米国最大の語学学校ELS、スーパーグローバル大学向け事業展開
ベネッセコーポレーションは、ELS Language Centers（ELS）のプログラムやカリキュラムを用いた課外英語教育プログラムを東北大学に提供することを発表した。対象者は、海外留学を目的とする意欲的な学生で、定員は年間300名程度。
子どもの受験や進学は「大切な経験」…JCB調査
ジェーシービー（JCB）は8月6日、「かけがえのない毎日に関する調査」の結果を発表した。かけがえのない幸せを感じる日常のシーンは「家族との食事」がトップだった。また、50代・60代の約5人に1人が「子どもの受験・進学」をかけがえのない経験だと回答した。
有名企業就職率ランキング、3位慶大・2位東工大・1位は？
大学通信が運営する携帯サイト「教育進学総合研究所」は8月6日、有名企業への就職率ランキング2015を発表した。有名企業400社の実就職率が高い大学は、1位「一橋大学」、2位「東京工業大学」、3位「慶應義塾大学」であった。
世界大学ランキングTop10大学も参加、MBAスクールフェア8/27
欧米やアジアのMBAスクール入学審査官が多数来日するフェア「The MBA Tour 主催 Asia Tour」が8月27日にヒルトン東京で開催される。UCLAや香港科技大学、香港大学、シンガポール国立大学など27校が参加する。参加費無料。
ロボットで「築城」を競う…夏のロボット大会8/28
金沢工業大学夢工房ロボットプロジェクトは、3大学によるロボコン「夏のロボット大会」を8月28日に金沢駅もてなしドームで開催する。時間は午前11時から午後4時30分で入場無料となっている。
横浜国大、個人情報が入ったUSBメモリを紛失
横浜国立大学は8月4日、同大学職員が大学規則に定める所定の手続きを踏まずにデータをコピーしたUSBメモリを学外へ持ち出し、8月2日までに紛失していたことを発表した。現時点での紛失による被害は出ていないとしている。
東京五輪に向け7外大が連携、通訳ボランティアを育成
2020年の「東京オリンピック・パラリンピック」開催に向け、全国7つの外国語大学の連携による「通訳ボランティア育成セミナー」が8月24日から27日、神田外語大学を会場に開催される。7大学の学生240人が参加し、通訳ボランティアとしての技能や意識を高める。
マルコメ・河合塾がコラボ、「健脳食」味噌汁で受験生を応援
マルコメは、河合塾と協業で「健脳食（ブレインフード）」といわれる食材を利用した受験生を応援する即席みそ汁「合格のミソ 6食」を9月上旬に発売する。同商品には、味噌や大豆、野菜や海藻などが含まれる。
10代女性の平均「1,715枚」…スマホカメラ利用動向
MMD研究所は4日、スマホユーザーのカメラの利用動向などに関する調査結果を発表した。調査期間は7月28日～30日で、スマホカメラを利用している15歳～39歳の男女5,306人から回答を得た（男性N=2,613、女性N=2,693）。
火山観測所など全国26施設公開…京大ウィークス10/10-11/7
京都大学は10月10日から11月7日まで、全国各地にある同大の教育研究施設を公開する「京大ウィークス2015」を開催する。北海道の研究林や、桜島の火山観測所など26施設で見学会や講演会、体験実験などが行われる。
アディダスと青学、女性向けスポーツトート共同開発
アディダス（adidas）が9月1日、青山学院大学の学生と共同開発したスポーツトート「コスメティック バッグ」（7,500円）を発売する。青山学院大学とアディダス ジャパンが2013年に結んだパートナーシップ契約に基づく活動の一環として製作されたもの。
岐阜大、パンや天ぷらの食感を数値化する技術を確立
岐阜大学が音響を利用して食品の体積を非破壊で検査する技術を確立。技術を組み込んだソフトウェアを開発し、現在製品化を進めている。業務用としてだけでなく、家庭内でも気軽に利用できる製品にしていく考えだ。
スズキ教育文化財団、静岡県の高校・大学生68人に奨学金を給付
スズキ教育文化財団は、今年度の高校奨学生20人と大学奨学生3人を決定し、8月2日に認定証授与式を行った。同財団が行う奨学支援事業は今年で15年目。奨学金は高校生が3年間、大学生は4年間の給付を行っている。
インターネット温度計、IoT教育用キットとして発売
IoT事業を手がけるインフォコーパスは7月31日、小型の「インターネット温度計」をIoT教育用キットとして発売することを発表した。注文は8月3日より受け付ける。8月中の注文に限り、キャンペーン価格で発売されるという。
東京都教員採用選考、一次選考合格発表は8/10
平成27年度東京都公立学校教員採用候補者選考（28年度採用）第一次選考合格発表が8月10日午前10時より行われる。合格者受験番号一覧が東京都教育委員会ホームページに掲載されるほか、東京都庁第二本庁舎1階の臨時窓口に掲示される。
15～23歳の7割超「投票に行きたい」…学生は高い傾向
全国の15歳～23歳の若者の72.4％が「投票に行きたいと思う」と回答しており、女性よりも男性、働いている若者よりも学生のほうが選挙に行きたいと思っている人の割合が高いことが、連合が8月3日に発表した調査結果より明らかになった。
