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親子の留学検討リスト作成に備え、今回は日本からの留学生誘致に注力しているニュージーランドの国家基本データや都市特徴、留学事情を紹介しよう。日本と同じ四季を持ち、親日家も多いとされ、初めての留学先として定評がある。
パイオニアVCは、一斉学習・協働学習・遠隔学習を実現する統合型ICT教育ソリューション「xSync（バイシンク）Classroom」を夏に発売する。電子黒板やプロジェクター、先生用のタブレットから簡単な操作でICT機器を活用した学習を実現できる。発売は2017年夏。
消費者庁は、高校生向けの消費者教育教材「社会への扉―12のクイズで学ぶ自立した消費者―」を作成。消費生活に関するクイズを掲載し、契約や消費者トラブルが身近な暮らしの中に存在することに気付かせ、社会において責任もって行動できる能力を育む。
国立教育政策研究所は4月18日、国公私立学校合わせ2万9,850校（4月11日時点）を対象に行われた行われた平成29年度（2017年度）全国学力・学習状況調査（全国学力テスト）について、調査問題と正答例、解説資料を掲載した。
4月18日、学校広報ソーシャルメディア活用勉強会（略称：GKB48）による第4回教育カンファレンスの内容を書籍化した「これからの『教育』の話をしよう3 教育改革×未来の教室」が発刊された。電子書籍版は1,200円、印刷書籍版は1,500円（いずれも税別）。
文部科学省は4月14日、平成29年度（2017年度）の全国学力・学習状況調査（全国学力テスト）の参加学校数を発表した。4月11日時点で、国公私立学校合わせて2万9,850校が参加し、参加率は98.4％。4月18日に全国一斉に実施される。
京都大学は4月13日、「一言では決して言い尽くせない京都大学らしさ」をふんだんに盛り込んだスペシャルWebサイト「ザッツ・京大」を開設した。リアルな京都大学や京大生の姿を発信し、多様な魅力を伝えている。
国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）は5月27日、「進路で人生どう変わる？理系で広がる私の未来」を東京都千代田区の一橋講堂で開催する。女子中高生や保護者、教員が対象。定員は300名で、Webサイトより申込みを受け付けている。
全国初等教育研究会（JEES）は、第5回JEESシンポジウム「まもなく学習指導要領が改訂に！これからを担う若い先生に知っておいてほしいこと」を6月11日、ホテル椿山荘東京にて開催する。参加費は無料。Webサイトにて先着順で申込みを受け付けている。
高校からの評価が高い大学は東北大学、就職率が高い大学は名城大学が1位に輝いたことが、4月13日発売のAERAムック「大学ランキング2018」より明らかになった。ランキングの項目は、就職、資格、入試など80分野にわたる。
千葉市教育委員会は4月6日、2020年の東京オリンピック・パラリンピック開催に向け、市内公立小学校171校にオリンピック・パラリンピック教育を導入する「千葉市オリンピック・パラリンピック教育実施方針」を公開した。
早稲田大学は4月10日、2018年度入試から新設する「新思考入学試験（地域連携型）」の入試要項を公開。募集は文化構想学部、文学部、商学部、人間科学部、スポーツ科学部。入学後の教育やキャリアに関連付けることを目標に、地域の活動など大学が全面的にバックアップする。
CANVASは5月27日・28日の2日間、科学・技術・工学・芸術・数学を土台にした、分野横断型の新しい学びのプロジェクト「STEAM KIDS」キックオフイベントを開催する。対象は3歳から大人まで。イベントに興味関心のある者なら誰でも参加できる。
アドミンティーチャーズは4月22日「マインクラフトとプログラミング教室」をマイクロソフト関西支社で開催する。対象は、小中高等学校の教員や教育に関心のある者。参加費無料。メールにて申込みを受け付ける。
旺文社は、学校や教育事業団体などを対象に「タンゴスタ！for 英単語ターゲット」の提供を開始した。英単語集「英単語ターゲット」のコンテンツを収録し、タブレットやスマートフォンなどICT機器を使った効果的な英単語学習をサポートする。
「学力低下」や「学習離れ」は、家庭に課題があると考える教職員が8割以上にのぼることが、日本教材文化研究財団による「家庭教育と親子関係に関する調査研究」の報告書から明らかになった。家庭でのしつけに対しても保護者と教職員では意識にズレがあった。
