気象庁は5月8日、熱中症から身を守るための情報提供サイトをホームページに開設した。5月12日より「高温注意情報」「おもな地点の気温予測グラフ」を発表し、熱中症への注意を呼びかける。
日本気象協会とデザインファクトリーは、夏は熱中症、冬は風邪の危険性を音声とライトで教えてくれる温湿計「おしゃべり熱中症計(風邪ひき指数・温湿度計付き)」を4月末より順次発売する。価格はオープンで、市場想定価格は3,700円。
健康日本総合研究所は、液晶温度計を大きくした「熱中症予防カード2015」を5月5日より発売する。子どもからお年寄りまで幅広い年齢層に活用してもらえるように液晶温度計を大きくしたという。価格は170円(税別)。
総務省は、平成26年7月における熱中症による救急搬送人員数を発表した。7月の救急搬送人員数は6月に比べ4倍増となっており、総務省では、梅雨明けの影響と猛暑日が続いたことが影響していると分析している。
ミネラルウォーターの宅配サービスを行うウォーターダイレクトは、熱中症について親子で学ぶことができる特設サイト「クリティアの熱中症予防」を公開。8月12日より体操、出張教室、料理レシピなどのコンテンツを掲載している。
千葉市とウェザーニューズは、「千葉市科学フェスタ」のイベントとして、「天気を知って伝えよう!‐お天気実験&キャスター体験‐」を8月10日、イオンモール幕張新都心で開催する。参加は無料、入退場自由。
総務省消防庁によると、7月21日~27日の7日間に熱中症で緊急搬送された人は、速報値で8,580人に上る。年齢区分でみると、「高齢者」が44.4%ともっとも多く、都道府県別にみると、東京都、埼玉県、愛知県、大阪府などが多かった。
ウェザーニューズは16日、突発的かつ局地的に大雨や雷をもたらす“ゲリラ雷雨”に対し、事前対策への意識を高め、被害軽減につなげるため、7~9月のゲリラ雷雨の発生傾向を発表した。
気象庁は16日、6県で「高温注意情報」を発表し、熱中症への注意を呼びかけている。「高温注意情報」は全国の都道府県を対象に、翌日または当日の最高気温がおおむね35°C以上になると予想される場合に発表されている。
JAF(日本自動車連盟)は、これからの気温が上昇するシーズンを前に、車内でのやけどや熱中症事故防止を呼び掛けている。
JAF(日本自動車連盟)は、これからの気温が上昇するシーズンを前に、子どもなどの熱中症事故防止を呼び掛けている。
熱中症は気温が高い環境下で体温調節がうまくいかず、体内に熱がこもってしまうことでおこる症状である。
厚生労働省は5月27日、熱中症予防を広く国民に呼びかけるため、リーフレット「熱中症予防のために」を作成し、各地方自治体、各都道府県労働局に対して周知依頼した。リーフレットは、同省のホームページにも掲載している。
東京消防庁は5月16日、熱中症に関する情報をホームページに掲載した。熱中症の発生場所は、小中高校生の場合、「公園・遊園地・運動場等」「学校・児童施設等」が多く、この2つで全体の約5割から7割を占めるという。
気象庁は5月15日、熱中症に関するポータルサイトをホームページに開設した。5月20日の予測より「高温注意情報」などを発表し、熱中症への注意を呼びかける。
環境省は、5月12日(月)より「環境省熱中症予防情報サイト」にて平成26年度の暑さ指数(WBGT)予測値・実況値の情報提供を開始した。全国840地点から、指定した5地点までの暑さ指数情報を届けてくれるメール配信サービスも無料で利用できる。