Googleは2015年2月14日と15日の2日間、「第1回神戸サミット年次大会」を神戸市のカナディアン・アカデミーで開催する。「教育のためのGoogle Apps」をテーマに、基調講演やデモ、ワークショップなどが行われる。参加費は、早期申込割引価格が275ドル。
チエルは、先生がプロジェクターや電子黒板に提示して教えるための、タブレット対応教師用一斉提示教材「小学校の見せて教える社会科5年生」の販売を12月5日より開始した。
学校教材活用指導法研究会は、主に若手小学校教員を対象とした「第6回 学校教材活用法セミナー」を2015年2月14日(土)に東京・秋葉原で開催する。参加費は無料で、事前申込みが必要。
総務省は11月28日、現在開催中の「ICTドリームスクール懇談会」で議論されている「学習・教育クラウド・プラットフォーム」のアイデアを広く一般から募集すると発表。提出期間は、平成27年1月5日まで。提案されたアイデアは懇談会で公表する予定。
大学通信が運営する携帯サイト「教育進学総合研究所」は11月27日、「生徒に人気がある大学ランキング2014」を発表した。1位「明治大学」、2位「早稲田大学」、3位「立教大学」で、上位20位に東大と京大、早慶、MARCHがランクインした。
総合事務用品メーカーのプラスは、プロジェクタ投影タイプのシート型電子黒板「UPIC」の専用ソフトを大幅にリニューアル。教育シーンのニーズに応える新機能を搭載した新製品「UPIC2」として、2015年1月上旬に発売する。
学研ホールディングスは11月27日、100%出資の新会社「学研教育アイ・シー・ティー」を設立したと発表した。学研グループ各社のコンテンツ・システム・ノウハウを集約し、「学校・塾・家庭」に向けサービス提供するという。
名古屋商科大学や三重大学など7大学が参加する研究チームは11月19日、「アクティブラーニング失敗事例ハンドブック」を公開した。21の事例を基に失敗の原因と結果、対策について、50ページにわたってまとめている。
千葉市教育委員会は、市内児童生徒の平成26年度全国学力・学習状況調査結果を公表した。学校別の経年推移や、平均正答率の顕著な向上がみられた学校の取組み、全国・千葉県・大都市の平均正答率と千葉市全体の結果などをまとめている。
パイオニアVCは11月25日、滋賀県草津市内の全小中学校に導入された3,200台のタブレット端末を授業で活用するための仕組みとして、ビジュアルコラボレーションサービス「xSync (バイシンク)」を同市に提供したと発表した。
東京都私学財団は2015年1月16日(金)、ネット依存・ネットモラル対応についての公開講座を開催する。対象は都内在住・在勤・在学者と都内私立学校関係者。参加費は無料、12月22日(月)まで参加者400名を募集している。
下村文部科学大臣は11月20日、初等中等教育の学習指導要領の改訂について中央教育審議会に諮問した。「アクティブ・ラーニング」の学習・指導方法の検討や、「小学3年生からの英語授業開始」「日本史の必修化」といった教科の見直しを要請している。
中高生を対象とした国際科学アイデアコンテスト「つくばサイエンスエッジ2015」が2015年3月23日と24日の2日間、つくば国際会議場で開催される。中高生が科学に関する「アイデア」を科学者にプレゼンする場となっている。
72時間サバイバル教育協会は、災害直後自力で生き抜く力を子どもたちに指導する「72時間サバイバルインストラクター養成キャンプ」を11月22日から24日までの3日間、奈良県のカルディア第2キャンプ場にて開催する。対象は18歳以上。
日本教育情報化振興会は、教員や教育委員会・自治体の職員を対象とした「タブレット端末活用セミナー」を、2015年1月31日(土)に東京で開催する。参加は無料。4月25日(土)に大阪でも開催予定。
ソフトバンクとベネッセホールディングスは合弁会社Classiを設立し、モニター100校での検証を経て、2015年度より授業・学校支援サービスを提供する。Classi取締役の加藤理啓氏に話を聞いた。