東京都教育モニター募集、3/31まで
東京都は、都内に居住する15歳以上の方を対象に、平成26年度東京都教育モニターを100人募集する。募集期間は3月3日より3月31日17時まで。応募方法は、東京都教育委員会ホームページの応募専用フォームより申込む。
週刊ダイヤモンド「受験に勝つ！塾＆予備校 徹底比較」2/24発売
2月24日発売の週刊ダイヤモンド（3月1日号・740円）の特集は「受験に勝つ！塾＆予備校 徹底比較」。書店やネットショップで雑誌を購入できるほか、定期購読者は電子雑誌版で読める。
未就学児対象にプログラミングプレワークショップを4月から定期開催
デジタルポケットでは未就学児のためのビスケット塾プレスクールワークショップを4月から定期的に開催する。対象は4歳以上の未就学児とその保護者で、募集人数は12組となっており参加費は1組2,000円。
国際子ども図書館「子どものための絵本と音楽の会」3歳～中学生親子対象
国際子ども図書館は、東京・春・音楽祭実行委員会との共催で、3歳～中学生およびその保護者を対象とした「子どものための絵本と音楽の会」を3月23日に開催する。
ドラゼミ、新小1に「ドラえもん タイマー」など3大特典プレゼント
小学館の通信添削学習「ドラゼミ」は、2014年度「めざせ！ピッカピカの1年生キャンペーン」を開催している。3月4日までに2014年度小学一年生コースに新規入会した人を対象に、小学校入学が待ち遠しくなる3大特典をプレゼントするという。
東証、親子経済教室を開催…見学会や株式ゲームなど 3/25-4/4
東京証券取引所は、小学4年生から中学3年生とその保護者を対象とした春休みプログラム「シェア先生の親子経済教室」を開催する。東証アローズや日銀の見学、金融の仕組みが学べるボードゲームなどが行われる。
小学生親子対象「西武塾」募集開始、八景島・としまえんで体験学習
西武グループは、小学生を対象とした体験型学習プログラム「西武塾」の第2期生（2014年度塾生）募集を2月21日より開始すると発表。定員は親子36組、月1度の教室に通年で参加できることが条件となっている。
小中高生のスマホ所有者、ネット接続時間は1日平均133分
内閣府は2月19日、平成25年度「青少年のインターネット利用環境実態調査」結果を発表した。小中高生のスマートフォン所有者のインターネット利用時間は、1日平均132.6分であることが明らかになった。
スマホのトラブル・犯罪から娘を守る、父親限定セミナー3/12開催
ネットリテラシー啓蒙活動を展開する関西ICT協会は、娘を持つ父親限定セミナー「～あなたの娘がスマホで何をしてるか、知ってますか？～」を3月12日、大阪産業創造館（大阪市中央区）で開催する。
小学生親子対象、楽しみながら学ぶ「春休みこどもIT体験」3/28-30
NTTデータは、小学生を対象とした体験学習型イベント「春休みこどもIT体験」を3月28日から30日の3日間、NTTデータ「インフォリウム」豊洲イノベーションセンタで開催する。参加は無料。事前申込制。
東京都内公立校の保護者が負担した学校教育費、年間56,554円
東京都教育委員会は2月17日、都内公立学校の平成24会計年度における「保護者が負担する学校教育費」の調査結果を公表した。保護者が負担した学校教育費は、一人あたり年間で平均56,554円となったことが明らかになった。
ソチ五輪が楽しみな小中学生5割…現代っ子に冬季スポーツは低人気？
盛り上がりを見せているソチ冬季五輪だが、「楽しみにしている」という小中学生は半数にとどまることが、ベネッセ教育情報サイトの調査結果からわかった。ウインタースポーツの経験も乏しく、現代っ子にとって冬季の五輪やスポーツはやや遠い存在にあるといえそうだ。
いじめ「相談した」45％、しない理由は「被害が悪化するから」75％…東京都が報告書
東京都教育庁は2月13日、「いじめ問題に関する研究報告書」をまとめ、公表した。調査研究によると、いじめられた経験をだれかに相談した児童・生徒は45％。相談しなかった理由では、「被害が悪化するから」が75％に上った。
［延期］元南極観測船「SHIRASE」で宇宙への夢をはぐくむイベント（3/9に延期）
一般財団法人WNI気象文化創造センターは2月16日、五象・五季・五感をテーマに宇宙への夢を育む親子イベント「第1回チャレンジングSHIRASE2014」を元南極観測船「SHIRASE」の艦内にて開催する。プラネタリウムや衛星による宇宙開発の特別講演などが予定されている。
子どもの習い事、母親の6割が費用に悩み…4割が食費節約で費用捻出
子どもの習い事について、母親の6割が「費用がかさむ」と悩み、費用捻出のため4割近くが食費を節約していることが、アクサダイレクト生命保険が実施した「子どものおけいこ事に関する意識調査」の結果から明らかになった。
就学援助率は過去最多の15.64％、大阪は26.65％
経済的理由で就学困難と認められ、学用品や給食費などの援助を受ける小中学生の割合が15.64％で過去最多となったことが、文部科学省が2月12日に発表した平成24年度の調査結果より明らかになった。
