青山学院大学情報メディアセンターでは、情報システムに関心のある研究者、教職員、学生、情報システムベンダーを対象に「教育デザインと情報メディアに関するシンポジウム―未来の教育へのステップ―」を開催する。
Asuka Academyは、学校や企業などの教育に携わる人を対象としたセミナー「グローバルな学びの最前線-教育現場および企業におけるICT活用教育の現状と未来-」を2015年1月30日(金)に開催する。参加費は無料で、事前申込が必要。
愛知教育大学は、来春から小学校教員になる学生や、小学校教員採用試験を受験予定の学生を対象に、小学校教員として知っておくべき理科の内容について実践的にまとめた理科実験プレ教員セミナーを開催する。開催日は12月27日(土)。参加は無料。
高等学校における遠隔教育のあり方に関する検討会議が12月8日、文部科学省で開催された。遠隔教育導入にあたり、「同時双方向型」「74単位のうち36単位を上限とする」「配信側の教員は受信側高校に属する教員」といった具体的な要件が示された。
文部科学省は12月11日、第2期教育振興基本計画と平成27年度概算要求との関係について発表した。平成27年度教育振興基本計画関連の概算要求額は、前年度比約4,388億円増の約4兆9,089億円に上る。
英会話教室を運営するイーオンは12月11日、外国人教師が選ぶ「2014年の日本の世相を表す英単語」の調査結果を発表。12日にはオンライン英語辞書を提供するウェブリオも全国の会員を対象とした「今年の英単語 2014」を発表した。
東京理科大学総合教育機構理数教育研究センターは、中学・高校の現職教員などを対象とした研究会「望ましい高校理科のカリキュラム」を12月21日、神楽坂校舎2号館で開催する。参加は無料。事前申込制。
VQSマーケティングは、高等学校の遠隔教育を対象とした遠隔授業システム「VQSコラボLearning」の無償提供を開始した。今回の無償提供企画は、文科省が同時双方向型の遠隔授業を限定的に認めたことを受け、実現したという。
大規模公開オンライン講座(MOOC)など広がりを見せるオープンエデュケーションについて、歴史的経緯を踏まえながら現状を分析する書籍「オープンエデュケーション 知の開放は大学教育に何をもたらすか」重田勝介著が発売された。
CANVASは、12月23日(火・祝)にプログラミング学習普及プロジェクト「PEG」の成果報告イベントを東京大学本郷キャンパスで開催する。トークセッションや実践発表、プログラミング作品発表会を行う。参加費は無料で、定員は先着200名。
リクルートマーケティングパートナーズが運営するオンライン予備校「受験サプリ」は、義務教育初の民間校長として知られる藤原和博氏とコラボし、高校生の生きる力を育む授業「よのなか科」を開始した。
平成26年度より条件付きで可能となった全国学力・学習状況調査(全国学力テスト)の学校別結果公表について、5県と114市町村の教育委員会で実施または実施予定していることが、文部科学省の調査結果より明らかになった。
文部科学省は12月9日、平成27年度全国学力・学習状況調査(全国学力テスト)に関する実施要領を発表。前年度との変更点として、国語、算数・数学に加えて理科を実施するほか、結果公表に関して序列化が生じないよう明確化されている。
インテルと日本マイクロソフト、ピアソン・ジャパンの3社は12月6日、教員研修のコンテンツの充実や利便性の向上を目的とした連携の枠組み「21世紀型スキル育成支援連携(略称:21CS)」を協働で運営することに合意したと発表した。
愛知県教育委員会は、読書推進を目的としたリーフレット「こころときめく贈り物~高校生にすすめる1冊の本~」を発行すると発表した。本リーフレットは、不読率(1か月間に1冊も本を読まなかった子どもの割合)の改善を目指すために作成したものだ。
東京学芸大学附属世田谷小学校は、平成27年1月30日(金)と31日(土)に「学び続ける共同体としての学校の創造」をテーマに子どもの学びを語る研究会を開催する。対象は教員と研究者等の教育関係者で、参加費は無料。