高校生の63％がスマホで2時間以上ネット利用、平均155分…内閣府調査
内閣府は2月18日、平成26年度「青少年のインターネット利用環境実態調査」速報概要を公表した。高校生の95.8％がインターネットを利用しており、このうち63.3％がスマートフォンで2時間以上インターネットを利用していることが明らかになった。
未就学児のおこづかい事情を調査、「あげていない」が8割以上
クックパッドグループのキッズスターが、未就学児の子どもを持つ家族644世帯に「子どものおこづかい事情」についてアンケート調査を実施したところ、未就学児を持つ家庭の8割以上が「おこづかいをあげていない」ことが明らかとなった。
子どもの防犯対策、気をつける点1位「防犯ブザーすぐ出せるように」
女性向けインターネット事業を手がけるStyle us（スタイラス）が展開する女性の生活情報共有サイト「gooppy（グッピー）」は、子どもの防犯対策で気をつけているポイントに関するアンケート調査を実施。1位は「防犯ブザー、携帯電話をすぐ出せるところにつける」だった。
子どもの就職、資金援助が6割…保護者の意識調査
マイナビが2月18日に発表した「就職活動に対する保護者の意識調査」によると、子どもに対して行った就職支援は「資金的な援助」が6割に上り、支援してよいと思える金額は、宿泊費を含む交通費が150,576円、衣装代や資料・備品が平均121,194円であった。
子どものスマホについて保護者座談会、利用開始時期や学割について聞く
子どものケータイ利用率が高まり、さらにスマホ利用も増加傾向にある。今の時期は特に、進学や塾などの環境変化に伴い、何らかの携帯電話を検討するご家庭が多いのではないだろうか。
東京都公立学校の保護者負担金は中学校で7.2万円、高校で5.6万円
東京都は2月16日、平成26年度「保護者が負担する教育費調査報告書-学校納付金調査-」の結果をまとめ公表した。PTA会計や給食費、修学旅行費など学校教育にかかる年間費用は中学校で7万2,156円、高校で5万6,661円だった。
2020年までに1人1台環境、保護者の約8割が方針知らず
首都圏を中心に展開する大手学習塾の栄光ゼミナールは、2014年9月、全国の母親500人を対象に、ICT教育活用に関するアンケート調査を実施。文部科学省のICT教育を勧める方針の認知度は低かったが、約6割が「賛成」と回答した。
女子高生のスマホ利用平均時間は7時間…デジタルアーツ調べ
情報セキュリティメーカーのデジタルアーツは、2月9日、東京都千代田区にて「第7回未成年者と保護者のスマートフォンやネットの利活用における意識調査発表会」を開催した。
日本のイメージ、8割の子どもが前向き…魅力は「マンガ・アニメ」
建国記念の日（2月11日）に合わせてバンダイは2月5日、「子どもたちが考える“日本”に関する意識調査」の結果を公表した。日本に対し、小中学生の8割近くがポジティブなイメージを持っていた。おすすめしたい日本の文化・芸能では、「マンガ・アニメ」が1位となった。
子どもの送迎、中高進学時がやめる分岐点
子どもの送迎は、中学や高校へ進学したタイミングでやめる保護者が多いことが2月4日、ベネッセ教育情報サイトが実施した調査結果からわかった。送迎する場所は、「習い事」「学校」「塾」の順に多かった。
長時間親子で過ごすことが子どもの言語理解に好影響、東北大
東北大学加齢医学研究所の川島隆太教授・竹内光准教授らのグループは、親子で過ごす時間の長さと言語理解機能や脳形態の変化との関連性を解析し、長時間親子で一緒に過ごすことが、脳の言語理解機能に好影響を与えていることを明らかにした。
子どもの英会話スクール選び、費用より「カリキュラム」重視
子ども英会話スクールを選ぶポイントは、「カリキュラム」を重視すると回答した保護者がもっとも多く、88％に上ることが、キッズインターナショナルが2月3日に発表した「子どもの英語教育」の調査結果より明らかになった。
想定以上の睡眠時間が幼児には必要、イードの保護者調査
乳幼児の成長には「夜8時に寝かせて、朝8時に起こす」を基本に、赤ちゃんの眠りやすい時間を見つけ、決まった時間に寝起きをさせることが重要だという。子どもの睡眠の重要性について、「スリープクリニック調布」の遠藤拓郎院長に聞いた。
授業料を分納で納めることを選択した保護者が増加、大学生協調べ
大学生協は、2014年度の「保護者に聞く新入生調査」の報告書をまとめた。受験から入学までにかかった費用は国公立大自宅生で108万円、私立大医歯薬系下宿生で304万円だったことや、授業料の分納を選択した保護者が増えたこともわかった。
中学受験生保護者の85％が「MARCH以上」希望
中学受験生の保護者の学歴志向が5年前に比べ高まっており、84.7％が「MARCH以上」を希望していることが、コアネット教育総合研究所が1月31日に発表した「私立中学の校風調査」より明らかになった。
小学生のスマホ利用率、2018年度末に22.5％予測…ICT総研
ICT総研は1月30日、「小学生のスマートフォン利用実態調査」を発表した。調査・分析によると、小学生のスマートフォン利用者数は2018年度末には144万人にまで増加し、利用者数比率は全児童数の22.5％にまで拡大する見通しであるという。
