千葉大学が、2018年度から飛び入学制度(=先進科学プログラム)の実施分野を拡大し、園芸学部などの生命科学や化学分野でも導入することとなった。飛び級入学を導入している大学は、平成28年度入試段階で8大学。
Y-SAPIXは、中高一貫校に通う中学1年生を対象とした「中1冬期キャッチアップ講座」を12月17日と18日の2日間で実施する。科目は英語と数学の2科目だが、単科受講もできる。授業料は1科目8,164円、2科目16,328円(いずれも税込・到達度確認テスト代含む)。
東京大学は、2017年度入試の合格者を本郷キャンパスで掲示発表する。掲示による発表はキャンパス内の工事のため2013年度入試の合格発表以来行っていなかったが、4年ぶりに行われることとなり、おなじみの胴上げ風景が復活する。
東京都文京区にある探究創造型学習塾「a.school」で学ぶ小学生と中学生の計4名は、地元の「本郷のまち」について探究型学習を重ね、商品化したカードゲームを12月11日に東京ビックサイトで開催される「ゲームマーケット2016秋」で発表する。
日本英語検定協会は11月15日、2016年度第2回実用英語技能検定二次試験の合否結果と成績表の閲覧サービスを開始した。団体は午後2時以降、個人は午後3時以降に閲覧できる。
大阪府公私立高等学校連絡協議会は11月14日、平成29年度入学者選抜における公立・私立高校の募集人数に関する協議の結果を公表した。府内の進学予定者数6万9,040人に対して、平成29年度の府内高校の募集人数は公立4万4,985人、私立2万5,324人となった。
インターネットを活用した市場調査などを行うモニタスは、15歳~24歳の学生を対象に「学生の未来に対するモチベーション調査」を実施した。将来の「自分」に対する期待値の平均は10点満点中5.5点と、夢に向かって輝く若者像とは少し異なる結果となった。
理英会は、2017年度の小学校受験についての「2017年度入試分析会」を2017年1月~2月に各校舎で開催する。対象は、2011年4月2日~2016年生まれの子どもを持つ保護者。関西地区では無料の入試分析会なども開催される。
オーエスは11月15日、学校ICT市場向けの大型ディスプレイ用スタンド「DT-100」の受注を開始した。最大70型まで搭載可能な薄型ディスプレイ専用スタンドで、使わないときには壁に寄せられる。市場想定価格は約16万円(税別)。
日本航空は11月14日、子どもたちに「空」を通じて未来を考えてもらう新たな次世代育成プログラム「空育(そらいく)」をスタートすると発表した。2020年度末までに100万人を対象として、体験型プログラムを中心としたさまざまな活動を実施するという。
三重大学は12月3日、東京・日本橋にある三重テラスで「忍者・忍術学講座 in Tokyo」を開催する。入場無料。事前申込制となっており、11月25日まで電話もしくはFAX、メールで受け付けている。定員は60名(先着順)。
神奈川県を拠点に展開する「湘南ゼミナール」教務本部 教務部 部長 伊藤圭以氏、進路情報戦略室長 進路指導コーチ/共育コーチ 金澤浩氏に、秋から受験本番までの対策や、入試の傾向について聞いた。
麻布学園は1895年、教育者・江原素六氏によって設立された。卒業生は、総理大臣から音楽家、脚本家に至るまで、多彩な分野で活躍している。同校の平秀明校長に、学校生活や校風、大学入試改革に向けた展望を聞いた。
日本生協連の調査によると、今後の子どもの教育費用に「負担」を感じている人が20~40歳代で8割以上にのぼることが明らかになった。現在の子どもの教育費用に負担を感じている人が多いのは40~50歳代だった。
金融庁は11月11日、平成28年(2016年)公認会計士試験の合格発表を行った。最終合格者は1,108人で、このうち学生・専修学校・各種学校受講生が71.8%を占めた。合格者数は前年より57人増え、9年ぶりに増加した。
四谷大塚は、2016年11月13日に実施した「第5回合不合判定テスト」の参加者に配布した資料をWebサイトで公開した。入試直前の注意点として、本番までのスケジュールやカレンダーの作成方法、願書の書き方など、受験を具体的にイメージできるようにまとめている。