2019就活、女子学生が選ぶ注目企業ランキング…1位はANA
就職・転職のための企業リサーチサイト「Vorkers」を運営するヴォーカーズは2018年2月22日、「女子学生3万人が選ぶ、就職注目企業ランキング」を発表した。女子学生にもっとも人気だったのは全日本空輸（ANA）だった。
2019就活、東大生の注目企業ランキング…Top30に外資系10社
就職・転職のための企業リサーチサイト「Vorkers」を運営するヴォーカーズは「東大生1800人が選ぶ、就職注目企業ランキング」を発表した。1位は「野村総研」、2位は「アクセンチュア」、3位は「三菱商事」。コンサルティング会社、外資系企業が多くランクインした。
高校生の就職内定率は91.5％、最高は「富山県」98.2％
文部科学省は平成30年2月16日、平成30年3月高等学校卒業予定者の就職内定状況を発表した。平成29年12月末時点の就職内定率は91.5％で、8年連続して前年同期を上回った。内定率がもっとも高い県は、「富山県」98.2％だった。
H29年3月卒、教員就職者数最多は「愛知教育大学」453人
文部科学省は2018年2月7日、国立の教員養成大学・学部（教員養成課程）の平成29年3月卒業者の就職状況などについて発表した。教員就職率は鳴門教育大学が92.1％ともっとも高く、教員就職者数は愛知教育大学が453人ともっとも多かった。
H28年度、公立中学校の職場体験実施率は98.1％
国立教育政策研究所は平成30年1月31日、全国の国公私立中学校・高等学校の職場体験・インターンシップ実施状況を公表した。職場体験を実施している公立中学校は98.1％、静岡県や愛知県、仙台市、川崎市など10県11政令指定都市では実施率が100％だった。
2019年卒志望業界、前年9位から大躍進のトップ？
2019年3月卒業予定の大学3年生の志望業界1位は「情報・インターネットサービス」であることが、ディスコの調査結果より明らかになった。前年同期に1位だった「銀行」は2位、3位には「調査・コンサルタント」がランクインしている。
学生の就職希望…地域限定正社員72.6％、文系女子は85.3％
労働政策研究・研修機構は2017年12月26日、「大学生・大学院生の多様な採用に対するニーズ調査」の結果速報を公表した。応募意向は地域限定正社員72.6％、職務限定正社員58.0％、勤務時間限定正社員51.8％。いずれも女子学生の方が相対的に高い割合を示した。
2018年卒 超上位大生「就職企業人気ランキング」1-5位はすべて商社
就活サイト「レクミー」で、「2018年卒・超上位大学生就職企業人気ランキング」を実施し、上位100社を発表した。1位～5位はすべて商社となり、1位「三菱商事」、2位「三井物産」、3位「伊藤忠商事」となった。
帰国生の約9割「留学経験が就活にプラス」トビタテ！留学JAPAN調査
留学帰国生の89.2％が「留学経験が就職活動に良い影響を与えた」と回答したことが、留学促進キャンペーン「トビタテ！留学JAPAN」が行った調査結果により明らかになった。留学経験が志望業界や企業に変化をもたらしている割合も65％以上にのぼった。
インターンシップ参加率は7割超、平均2.7社…大学生・大学院生調査
マイナビは2017年11月16日、「2017年度マイナビ大学生インターンシップ調査」の結果を発表した。大学生・大学院生のインターンシップ参加率は72.2％、参加経験者の参加者数は平均2.7社だった。
企業の新卒採用、55.8％が「保護者からの問い合わせあり」
2018年卒学生の新卒採用を行う企業の55.8％が採用活動の中で学生の保護者から直接問い合わせや接触があったと回答していることが、アイデムが11月1日に発表した調査結果より明らかになった。
17年大卒の初任給、事務系21万2,873円・技術系21万2,774円…好調な伸び続く
日本経済団体連合会と東京経営者協会は10月31日、2017年3月卒「新規学卒者決定初任給調査」の結果を公表した。大学卒の初任給は、事務系が21万2,873円、技術系が21万2,774円。産業別では、「石油・石炭製品」の24万5,927円がもっとも高かった。
大学生の就職内定数は平均2.5社、約7割が複数社内定
2018年卒大学生の10月1日時点の就職内定状況は、内定率が92.1％、内定取得社数が2.5社、複数社の内定を取得している割合が65.1％にのぼることが、リクルートキャリアの調査結果より明らかになった。
大学生が「社員に会ってみたい企業」ランキング、大手商社3社がランクイン
OB・OG訪問ネットワークサービス「ビズリーチ・キャンパス」は10月10日、2019年卒業予定の大学生を対象に行った「社員に会ってみたい企業」アンケート結果を公表。「三菱商事」が1位に選ばれ、2位「マッキンゼー・アンド・カンパニー」、3位「伊藤忠商事」となった。
全国社長輩出率・地元率ランキング、3年連続首位の「出やすい県」とは
東京商工リサーチは10月3日、2016年「全国社長輩出率、地元率」調査の結果を公開した。社長「輩出率」は、人口約75万人に対して輩出率1.362％の「徳島県」が3年連続でトップ。一方で、埼玉県・千葉県・神奈川県の首都圏ベッドタウンが、45位～47位にランクインしている。
18年卒生「就職戦線」総括、インターンシップ参加率は5年連続増
マイナビは9月20日、「2017年度（2018年卒）新卒採用・就職戦線総括」を発表した。今年度はインターンシップの実施率の増加と3月に集中した活動が特徴で、前年よりハイスピードに進捗したという。また、未内定の学生の半数は10月末以降も活動継続の意向を示している。
