【夏休み】映像を使った教育の試み、サイエンス映像研究会8/29
サイエンス映像学会では科学リテラシーの向上・発展の一環として、科学番組の上映や最新の映像技術に関する解説と映像を使った教育の試みなどを発表する研究会を8月29日に開催する。
中高英語教師、「英語で文法を教えること」にサポートが必要
イーオンが中学・高校で英語を教えている現役教師283名を対象に行った「中高における英語教育実態調査2015」によると、中高の英語教師がもっともサポートが必要と感じているのは「英語で文法を教えること」であることが明らかになった。
JAOS、高校教員向けにグローバル時代の新たな留学指導要領を発刊
JAOS海外留学協議会は、高校生の留学が増加傾向にあることを受け、学事出版から新たに高校教員向けの「留学指導要領」を発刊した。グローバル時代の新たな高校留学指導書として、基礎知識などをまとめている。
一橋大、学生108人分の出席簿など紛失
一橋大学は8月19日、学生108人分の個人情報が記載された書類の紛失について公表した。講師が、夏学期成績報告書と出席簿が入ったバッグを紛失し、10日後に遺失物として回収した。個人情報の不正使用や被害などの事実は確認されていないという。
18歳以下の自殺は9/1が最多…夏休み明けに注意
18歳以下の自殺は夏休み明けの9月1日にもっとも多いことが、内閣府が発表した平成27年版自殺白書より明らかになった。10代前半の自殺は事前に予兆がないことが多く、子ども自らが周囲に悩みを打ち明けやすい環境を作っていくことが重要という。
三田国際、生徒の私用メールを防ぐシステム導入
三田国際学園は、学校から生徒に発行しているメールアドレスを、生徒が私用で利用しないようにするために、ソースポッドのクラウドメール誤送信・情報漏えい対策「SPC Mailエスティー」を導入した。
東京都の学力調査で出題範囲に誤り
東京都教育委員会は8月18日、平成27年度「児童・生徒の学力向上を図るための調査」の中学校国語において、出題範囲の誤りがあったことを発表した。出題範囲を超える3問については、調査・分析の対象から外すという。
文科省、小中一貫教育に適した学校施設計画委託者に3市町を決定
文部科学省は、8月18日、「小中一貫教育に適した学校施設計画・設計プロセス構築支援事業」の委託者に栃木県高根沢町、東京都八王子市、鳥取県鳥取市の3市町を選定し、決定したことを発表した。
DiTTシンポジウム「タブレット学習サービス各社の取り組み」9/28
デジタル教科書教材協議会（DiTT）は、シンポジウム「タブレット学習サービスが隆盛～各社の取り組み～」を、9月28日に慶應義塾大学三田キャンパスで開催する。参加費は無料で、事前申込みが必要。
お茶の水大、女子中高生対象「卒業生が語るリケジョの未来」9/26
お茶の水女子大学は9月26日、女子中高生が現在活躍中の理系卒業生から体験を聴き、話し合えるシンポジウムを開催する。参加費は無料、9月14日までに申込みが必要となる。
英語学習、小学生の脳活動に男女差…首都大
首都大学東京大学院人文科学研究科の研究グループが行った調査によると、小学生の英語学習時の脳活動に男女差があることがわかった。将来的に小学校での効果的な英語学習法の開発につながることが期待される。
教科書のページ数が過去最大の増加率に…小中学校で約3割
小中高校の教科書のページ数は、過去最大の増加率となっていることが、教科書協会が7月に発行した「教科書発行の現状と課題（平成27年度版）」より明らかになった。学力向上を図るため、小中学校では全教科の平均で約3割以上増えている。
いじめ対策の冊子、国立教育政策研が教職員向けに作成・公開
国立教育政策研究所はこのほど、冊子「いじめに備える基礎知識」を作成した。教職員に向けて、いじめに対する正しい認識、適切な対応などについて解説している。「いじめに関する研修ツール」もリニューアルし、公開している。
3匹のこぶたは無罪？NHK for School「昔話法廷」配信開始
「NHK for School」では、昔話をモチーフにした法廷ドラマ「昔話法廷」の配信を開始した。日本の法律や裁判員制度について学べる内容で、全3話が無料で視聴できる。
縁マーケ研、訓練実施キットを教育機関向けに無償提供
縁（えん）マーケティング研究所は12日、地方公共団体および初等中等教育機関向けに「標的型攻撃メール対応訓練実施キット」を無償公開することを発表した。一般向けに有償で提供している物と同等の構成を、24日から教育機関などに向け無償提供する。
保護者1割、子どもの無料通話アプリやネット利用把握せず
東京都教育委員会は8月10日、「平成26年度インターネット・携帯電話利用に関する実態調査報告書」をサイトで公開した。無料通話アプリの利用について、児童の利用実態と親の認識との間に、ギャップのあることが明らかとなった。
