パソコンを使用しなくても、本を読むだけでプログラミングについて理解を深めることができる「パソコンがなくても分かる はじめてのプログラミング」が、汐文社より3月に刊行された。全3巻、各2,300円（税抜）。
東京理科大学は4月18日、理工系を目指す中高生向けの特設Webサイト「リガクノカケラ」を開設した。理学と工学の違い、基礎系と応用系の違いなどをわかりやすく解説しており、学科選びのヒントにしてほしいという。
葵が運営・展開するスマホ学習塾「アオイゼミ」は4月18日、2020年の高大接続改革に伴う大学入試改革に向け、「次世代マナビプロジェクト」をスタートすると発表した。4月19日には「アクティブラーニング特別授業」を生放送する。
4月18日、文部科学省による平成29年度（2017年度）の全国学力・学習状況調査（全国学力テスト）が実施される。対象校は、国公私立学校合わせ2万9,850校。今年度調査より、保護者に対する調査の実施と、指定都市の調査結果が公開される。
東京理科大学は、入学を検討する日本および海外の中高生や学生に向けて、大学の特長をわかりやすく伝えることを目的とした特設Webサイト「DISCOVER TUS」を4月14日に開設した。
子育て世代がきちんとした暮らしを送るためには、50代夫婦と大学生と高校生の子ども2人の世帯で年額約820万円必要なことが、埼玉県労働組合連合会と有識者による調査結果より明らかになった。50代世帯の平均年収との差は約275万円で、原因は大学就学費用にあるという。
文部科学省は4月14日、平成29年度（2017年度）の全国学力・学習状況調査（全国学力テスト）の参加学校数を発表した。4月11日時点で、国公私立学校合わせて2万9,850校が参加し、参加率は98.4％。4月18日に全国一斉に実施される。
東京都教育委員会と生活文化局は4月13日、オリンピック・パラリンピック教育のより一層の充実を図るため、「夢・未来」プロジェクト平成29年度実施校を決定した。平成28年度より80校増の310校で実施する。
経済的な困窮度が高い世帯ほど、子どもの学習理解度が低下する傾向にあることが4月13日、大阪市が公表した「子どもの生活に関する実態調査」の結果から明らかになった。困窮度は、医療機関の受診、朝食の摂取頻度、進路選択などとも密接に関係していた。
東京都教育委員会は4月13日、平成29年度のオリンピック・パラリンピック教育アワード顕彰校136校とパラリンピック競技応援指定校10校を決定した。顕彰校は今後、それぞれ指定された「5つの資質」育成に取り組む。
河合塾グループの「K会（ケーカイ）」は、中高生を対象した無学年制の講座「情報科学講座」を開講する。2017年4月から2018年2月までの全29講、3学期制。単なるプログラミングや情報科学技術の養成に留まらない、高度な力を養う。授業料は年20万5,900円。
SAPIX YOZEMI GROUPは5月1日、代々木ゼミナールとベストティーチャー（BT）がタイアップした「SAPIX YOZEMI GROUP英検対策講座」を新規開講する。両者のリソースを組み合わせ、英語4技能の総合的で実践的な育成指導、試験対策を強化する。
国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）は5月27日、「進路で人生どう変わる？理系で広がる私の未来」を東京都千代田区の一橋講堂で開催する。女子中高生や保護者、教員が対象。定員は300名で、Webサイトより申込みを受け付けている。
4月8日（土）、広尾学園中学校・高等学校で入学式が執り行われた。広尾学園生となった中学新入生250名に向け、どのような激励の言葉が贈られたのか。リセマムは、広尾学園中学校・高等学校より情報を提供いただき、田邉裕校長の式辞を全文掲載する。
千葉市教育委員会は4月6日、2020年の東京オリンピック・パラリンピック開催に向け、市内公立小学校171校にオリンピック・パラリンピック教育を導入する「千葉市オリンピック・パラリンピック教育実施方針」を公開した。
山梨県甲府市は4月1日より、市内から県外に鉄道を利用して通学する学生に、定期券購入費の半額を補助する。月額上限は1万円、補助期間は学校教育法に規定する修業年限以内。通学定期券購入費を補助する取組みは、八王子市や黒部市などさまざまな自治体で実施している。
