習を実現
パイオニアVCは5月13日、生徒が専用ペンで紙のノートに手書きした内容をデータ化して電子黒板に表示、比較することができる協働学習ソリューションを提供すると発表した。紙を活用した協働学習を実現する。
民間人校長を公募、大阪府教委…5/29に説明会
大阪府教育委員会は5月15日、大阪府立学校校長と公立小学校任期付校長を公募すると発表した。5月29日には、大阪市内で公募説明会を開催する。募集要項は、5月20日以降に公表するという。
5年後の教育をテーマにセミナー、六本木で5/27
教育・保育業界の若手エース3名が登壇するセミナー「5年後、日本の教育はどう変わるべきか？」が5月27日に東京・六本木のアカデミーヒルズで開催される。受講料は5,000円で、申込み期限は5月27日15時まで。
東京都、公立学校教員採用試験で個人情報35名分流出
東京都教育委員会は5月15日、平成27年度東京都公立学校教員採用候補者選考（28年度採用）で個人情報が流出する事故が発生したと発表した。障害に配慮した選考を電子申請で申し込んだ35名分のメールアドレスが流出してしまったという。
