立教新座高3年生、大学入学前の1か月間に米国留学…今年度より開始
立教新座高等学校は高校3年生を対象に、大学入学前の2月8日から1か月間アメリカへ留学するプログラム「ギャップイヤー留学」を今年度より実施する。英語力はもちろん、論理的思考力など、進学や就職後にも使える力の習得が目的だ。
2015年 成人の日の天気、太平洋側はおおむね晴れの予報
新成人人口は21年ぶりに増加したという。首都圏でも雪が降り、全国的に悪天候に見舞われた昨年の成人式。2015年成人式の天候はどうだろうか。
ゼブラ、シャープペンの芯折れによる集中力への影響を調査
ゼブラは1月8日、シャープペンの芯折れによる集中力への影響について実験結果を発表した。芯が折れないシャープペン「デルガード」を使用すると、実験中の雑音に対する脳の反応が従来品と比べて36％抑えられたという。
10代後半の4割、スマホ利用のために睡眠時間を削る
10代後半の4割が睡眠時間を削ってスマホを利用し、10代全体では7割が使い過ぎを感じていることが、国際IT財団の「ITの『生活・くらし』への影響に関する調査報告」からわかった。また、半数がプログラミング教育の導入に「賛成」と回答した。
新成人が見る日本の未来、7割が自分たちで「日本を変えてゆきたい」と回答
マクロミルは、2015年に成人式を迎える全国の新成人を対象に「2015年 新成人に関する調査」を実施。新成人の6割以上が日本の未来は「暗い」と回答した一方で、約7割が自分たちの世代が「日本を変えてゆきたい」と考えているという。
Z会、大学生対象の「1Dayインターンシップ」を開催
Z会は、企画、宣伝、マーケティングに興味のある大学生・大学院生を対象に、2014年12月に実施した「1Dayインターンシップ」を、2015年2月に追加開催する。プロモーション施策を企画し、社員の前で発表する内容となっている。
【学校ニュース】金沢工業大学、公開キャリアセミナー開催1/23
学校・教育機関発表のプレスリリースよりピックアップ。金沢工業大学は、公開キャリアセミナー「最先端の研究と知財の接点－大学の知的財産業務と研究推進支援の仕事」を1月23日に開催する。
【学校ニュース】白鴎大学、佛教大学
学校・教育機関発表のプレスリリースよりピックアップ。白鴎大学が、法学部の学生による「模擬裁判員裁判」および「模擬少年審判」を開催。また、佛教大学が「第8回佛教大学小学生俳句大賞」の作品を募集している。
新成人、理想の働き方は「プライベート重視」と「地元志向」
新成人が理想とする働き方は、「プライベート重視」と「地元志向」であることが1月6日、2015年の新成人400人を対象とした「将来の働き方に関する調査」の結果から明らかになった。2年連続の調査結果で、傾向はさらに強まりをみせている。
USJ、1/30より一部入場券の価格を改定…最大370円の値上がり
ユニバーサル・スタジオ・ジャパンは、1月30日販売分より、入場券の一部の価格を改定すると発表した。1デイ・スタジオ・パスや障害者向け割引などが100円から最大370円の値上がり価格となる。
京都精華大学、スタジオ4°Cの坂本拓馬氏を専任講師に
クリエイター向けの総合教育で知られる京都精華大学は、アニメーション学科に新しく坂本拓馬氏が専任講師として就任することを公表した。
総務省と文科省、地方大学を活用した雇用創出と若者定着へ
地方創生の一環として総務省と文部科学省は、「地方大学を活用した雇用創出・若者定着」の取組みを行うことを公表した。概要では、現状の課題や地方が取り組むべき対策の方向性、大学と地方公共団体の連携についてなどが記されている。
箱根駅伝、Webアプリでマップ・順位速報などをリアルタイムで確認
1月2日と3日に開催される第91回箱根駅伝の様子がリアルタイムで確認できる速報Webアプリ「箱根駅伝速報WEBアプリ」が公開されている。各大学の順位だけでなく、区間記録などの各種速報や高低差を含めた走行マップがリアルタイムで確認できる。
【国内大学ランキング2014総まとめ】ブランド力、就職力、入学後の満足度ほか
大学の評価にはさまざまな指標があるが、2014年も「ブランド力」「就職力」「入学後の満足度」などの大学ランキングに関する記事がよく読まれた。ここでは、特に人気の高かった記事を中心に、2014年の国内大学の評価を振り返る。
大学生が選んだ2015年の抱負、第1位は「進」
大学生向け総合情報サイト「t-news Web」は、「2015年の抱負を漢字一文字で表すと？」というアンケート調査の結果を発表した。「進」「挑」「新」などが上位にランクインした。
インターンシップを授業科目として実施する大学、40.7%で増加
独立行政法人日本学生支援機構（JASSO）は12月24日、「大学等における学生支援の取組状況に関する調査（平成25年度）」結果をホームページで公表した。
