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河合塾は、大学受験の入門書である「大学受験をはじめよう」シリーズを4冊セットで、応募者全員に無料でプレゼントする。対象は、高校1、2年生と保護者。6月30日までWebの申込フォームから受け付けている。
就活中の学生の半数以上が、授業の出席に影響を受けていることが5月25日、キャリアパートナーズの調査結果から明らかになった。4月16～30日の間、就職活動のため授業に出席できなかった日が「5日以上」とした学生も1割いた。
栄光ゼミナールは6～7月、理科実験教室「メダカ博士になろう」を開催する。対象は、小学1～3年生。メダカの生態や育て方を学び、観察スケッチなどに挑戦。教室終了後には、卵を持ち帰って観察し、夏休みの自由研究として活用することもできる。
明治大学と京都大学iPS細胞研究所は7月26日、「iPS細胞と医農工連携：あたらしい医療を考える」と題したシンポジウムを共催する。ノーベル生理学・医学賞を受賞した同研究所の山中伸弥教授らが登壇する。入場無料。6月15日から申込受付を開始する。
文部科学省は5月22日、「学校事故対応に関する調査研究」調査報告書を公表した。事件・事故災害が発生した場面は、「部活動」が33.9％と最多、ついで「授業中」21.7％だった。小学生は「授業中」と「休憩時間」が多く、中高生になると「部活動」が急増する傾向にあった。
文部科学省は5月21日、都道府県・指定都市による独自の学力調査の実施予定状況について発表した。平成27年度は、東京都など38の都道府県教育委員会、横浜市や大阪市など15の指定都市教育委員会が独自の学力調査を実施する。
政府の「法曹養成制度改革顧問会議」が5月21日に開催され、司法試験合格者数の規模を「1,500人程度」とする検討結果の取りまとめ案が示された。法曹人口の在り方に対する提言として、注目されそうだ。
MM総研は5月21日、2014年度の国内タブレット端末出荷概況について調査結果を発表した。出荷台数は、前年度比24.2％増の929万台。メーカー別の出荷台数・シェアでは、Appleが5年連続の1位を獲得した。
法政大学は、2016年度から一般入試において、TOEFLなど指定した英語外部試験で一定以上のスコアがある受験生を対象とした「英語学部試験利用入試」を新設する。
京都府はこのほど、青少年のインターネットトラブルにかかわる無料の相談窓口「相談してねっと」を開設した。個人情報の流出、迷惑メール、高額請求など、ネット被害にかかわる中高生や保護者からの相談に電話とメールで対応している。
茨城県古河市とNTTドコモは5月20日、古河市立小中学校32校に9月から通信モジュール搭載モデル（LTE対応）学習用タブレットを導入し、共同研究を行うと発表した。学校の授業のほか、校外学習や自宅学習にも活用しながら、学力向上を目指していく。
国公立・私立大学進学相談会「進学ステーション」が、5月から6月にかけて、南東北、山陽、山陰地区の8都市で開催される。対象は、高校生、受験生、保護者。高校1～2年生も歓迎。入場無料で、時間内の入退場自由。
大阪府教育委員会は5月15日、大阪府立学校校長と公立小学校任期付校長を公募すると発表した。5月29日には、大阪市内で公募説明会を開催する。募集要項は、5月20日以降に公表するという。
「インテル国際学生科学技術フェア（ISEF）2015」が、5月10日から15日まで米ピッツバーグで開催され、日本代表の高校生5人が優秀賞に選ばれた。日本代表の4プロジェクトが優秀賞に入賞するのは初の快挙となる。
子育てを考慮して住まいを選ぶ際、もっとも重視するのは、住環境が「治安」、住居の条件が「日当たり・風通し」であることが5月8日、野村不動産アーバンネットの調査結果から明らかになった。「子育てしやすさ」でみた現在の住まいの満足度は62.6％だった。
県内就業者の奨学金返還額を補助する新制度を山口県が創設した。対象は、日本学生支援機構の無利子奨学金を受けている理系大学院と薬学部の学生。県内製造業への通算8年以上の就業で奨学金返還額（2年間の貸与額）を全額補助する。平成27年度は、全国から20人を募集する。
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