iTeachers TV、吉田松陰に学ぶ「草莽崛起」でICTを導入…円城寺雄介氏
iTeachers TVは9月9日、佐賀県庁職員の円城寺雄介氏による第16回「ICTで救急医療現場は変えられるか？～想いをカタチにする仕事、変革は現場から～」を公開した。本動画は9月2日に公開された第15回前編に続くもの。
死傷事故防げ、通学路交通安全プログラム策定…大阪市
大阪市は9月8日、「大阪市通学路交通安全プログラム」を策定したことを公表。関係機関が連携し、児童生徒が安全に通学できるよう通学路の安全確保を図る。PDCAを繰り返し行うことで安全を確保する。
【全国学力テスト】福岡市、6教科で全国平均上回る…中学生好調
福岡市は平成27年度全国学力・学習状況調査の結果概要を公表。小学校は5教科のうち2教科で全国平均を上回った。中学生では数学Aは全国平均と同率で、ほかの教科はすべて上回り、前年度の好結果を維持している。
古河市教委平井氏や広尾学園金子氏登壇、教育ICT実践セミナー
日本教育情報科振興会は、教育委員会や学校、市区町村役場の担当者を対象とした「これからという地域や学校のための教育ICT導入とタブレット活用実践セミナー2015秋」を10月24日に大阪、10月31日に東京で開催する。
学校施設の長寿命化や省エネ実例紹介、学校向けセミナー開催
文部科学省は、2015年度の学校などの文教施設に関するセミナー「未来につながる学校づくりセミナー」を東京、大阪の2会場にて開催する。東京会場は10月22日、大阪会場は10月29日開催。いずれも参加定員は200名となっている。
大学入試手続きをWebで完結、「UCARO」2016年4月開設
ODKソリューションズは9月3日、大学入試における出願から入学までをトータルにサポートする新サービス「受験ポータルサイト UCARO（ウカロ）」を開発したと発表。2016年4月1日より提供を開始する予定だという。
心豊かな子どもたちを育む、第48回「手紙作文コンクール」
日本郵便は、第48回「手紙作文コンクール」の作品を9月24日（当日消印有効）まで募集している。「はがき作文部門」「絵手紙部門」の2部門で、特定の相手に自分の体験したことや考えなどと伝えることをテーマとした作品を募集している。
大阪府、グローバル奨学金ほか助成金申請は11/13まで
大阪府国際化戦略実行委員会は、世界で活躍する人材を育成するため、海外留学費用の一部を助成する「おおさかグローバル奨学金」および、海外研修引率者の費用の一部を助成する「海外研修引率助成金」の申請の受付を開始した。
先生のための「夏休み経済教室」、900人以上の教員が参加
学校現場で子どもたちに経済を教えるうえで役立つ考え方や知識を実践的に学ぶ講座、「先生のための『夏休み経済教室』」が8月17日、18日の2日間、東京証券取引所・東証ホールで開催された。
屋内で簡単に…「箱庭栽培プロ」学校向けに拡販
エスキュービズム通商は、水と薬液のみでカンタンに野菜を育てることができる「箱庭栽培プロ」を、小中高校の食育授業向けに「学校向け食育推進プラン」として8月25日から拡販している。
増進会と米国Edmodo社、SNS・学習プラットフォーム来春提供
増進会出版社は、9月7日、Edmodo, Inc.（米国、以下Edmodo社）に出資を実行し、業務提携について基本合意を行ったことを発表した。両社は学校向けSNS・学習プラットフォームを開発し、2016年2月から提供する予定。
SSH堀川高に学ぶ人材活躍促進ワークショップ9/15
科学技術・学術政策研究所（NISTEP）では9月15日、次世代人材育成に向けた「高大連携で生かす博士力―SSH等でのキャリアパス展開可能性を探る―」を開催。スーパーサイエンスハイスクール（SSH）堀川高校教員と元校長を招き議論する。
全国高校生金融経済クイズ選手権開催、挑戦者募集
住信SBIネット銀行は、「第10回全国高校生金融経済クイズ選手権 エコノミクス甲子園」の地方大会（都道府県大会）のひとつとして2015年で4回目となるインターネット大会を11月23日に開催する。
ガチャピン・ムックがやってくる、希望の幼稚園ほか募集
うるるが運営する幼稚園・保育園向け写真販売システム「園ナビフォト」のイメージキャラクターに「ガチャピン・ムック」が就任。それを記念して、ガチャピン・ムックが来園して一緒に写真を撮れるキャンペーンを実施している。
MITメディアラボ伊藤所長登壇、参加型「未来メディア塾2015」10/18
朝日新聞社は10月18日、マサチューセッツ工科大（MIT）メディアラボと共催で「未来メディア塾2015」を開催する。同ラボ所長の伊藤穰一氏の講演のほか、複雑化する社会課題について参加者も交えて議論する。参加無料、事前申込み制。
【全国学力テスト】埼玉県、10月上旬までに40市町村の結果公表
埼玉県教育局は9月4日、平成27年度全国学力・学習状況調査結果を受けた今後の対応について発表。県による公表に対する意向については、9月1日現在40市町村が同意の予定、23市町村が未定としてる。公表時期は10月上旬までを予定。
