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日本の傘の所持数は世界1位であることが、ウェザーニューズが7月24日に発表した「世界の傘事情調査」の結果からわかった。年間降水日数は35か国中13位だったが、傘の所持数は世界の平均2.4本に対し、日本は3.3本だった。
中学受験の情報ポータルサイト「かしこい塾の使い方」は7月23日、中学受験を控えた子どもの夏休みに関する調査結果を発表した。学校から出される宿題でもっとも多いのは「読書感想文」だったが、保護者の約9割が感想文の書き方をわかっていない子どもに不安を抱いていた。
MKタクシーを全国8都市で展開するエムケイは7月23日、「社会人大学入学支援採用制度」を創設すると発表した。「働きながら学びたい」熱意のある人を正社員として採用し、給与保証や通学優先の勤務シフトなどでサポートする。
ディスカバリー・ジャパンは、小学生による自由研究作品のコンクール「自由研究大賞2014」を開催する。テーマは自由。自分が好きなものや興味・好奇心を持ったことなどについて、自由に研究してまとめる。応募期間は、8月1日から10月25日まで。
スマートフォンを利用している高校生の3割以上が家庭内ルールを設けていないことが、総務省情報通信政策研究所などの調査結果からわかった。「ひまさえあればスマホでネット」という生徒も4割以上を超えた。
第45回国際物理オリンピック（IPhO）が7月13日～21日にカザフスタンで開催され、日本から出場した5人全員がメダルを手にした。今年の国際科学オリンピックでは、これまで結果が明らかになった4分野すべてにおいて、日本の生徒全員がメダル獲得という快挙を達成している。
第26回国際情報オリンピック（IOI）が7月13日～20日に台湾で開かれ、日本代表の中高生4人全員がメダルを獲得した。金メダルを手にしたのは、日本代表では唯一の中学生である高谷悠太さん（開成中学校3年）だった。
同志社大学は7月17日、同大法科大学院（司法研究科法務専攻）と京都大学法科大学院（法学研究科法曹養成専攻）が、大学間協定の締結に向けて協議を進めていると発表した。9月ごろに締結し、2015年度から授業の相互受講など、具体的な取組みを始める。
高校生の進路・進学を応援するベネッセコーポレーションのサイト「マナビジョン」は7月17日、2016年度からスタートする東京大学の推薦入試について特集ページを掲載した。試験の内容や募集人員などのポイントをわかりやすく解説している。
お茶の水女子大学など、女子大学4校による共催イベント「サイエンスフェスティバル」が8月31日、東京女子大学で開催される。女子中高生に向けて、パネル・ディスカッションや体験コーナーなどが行われ、「ソニー・サイエンスプログラムforガールズ」も同時開催される。
東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会は7月14日、2020年の五輪開催に向け、夢やアイデアの募集を開始した。「TOKYO 2020 みんなのTomorrowプロジェクト」と題し、特設サイトから多くの「声」を募っている。
日本でTOEICプログラムを実施・運営する「国際ビジネスコミュニケーション協会」は7月16日、世界の2013年TOEICテスト受験者を対象としたアンケート結果を発表した。日本人の平均スコアは512点で、48か国中40位にとどまった。
全国知事会の会議が7月15、16日、佐賀県唐津市で開催され、「少子化非常事態宣言」を採択した。国と地方が総力を挙げて少子化対策の抜本強化に取り組むことを宣言している。
文部科学省は、高校への遠隔教育の導入を検討している。遠隔授業を正規授業として認めるため、ITを活用した遠隔教育の有効性や課題について、有識者会議での検討に入っている。
法科大学院の平成27年度の入学定員（予定）は、平成26年度より634人少ない3,175人と、過去最少を更新することが、文部科学省のまとめからわかった。廃止や募集停止校を含め、74校すべての法科大学院でピーク時より定員が削減されていた。
文部科学省は7月14日、全国学力・学習状況調査（全国学力テスト）の結果を8月25日に公表すると発表した。今回から学校別の成績公表が条件付きで可能となったことから、自治体などの対応にも注目が集まりそうだ。
