ベネッセコーポレーションは11月29日、「たまひよ名前ランキング」を発表した。男の子は「大翔」(主な読み「ひろと」)、女の子は「結菜」(主な読み「ゆいな」)がそれぞれ1位となった。
宿泊を伴う大学受験では、6割近くが前年の12月までに宿泊先を手配していることが、ベネッセが11月21日に発表した調査結果より明らかになった。
パルシステムは11月20日、「家族の食卓に関する調査2013」を発表した。調査結果より、「食事中は、ケータイ・スマホを使用しない」ことを教育している割合は、中高生の子どもがいる家庭で58.6%であることがわかった。
教育費の月平均額は3万1,769円で、半数の母親は家計を切り詰めて教育費を工面していることが、「こどもの教育に関する夫婦の意識調査」の結果から明らかになった。月々の家計に占める教育費の割合では、「10%未満」が6割以上を占めた。
ベネッセ教育情報サイトでは、子どもの「将来の夢」に関するアンケートを実施。結果から、小学生の半数以上は「将来なりたい職業」が決まっているが、就いてほしい職業と一致していると回答した保護者は3割であることがわかった。
高校無償化に所得制限を設けることについて、「設けるべき」と「設けることもやむを得ない」を合わせて83.3%の保護者が所得制限に賛成していることが、文部科学省の調査結果より明らかになった。
沖縄県教育委員会は11月6日、県内の児童生徒を対象に行った「生活実態調査」の結果を公表した。調査から「基本的生活習慣」が確立されていないと専門家の指摘もあり、今後の教育力向上の資料にしたい考え。
Benesse教育情報サイトでは、中学1年生~高校3年生の保護者を対象に、LINEなど無料通話アプリの実態についてアンケートを実施した。これによると、中3と高1の保護者の4割近くが、スマホを使い始めて勉強時間が減ったと回答している。
東京都は10月24日、平成24年度東京都福祉保健基礎調査「東京の子供と家庭」の結果を報告書にまとめ、公表した。共働き世帯は5割を超え、特に1番下の子どもの年齢が1歳未満の共働き率の増加が顕著だった。
学童保育発展のための活動を行うキッズコーチ協会は、小学生の子どもを学童保育に通わせている母親を対象に、学童保育の実態調査を実施した。調査では、6割以上の母親が、学童保育で「集団生活への順応力」を身につけてほしいと考えていることが明らかになった。
ランドセルを準備する時期が年々早まる傾向にあることが、ベネッセ教育情報サイトが保護者を対象に実施したアンケートの結果から明らかになった。ライドセル選びで重視するのは、保護者が「軽さ」などの機能性であるのに対し、子どもは「色」や「デザイン」だった。
オールアバウトと、ゼスプリ インターナショナル ジャパンは、子どもがいる20代から50代の女性1,000人を対象に、「フルーツと健康に関する意識調査」を共同で実施した。
教育の場に求めるものは、「充実した教育カリキュラム」を抑え、もっとも選択されたのが「人間性を養えること」であることが、武蔵野美術大学が9月30日に発表した「教育に関する調査」より明らかになった。
定期テスト対策として中高生の半数近くが2週間以上前から準備を始めていることが、ベネッセ教育情報サイトの調査結果からわかった。家庭での平均勉強時間は、「2時間以上3時間未満」が最多の3割強を占めたが、これに対する保護者の満足度は「不満」の方が高かった。
マンツーマン英会話スクールを運営するアトラスは、子どもの家庭学習にかけられる費用に関するアンケート調査の結果を発表した。約40%の保護者が、5,000円以内なら捻出できると回答しており、家庭外の学習よりもやや低い金額となった。
ビデオリサーチは、3歳から12歳の子どもを対象に「キャラクターと子供マーケット調査」を年2回(6月・12月)実施、2013年6月度の結果をまとめ発表した。