幼児〜学童期の科学教育を考えるシンポジウム3/3・4・5
NPO法人体験型科学教育研究所（リアルサイエンス）では、大阪大谷大学との共催により体験型科学教育フォーラムおよび国際科学シンポジウムを3月3日〜5日の3日間にわたって開催する。
就職人気企業ランキング、三菱東京UFJ銀行が昨年に続き1位
毎日コムネットは、2013年卒業予定の大学生・大学院生約10万人を対象に行った就職意識調査の結果を発表。「就職人気企業ランキング」では、三菱東京UFJ銀行に続き、三菱商事と三井不動産が続いてランクイン。
新卒採用担当者、「秋入学は良いことだと思う」38％
人事担当者向けの情報サイト「HRプロ」を運営するHRプロは1月30日、「秋入学」導入に対する「企業の採用活動」意識調査のアンケート結果を公開した。同調査は、上場・未上場企業の新卒採用担当者を対象に1月23日〜25日にWebアンケートを実施、195件の有効回答を得た。
H24入学者の「学内奨学金・授業料等減免制度・徴収猶予制度」一覧
日本学生支援機構では、平成24年度入学者の「学内奨学金・授業料等減免制度・徴収猶予制度に関する調査」の結果を取りまとめた一覧表（PDF）を公開している。
「原発とエネルギーを考える」英語スピーチコンテスト、最優秀賞はハワイ留学
ECCは、高校生、大学生対象の英語スピーチコンテスト「ホノルル市長杯」を6月17日に開催する。今回のテーマを「原発のエネルギーを考える」とし、出場者を募集している。
一橋大学がYouTubeに公式チャンネル開設、Facebookに続き
一橋大学は1月23日、YouTubeに公式チャンネル「HitotsubashiChannel」を開設した。同大学は12月にはFacebookページも開設している。
留学の全容がわかる無償基礎セミナー、留学を成功させる秘訣も
留学ジャーナルは、2月4日、全国のカウンセリングセンターで、「ゼロからわかる！留学基礎セミナー」を開催する。さまざまな留学スタイルの説明、成功の秘訣など、留学準備を始める学生には魅力的なセミナーだという。
大谷大学、新教育プログラム「iPad×Education」の中間報告
京都市の大谷大学・人文情報学科では、学生にiPadを配布し、新たな教育プログラムを構築していく「iPad×Education」の2011年度の活動について中間報告をホームページに掲載している。
就職イベントをライブ中継、首都圏外の学生に人気
ディスコは、2013年新卒者を対象にした就職イベントを東京ビッグサイトで開催した。出展企業や来場した学生のほか、同イベントのライブ中継に地方学生2,000人が参加した。引き続き全国で開催される予定。
卒業旅行の行き先、海外はイタリア・国内は北海道と沖縄が人気
マイナビは1月26日、学生のための社会人準備応援サイト「フレッシャーズ マイナビスチューデント」の会員を対象に行った「卒業旅行に関する調査」の結果を公開した。
コカ・コーラ教育・環境財団、大学生が制作した環境教育事例集を提供
コカ・コーラ教育・環境財団では、同財団主催の大学生対象の人材育成プログラムにて、環境教育事例集「環境教育のすゝめ ～コカ・コーラ環境教育賞 事例集～」を制作、小中学校の指導者などを中心に提供を開始する。
ICT活用で授業名人に「愛される学校づくりフォーラム」2/25
愛される学校づくり研究会は、「愛される学校づくりフォーラム2012 in 東京」を2月25日に東京コンファレンスセンター・品川にて開催する。「学校HP＆学校評価」「授業名人が語る！斬る！ICT活用」と題し、授業実践発表とパネルディスカッションを行う。
米5大学、春学期よりデジタル教科書を試行...電子化の可能性を探る
米Internet2は、インディアナ大学の「eText（イー・テキスト）」システムをモデルに、米5大学でデジタル教科書の試行調査を行うと発表。HTML5に対応したタブレット、スマートフォン、パソコンで利用可能。
ユニクロの採用活動イベント「希望塾」1/24
ユニクロは1月24日、就活生や転職活動を行う社会人に向けた採用活動イベント「ユニクロ 希望塾」の開催について発表した。2月3日に東京都港区の東京ミッドタウンホールにて開催する。
就活生のスマホ所有率59.3％…前年比42.9pt増
マイナビは1月24日、「2013年卒 マイナビ大学生のライフスタイル調査（携帯・スマートフォン・SNS等の利用状況について」の結果を発表した。回答数は6,123名（文系男子1,086名、理系男子780名、文系女子3,236名、理系女子1,021名）。
ドコモ、「応援学割2012」最大37か月間・基本使用料0円に
NTTドコモは24日、キャンペーンを実施中の「応援学割2012」について、割引内容を見直すことを発表した。当初は月額基本料を必要としていた期間についても、ゼロ円とする。
