日本教育工学振興会（JAPET）は1月31日、日本マイクロソフトと共同で行った「学校でのICT活用についての実態調査」の調査報告書を公開。学校にICT活用が進まない原因と解決策を明らかにすることを目的としている。
近畿大学は、「大学生の携帯情報端末の利用に関する調査」の結果をホームページに公開している。調査対象は近畿大学経営学部情報倫理およびコンピュータ概論 II 受講者で、2011年11月15日〜24日にWebアンケートにより実施。回収件数は607件。
損保ジャパンは1月30日、「第9回全日本小学校ホームページ大賞」（J-KIDS大賞2011）「J-KIDS大賞」、「文部科学大臣賞」、「総務大臣賞」、「経済産業大臣賞」の決定について発表した。
小学館アカデミーは、「i暗記」アプリを配信しているレッドフォックスとともに企画した暗記学習用アプリの体験版を無償提供している。その第2弾として、四字熟語、漢字トレーニング、単位換算の3本を1月31日に配信開始する。
俊英館は1月30日、ソフトウェア開発会社の電子創研と共同で、教育や子育てに役立つ主婦向けのiOSアプリを開発するプロジェクト「ママプリ」を始動したと発表した。
Z会は1月30日、今年4月に開講する幼児および小学校低学年を対象としたデジタル通信教育「デジタルZ はじめてまなぶえいご」の申込受付を開始した。
日本教育工学振興会（JAPET）では、平成23年度の情報教育対応教員研修全国セミナー「学校を変革する地域教育ネットワークセミナー」を、2月10日に東京コンファレンスセンター・品川にて開催する。
広尾学園中学校高等学校は1月27日、生徒1人1台のiPad 2を活用した理科総合A（物理）実験の公開授業を実施。iPad 2で情報収集から発表までを行った。
Z会とNTT東日本は、新たなデジタル通信教育「デジタルZ」を提供開始。対応アプリ第1弾として、6歳から8歳を対象にした「はじめてまなぶえいご」を4月に発売すると発表。
ベネッセコーポレーションは1月27日、「こどもちゃれんじ」親子向けアプリ紹介サービス「アプリひろば」の提供を開始した。子どもの年齢に合ったおすすめアプリを厳選し、独自のレビュー記事で毎日更新して紹介。
京都市の大谷大学・人文情報学科では、学生にiPadを配布し、新たな教育プログラムを構築していく「iPad×Education」の2011年度の活動について中間報告をホームページに掲載している。
リクルートは1月26日、大学入試の情報処理アウトソーシングサービスを提供するODKソリューションズとの協業により、大学入試の出願をWeb上で行う新サービスを2013年卒生より提供すると発表した。
ベネッセコーポレションでは、小中学校の教育の情報化にともなうさまざまな課題に対し、同社が提供するICT支援員の活動を紹介するホームページを開設している。同社ではこれまで累計3,700校以上の学校の支援を行っているという。
大日本印刷は1月26日、ルーヴル美術館との共同プロジェクト「ルーヴル-DNPミュージアムラボ」において、タブレット端末を活用した教育用鑑賞ワークショッププログラムを実施すると発表した。
「ふんばろう東日本支援プロジェクト」は、被災地の中学生を対象に、インターネット教材による学習支援と学習相談を無償提供すると発表。今後は、さらに対象を広げて学習支援を行っていくという。
セバスチャン・スラン（Sebastian Thrun）スタンフォード大学コンピュータ科学・電気工学科教授は、新たに立ち上げたオンライン教育システムに集中するため、スタンフォードを辞職すると発表。
