博報堂生活総合研究所は7月18日、「こども20年変化」調査結果の続報を発表。子どもたちの44.9%が、自分が新しく買いたいものに「自分専用のスマートフォン」をあげていた。また、6割以上が「SNSで知り合った人に会うのはこわい」と感じていることがわかった。
子どもの4人に1人はSNS利用時に何らかのトラブル経験があることが、トレンドマイクロの調査からわかった。トラブルは生活習慣に関するものが最多で、ついで不正ログインや有害サイトの閲覧など。トラブル経験がある保護者の方が、セキュリティ対策に積極的だった。
つくば市と筑波大学は、写真投稿型SNS「インスタグラム」を活用した協働シティプロモーションを7月からスタートする。大学生協働事業として、20~40代のインスタグラム利用層に、筑波大の大学生がつくばの魅力を発信する。
10代の約半数が、動画コンテンツを毎日視聴していることが6月28日、ジャストシステムの調査結果からわかった。10代が動画を視聴する際に使用するデバイスは「スマートフォン」が9割以上を占めた。
国家公安委員会と文部科学省は6月27日、夏休みを迎える子どもたちに向けた共同メッセージを発信した。インターネットを通じた子どもの性被害を防止するため、被害の具体例をあげたリーフレットや動画とともに、意識の向上を呼びかけている。
トレンドマイクロとLINEは、小・中学生とその保護者を対象に「安心・安全なスマホ利用のための親子セミナー」を7月8日に開催する。スマートフォンの利用が増える夏休み前に、親子で考える機会を提供する。参加は無料。申込みはWebサイトで受け付ける。
大学生協共済連は、全国大学生協連と三菱総合研究所と協同で、「最新情報版 大学生が狙われる50の危険」を発行した。2011年2月に発行した初代、2014年2月に発行した二代目に続く三代目としている。価格は1,080円(税込)。大学生協の書籍部や一般書店などで入手可能。
日本数学検定協会は、実用数学技能検定におけるデジタル合格証の発行を5月17日より開始した。デジタル合格証発行システムの利用は、検定団体の中で日本数学検定協会が初めてとなる。発行料は無料。
ジャストシステムは5月18日、「SNS利用による疲れやストレス」に関する調査結果を発表した。SNS利用者のうち40.0%はSNS疲れを感じたことがあり、うち3人に2人はSNSを利用し始めたころと比べ「SNS疲れの頻度が減った」と回答した。
Z会グループは、業務提携するEdmodoが運営する教育向けSNS「Edmodo」でeboardの小中学生向け動画コンテンツを配信すると発表した。小中学生向けの約1,500本の動画の中から、気に入った動画を生徒に配信できる。
青山学院大学は5月12日、公式Instagram(インスタグラム)を開設したことを発表した。若者に人気の「インスタ」を取り入れ、季節の表情や風景など、一味違う角度から見る大学の魅力を発信しようとする試み。
iTeachers TVは5月10日、武蔵野大学教育学部の荒木貴之教授による動画「学習者中心主義に基づく、教育の展開とICT活用」を、YouTube公式チャンネルで公開した。千代田女学園中学校・高等学校の実践例を交え、ICT活用の方向性について述べる。
福岡県内の小学生4割、中学生6割、高校生9割以上が自分専用の携帯電話(スマートフォン含む)を所有していることが、県が実施した意識調査により明らかになった。小・中学生は前回調査より所有率が大きくあがっており、普及が著しいことがうかがえる。
千葉県は4月28日、県内の原則すべての中学校と高等学校を対象とした、ネットパトロールの平成28年度実施結果を公表した。3,920人が問題のある書込みをしており、高校1年生が45.1%を占めた。
エースチャイルドが提供する「Filii(フィリー)」が、日本PTA全国協議会(日本PTA)の推薦商品に認定された。Filiiはネット上の危険から子どもを守るサービスで、「使いながらでも安全を確保できる仕組み」という特長を持つ。
サンシャインエンタープライズは4月19日の「飼育の日」に、いきものに特化したSNS「いきものAZ」と、マニアックないきものグッズをセレクトしたアミューズメント型ネットショップ「いきも~る」を開始した。