ジュニアテニス大会を主催するファイブフォーは、「子どものスポーツ学習に関する意識調査」の結果を発表した。同社主催のジュニアテニス大会に参加した小学生の保護者の約半数がスポーツ学習費用として年間40万円以上を費やしているという。
全国高等学校PTA連合会とリクルートマーケティングパートナーズが公開した「第6回高校生と保護者の進路に関する意識調査2013」によると、進学にあたり保護者が重要だと考える情報は「進学費用」で、前々回調査から2回連続の増加となった。
親の経験・年収によって、子どもに求める学歴は変化し、ほとんどの親は自分の子どもに自分と同等またはそれより少し上の学歴を期待していることが、クロス・マーケティングが1月27日に発表した「子どもの教育・進学に関する調査」結果より明らかになった。
マーケティング機関であるMMD研究所は「子どものスマートフォン利用に関する実態調査」の結果を公表した。スマートフォンを使って子どもと一緒に遊んでいる人は半数近くにのぼる反面、約7割の母親が早い時期からの接触に「反対」していることが明らかとなった。
ベネッセ教育情報サイトは1月23日、「子どもだけのお留守番事情」についてアンケート結果を発表した。9割近くの子どもが留守番を経験し、8割以上が何かあった場合の緊急連絡方法を決めていることがわかった。
子どもに習い事を始めさせたい時期は「幼稚園入園以降」、乳幼児が実際に行っている習い事では「通信教育」が最多であることが、矢野経済研究所が実施した「ベビーの習い事に関するアンケート調査結果2013」から明らかになった。
ベネッセ教育総合研究所・次世代育成研究室は「第1回幼児期の家庭教育調査・縦断調査」を実施した。それによると3歳児期の「生活習慣」の定着で4歳児期の「学びの基礎」が培われることが明らかになった。
トップクラスのアスリートを子どもに持つ母親は、「ほめて伸ばす」「自分の人生を楽しむ」など、ポジティブな子育てを実践する傾向が強いことが、P&Gと日本オリンピック委員会(JOC)が実施した「子育て調査」の結果から明らかになった。
文部科学省が1月10日に発表した平成24年度「子どもの学習費調査」結果によると、幼稚園から高校までの15年間で、すべて私立に通った場合は約1,677万円かかり、すべて公立に通った場合(約500万円)の3.36倍であることがわかった。
2014年に続けたい目標は、親子ともに「家での毎日の勉強習慣」が1位となり、家庭学習が親子共通の目標であることが、ベネッセコーポレーションの調べで明らかになった。
ブランド品宅配買取サービス「ブランディア」を運営するブランディア総研は、20歳以上の男女を対象に「お年玉」に焦点を当てた意識調査を実施、その結果を発表した。
プレイフルラーニング~幼児の「遊びと学び」プロジェクトは12月25日、幼児期の子育てに関する意識・実態調査結果を発表した。67.2%の親が早期教育に興味があると回答し、実際にかかる費用は年間で平均9万6,756円であることが明らかになった。
全国大学生活協同組合連合会(大学生協)は、2013年に入学した大学生の保護者を対象とした「新入生調査」の結果を公表した。スマホの普及により「電話機」にかかる費用の増加が続いている一方、下宿生の住まい探しの費用は5年前と比べて減少していることが明らかになった。
リビングくらしHOW研究所は、小学生までの子どもを持つ母親を対象とした、「ワーキングマザーの生活についてのアンケート」の結果を発表した。多くの母親が、夕食はほぼ毎日子どもと一緒に食べており、大事なコミュニケーションの時間と考えていることがわかった。
住信SBIネット銀行は12月18日、お年玉に関する意識調査の結果を発表した。2014年お年玉の支払い予定総額の平均は、過去4年で最高の27,328円となった。
日経HRは12月16日、子どもに入社して欲しい企業を発表した。息子には「トヨタ自動車」、娘には「全日本空輸(ANA)」が1位となった。グローバルに事業展開し、仕事を通して成長できる企業が上位にランクインした。