advertisement
advertisement
イードが運営する教育情報サイト「リセマム」は、子どものいるリセマムの読者を対象に実施した「セカンドキャリアに関するアンケート調査」の結果を発表した。親の2人に1人が「新たに挑戦したい仕事がある」と回答した。
IPAおよびJPCERT/CCは2019年1月23日、Apple社が提供する複数の製品に脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。Apple社が提供する情報をもとに最新版へアップデートするよう呼びかけている。
阪神電気鉄道が運営する阪神甲子園球場は、誕生95周年記念事業を実施すると発表した。95周年ロゴを球場外周に装飾するほか、記念限定グッズを発売。今後も、さまざまな企画を展開していく予定だという。
チャイルド・ファンド・ジャパンは、「書き損じた年賀状でネパールの子どもたちを支援しよう！」キャンペーンを行っている。集まった書き損じハガキなどは、2015年4月に大地震の被害を受けたネパールの子どもたちの教育支援に活用される。
デンソーは、厚生労働省が主催する2018年度「均等・両立推進企業表彰」のファミリー・フレンドリー企業部門で厚生労働大臣優良賞を受賞した。自身の置かれている状況に応じて柔軟な働き方が選択できるよう環境を整備している点が評価された。
ヤフーは2019年1月21日、検索データからインフルエンザが拡大していることを予測するレポートを発表した。定点あたり報告数は50を超えると予測され、今がもっとも警戒しなければならない状況にあるという。
KDDIと長野県白馬村は1月17日、立命館大学、金井度量衡の協力のもと、第5世代移動通信システム「5G」を活用した除雪車支援の実証試験を国内で初めて実施すると発表した。
フィッシング対策協議会は2019年1月17日、三井住友銀行を騙るフィッシングメールが出回っているとして、注意喚起を発表した。
日本郵便は2019年1月20日、2019年（平成31年）の「お年玉付き年賀葉書」の当選番号を発表した。
花粉症サポートを行うフォーチュンは2019年1月17日、世界最先端のAI技術を搭載したスギ・ヒノキ花粉予報サービス「AI花粉予報」による2019年のスギ・ヒノキ花粉予報情報の提供を開始した。花粉症患者への情報提供サイト「花粉症サポート情報」で見ることができる。
東京都と大阪府は2019年1月17日、第2週（1月7日～13日）のインフルエンザ患者報告数が定点あたり30人を超え、流行警報を発令した。さらなる感染拡大も危惧されており、ワクチン接種、外出後の手洗い、早めの医療機関受診などの予防・拡大防止策が求められている。
フィッシング対策協議会は、Amazonを騙るフィッシングメールが出回っているとして、2019年1月15日に注意喚起を発表した。
モバイル・コマース・ソリューションは、ボタンを押すだけでタクシーを呼ぶことができる日本初の配車用IoTデバイス「タクシーダッシュボタン」を製品化、2019年1月より運用を開始する。
産業能率大学は2019年1月16日、2019年「社長が注目する会社」ランキングを発表。1位は「ソフトバンクグループ」、2位は「日産自動車」、3位は「楽天」という結果だった。そのほか、「ZOZO」や「アマゾン・ドット・コム」など4社が、初めて上位10位内にランクインしている。
2019年のスギ花粉症対策について、全国5エリアのどのエリアでも3割から4割弱の人が2月前半以前から開始していることが、2019年1月15日にマクロミルが発表した調査結果より明らかとなった。
ヤマハ発動機に入社2年目の渡邊真帆さん（PF車両ユニット 車両実験部）は、新型バイクのABSブレーキを担当するセクションで働いている。
Language