インターネットリテラシーは、子どもの年齢が上がるにつれて高まる一方、保護者の場合は年代が増すごとに低下する傾向にあることが、安心ネットづくり促進協議会のILAS検討作業部会による調査結果からわかった。
東京大学i.schoolがコアメンバーとなる通年参加学生(通年生)の募集を開始、今回より他大学のデザイン系専攻学生からも募集を行うという。募集期限は4月8日(火)正午、2014年度は「未来」を大きなテーマに掲げ、年間7~8回のワークショップを予定している。
文部科学省は3月27日、携帯電話やスマートフォンのトラブル・犯罪被害例などをまとめたリーフレットを作成し、公表した。小中学生版と高校生版の2種類あり、子どもにも読みやすいようにマンガも交えて、留意点などを紹介している。
Amazonが展開する学生向け会員制プログラム「Amazon Student」では、「新学期応援キャンペーン」を3月26日より開始した。期間中に新規で登録した人全員に、Amazonポイント2,000円分をプレゼントする。
ドコモ・ドットコムは3月25日、スマートフォンユーザーのECサービスの利用実態について、独自に調査・分析したレポート「ECサービス利用実態に関する調査」の販売を開始した。この調査は2月7日~10日に実施され、10~50代の男女600名から回答を得たものとなっている。
ラララ留学サポートセンターでは、豪州、米国全土を対象に、留学希望者にマッチした語学学校を紹介し、その場で見積もりを提示する「10秒見積もり」を提供。すべての費用項目を個別に比較検討して、留学プログラムを作り出せるように各語学学校を紹介している。
東京都教育委員会は3月14日、学校裏サイトについて、平成26年2月の監視結果を公表した。検出された不適切な書込みは705件にのぼり、4か月ぶりに増加したことが明らかになった。
チエルは、対応プラットフォームを拡大したeラーニング教材「2014年度版 スーパー情報倫理」を3月19日より発売す。内容の改訂でけでなく、「CHIeru.net」、「CaLabo Bridge」、「eNetLibe」に対応したという。
非営利団体SafeGov.orgは3月18日、「日本の保護者の意識調査」を発表した。調査結果より、子どものインターネットの閲覧傾向を企業が追跡・分析してオンライン広告に利用することに74%の保護者が反対していることが明らかになった。
法政大学通信教育部は3月14日、2013年秋入学において、入学希望者が昨年比150%を記録したと発表した。通信教育部は、昭和22年に開設され、60年以上の歴史をもつ大学通信教育課程。
通信教育をはじめ、学校現場や塾などでタブレットを使った学習サービスが注目を集めている。専用タブレットを提供する通信教育、タブレット向けの学習サービスなど、注目される5社の内容をまとめた。
リアルタイム動画学習サービス「schoo(スクー)」は、「東京大学i.school」とコンテンツ提携し、イノベーター養成のための連続授業を2014年4月より無料開講すると発表した。schooと東京大学i.schoolは、今回の提携をイノベーション教育に活用するという。
リクルートは3月13日、米UDACITYと日本におけるMOOCs「Udacity」の普及活動を目的とした協業契約を締結したと発表した。英語で数多く提供されている講義動画の日本語字幕を制作し、日本語化していくという。
様々な人たちの“働く姿”を動画でのぞき見できるWEBコンテンツ「JOB WATCH 24時間お仕事ドキュメンタリー produced by リクナビNEXT」が12日より公開された。
MOOCでは、無料で世界の有名大学の講座が受講できるということは広く知られているが、受講にはどのようなプロセスが必要なのか、どのように授業が進むのか、edXに登録し講座を受講した。
btrax主催の「第6回JapanNight」で優勝を収めたオンライン言語学習サービス「Cooori」が教育とテクノロジーについて考えるイベント「The Future of Language Learning」を3月17日に開催する。