advertisement
advertisement
日本高等学校野球連盟などは、第100回全国高校野球選手権記念大会（夏の甲子園）を前に平成30年7月29日、「甲子園キッズフェスタ」を開催する。高校野球の未来を考える「高校野球200年構想」のスタートイベント。全国から小学校低学年の男女100名を募集する。
学校教材の総合メーカー、アーテックは2018年6月1日、プログラミング知育ロボット「alilo－アリロ－」を発売した。パネルやボタンによって幼児でも直感的な操作が可能なほか、スマートフォンやタブレットと連動させて本格的なプログラミングを楽しむこともできる。
早稲田大学は、現在の高校1年生が対象となる2021年度入試から改革を行うと発表した。政治経済学部、国際教養学部、スポーツ科学部の一般入試において、大学入試センター試験に代わって2021年1月に実施される大学入学共通テストを全受験生に課す。
文部科学省は平成30年7月7日、「高校における地域人材育成×大学等との連携サミット」を開催する。「新たなコミュニティ創造に向けて」をテーマに国公私立大学の関係者らが、先進事例から手法や方法論を学び、今後の取組みなどを語り合う。事前申込制（先着順）。
名古屋市は2018年6月5日、「名古屋市立学校部活動活動日・活動時間の基準」を施行した。名古屋市立の学校部活動について、小学校は「週3日以内」、中学校は「週5日以内」などの基準や「ノー部活デー」「ノー部活ウィーク」の設定などを盛り込んでいる。
横浜国立大学は平成30年（2018年）6月5日、平成31年度（2019年度）から法科大学院（大学院国際社会科学府法曹実務専攻）の学生募集を停止すると発表した。志願者数や入学者数の減少がおもな理由。学生募集停止が相次いでいる法科大学院だが、首都圏の国立大学では初めて。
日本漢字能力検定協会は、自分の思いを漢字一字で表現する「今、あなたに贈りたい漢字コンテスト」の作品を募集している。テーマは「贈りたい漢字とメッセージ」。小学生、中学生、高校生、大学生・一般の4部門あり、2018年9月14日まで応募を受け付けている。
日本財団パラリンピックサポートセンター（パラサポ）と日本パラリンピック委員会（JPC）は、国際パラリンピック委員会（IPC）公認教材「I’mPOSSIBLE」日本版の小学生版第二弾と中高生版を作成した。全国の小中高校や特別支援学校約3万6,000校に無償配布する。
東北地区 国立大学「山形大学・宮城教育大学・福島大学」3大学合同進学説明会が平成30年7月1日、仙台国際センターで開催される。3大学が教育内容などを説明するほか、個別相談会や各大学在学生による学生相談コーナーなどもある。参加無料。事前申込不要。
平成30年度第1回「国と地方の協議の場」が平成30年5月29日、総理大臣官邸で開かれた。地方6団体が出席し、幼児教育の無償化に向け、国の責任で必要な地方財源をしっかり確保するよう求めた。
大阪市は、経済的な理由で修学が困難な高校生らのための奨学金「大阪市奨学費」の平成30年度奨学生を募集している。奨学生は、入学や学校教育に要した費用について、領収書などとともに請求し、支給上限額まで受給できる。申込締切は平成30年7月1日。
厚生労働省は平成30年5月30日、「平成29年度雇用均等基本調査（速報版）」の結果を公表した。男性の育児休業取得率は、前年度比1.98ポイント増の5.14％
と、5年連続で上昇し、過去最高となった。女性の育児休業取得率は、前年度比1.4ポイント増の83.2％であった。
日本速脳速読協会（SRJ）は2018年6月から、速読トレーニングシステム「みんなの速読」の受講者に対し、「朝日小学生新聞」「朝日中高生新聞」掲載の時事ニュース記事を使用したトレーニングの提供を開始する。中学入試や高校入試の時事問題対策に最適だという。
文部科学省 科学技術・学術政策研究所（NISTEP）は2018年5月30日、「民間企業の研究活動に関する調査報告2017」を公表した。過去3年間で主要業種の研究開発を他組織と連携した企業は75.6％。連携先の種類では、「国内の大学等」が75.5％と最多だった。
アメリカンフットボール部の問題で揺れる日本大学は2018年5月29日、採用担当者に向けて学生の就職活動に配慮をお願いする文章をWebサイトに掲載した。就職活動中の学生に対しても「臆することなく引き続き就職活動に励んでください」と呼び掛けている。
埼玉県立さきたま史跡の博物館は平成30年7月16日、夏休み直前！子ども講座「学芸員のお仕事キミも古墳博士」を開催する。対象は小学生とその家族。古墳や学芸員の仕事について学ぶほか、本物の埴輪や土器にも触れることができる。参加無料。事前申込制。
