ジャストシステムは9月28日、15歳~69歳の男女1,100名を対象に実施した「動画&動画広告 月次定点調査(2017年8月度)」の結果を発表した。51.4%が1週間に1日以上の頻度で視聴しており、10代の「動画」平均利用時間は1日80分以上であることがわかった。
10代女子が商品やサービスに興味を持つきっかけとなるSNSは「Twitter」がもっとも多いことが、ADDIXが運営するマーケティング情報メディア「BWRITE(ブライト)」が行った「SNSコンテンツについての意識調査」で明らかになった。
10代女性の68.0%が、「Instagram」の利用経験があることがジャストシステムの調査結果からわかった。また、スマートフォンを利用している10代の5人に1人が、好きな企業やブランドの情報を探すにあたり「Instagram」を利用していた。
アディッシュは、子どもの自殺が増加する夏休み明けに合わせて、匿名でいじめを通報できるWebサービス「Kids’ Sign(キッズサイン)」の学校現場への利用促進を強化している。9月1日からは、熊本県内の公立校3校に試験導入した。
FuRyu(フリュー)が運営する調査機関「GIRLS’TREND(ガールズトレンド)研究所」は8月31日、女子高生を対象とした「スクールライフに関する意識調査」結果を発表した。学校の先生と「LINE友だち」になりたい生徒は50.8%で、28.8%は「なっている」ことがわかった。
文部科学省は8月30日、平成30年度(2018年度)概算要求を発表した。要求額は前年度比5,283億円増の5兆8,380億円。このうち、教育の情報化の推進に前年度比8億円増の13億円を計上した。また、教職員定数を3,800人増やすことも盛り込んだ。
文部科学省は8月28日、「SNSを活用した相談体制の構築に関する当面の考え方」に関する中間報告を文書で公表した。児童生徒がいじめなどの悩みについてSNSを活用して相談できる体制を構築していくにあたり、来年度を目処に試行的に実施する際の留意点などをまとめている。
GMOメディアが運営する10代の女の子に関する研究機関「プリキャンティーンズラボ」が行った「10代女子の動画・テレビの視聴に関する調査」によると、オンライン動画を視聴するほぼ全員が「スマホ」で「YouTube」を利用していることなどが明らかとなった。
東京都教育委員会は、いじめやSNSトラブルを防止するスマートフォン用アプリ3種と情報サイト「考えよう!いじめ・SNS@Tokyo」を公開している。アプリはいずれもGoogle PlayやApp Storeから無料でダウンロード可能。
マイナビティーンズラボは8月23日、「2017年上半期ティーンが選ぶトレンドランキング」を発表した。4ジャンルのうち、コトバ・コト・ヒトの3ジャンルで「ブルゾンちえみ」が1位に輝いた。
文部科学省は8月10日、「夏休み明けに向けた官民連携によるいじめ防止強化キャンペーン」を実施すると発表した。Facebookや LINEなど8事業者・団体が参加し、相談窓口の開設、教材の無償提供、ネットパトロール強化などの取組みを展開する。
文部科学省は、6月13日に開催した平成29年度 第1回「いじめ防止対策協議会」議事録を公開した。協議会では、「いじめ防止対策に係る事例集について」と「SNSを活用したいじめ等に関する相談体制の構築について」議論がなされた。
マンダムが主催する「12th GATSBY CREATIVE AWARDS」では9月1日より、7部門のうちCM部門とART部門の作品募集を開始する。アジア各国に在籍する高校生や専門学校生、大学生などを対象としたアワードで、2017年からSNSで気軽に応募できるSMART PHONE部門などが設けられた。
戸板女子短期大学と牛丼チェーン「すき家」を全国展開するすき家本部は、InstagramやTwitterなどで見栄えする「フォトジェニック」な牛丼、「夏だ!!トコナッツ牛丼」を共同開発した。
朝日学生新聞社とアルクテラスは7月31日、中高生の勉強へのSNS活用状況調査の結果を公表した。勉強ノートまとめアプリ「Clear」を利用する中高生の9割が「SNSが勉強に役立っている」とし、情報収集のほか、質問や記録、モチベーションを上げるために活用していた。
グリー、サイバーエージェント、ディー・エヌ・エーなど、コミュニティサイトやアプリ運営などを行うネット事業者は7月26日、児童が安心・安全に利用できるインターネット環境の向上を目指して「青少年ネット利用環境整備協議会」を発足させた。