キッズデザイン賞2014発表、最優秀賞はマツダの自動車技術
キッズデザイン協議会は8月4日、第8回キッズデザイン賞の最優秀賞「内閣総理大臣賞」や優秀賞など36点を発表した。最優秀賞は、マツダの自動車技術「MAZDA TECHNOLOGY FOR KIDS」4点が受賞した。
内閣府が夏のアウトドアに関する注意…水難事故防止は「子どもだけでは遊ばせない」
内閣府政府広報室は、夏のアウトドアに関する注意喚起を発表した。海の水難事故予防のポイントとして、子どもだけでは遊ばせない・ライフジャケットを着用するなどをアナウンスしている。
安心・安全なベビー用品や玩具を販売、Amazon「キッズデザイン賞ストア」新設
Amazon.co.jpは、子どもの安心・安全と成長発達に役立つキッズデザイン賞の受賞作品を販売する「キッズデザイン賞ストア」を新設した。第8回となる今年の受賞作品を中心にその作品の一部を紹介している。
子どものサイクルスポーツ、親が配慮することとは
キッズのサイクルスポーツは、競技というよりレジャーに近く、レースもサイクリングも家族で楽しむもの、という認識をしてきた。
LINEと静岡大、共同開発の小中学生向け情報モラル教材を配布開始
LINEと静岡大学は1日、「小中学生向け情報モラル教材」の配布を開始した。今年4月より共同で研究・開発を進めていたものを、今回パッケージ化し、希望する学校を対象に配布する。
ヨーロッパに学ぶ子どもの自転車教育、8/19にシンポジウムを開催
「なぜ子どもたちに自転車教育が必要なのか、ヨーロッパから来た子ども向け自転車教育に学ぶこと」と題した、ウィーラースクール シンポジウム in TOKYOが8月19日、東京都港区のOVE南青山で開催される。
45％が自転車通学、「安全に楽しむ」デンマークの自転車教育
約45％の子供たちが自転車通学をしているデンマーク。ここでは、ほとんどの子供が学校が始まる年齢から自転車に乗り始める。
事故急増中「やめましょう、歩きスマホ。」マナー啓発うちわ配布
「やめましょう、歩きスマホ。」キャンペーンを展開している電気通信事業者協会（TCA）は、会員の携帯電話事業者各社と協力してこの夏、各地のイベントで「やめましょう、歩きスマホ。」のロゴが書かれた黄色いうちわを無料配布している。
ベネッセの個人情報漏えいに便乗した不審な勧誘に注意
国民生活センターは7月22日、ベネッセコーポレーションにおける個人情報漏えいに関連した不審な勧誘についての相談が寄せられ始めていると公表し、ホームページで注意を呼びかけている。
【夏休み】ALSIがフィルタリングソフトを9/30まで無償提供
アルプス システム インテグレーション（ALSI）は16日、パソコン用の閲覧制限ソフト（フィルタリング）の無料提供を開始した。夏休み中に子どもたちがインターネットによるトラブルに巻き込まれないようするのが目的で、9月30日まで希望者全員にサービス提供する。
KDDI、歩行中を検知し警告画面を表示する「歩きスマホ注意アプリ」提供開始
KDDIと沖縄セルラーは17日、「歩きスマホ注意アプリ」の提供を開始した。スマートフォンの画面を見ながら歩行すると、歩行中であることを検知し、警告画面を表示する。
通学自転車の選び方からメンテまで「School Bicycle Fun!」
ブリヂストンサイクルは自転車通学をしている人、これから始める人に役立つ自転車通学サイト「School Bicycle Fun!（スクールバイシクルファン）」を自社サイトで公開した。通学自転車の選び方のポイントからメンテナンスなどが紹介されている。
「ペダルなし二輪遊具」による坂道の事故に注意…国民生活センター
国民生活センターは7月3日、幼児を対象とした「ペダルなし二輪遊具」による坂道での事故が報告されていることを受け、ホームページで注意を呼び掛けた。実際に坂道を滑走した場合の速度を測定したテスト結果を公表し、安全に使用するための情報提供を行っている。
平成25年の少年犯罪は前年比13.7％減、10年連続で減少…警察庁調べ
平成25年における少年の刑法犯検挙人員は5万6,469人で、平成16年以降10年連続で減少していることが、警察庁が6月26日に発表した「平成25年の犯罪情勢」から明らかとなった。全体の6割を占める少年の初発型非行も、前年より16.8％減少した。
子ども服のひも、事故防止のため制限…2015年12月より適用
経済産業省は6月24日、安全性に考慮した子ども服が流通するよう、子ども用衣料へのひもの使用を制限する日本工業規格（JIS）案を公表した。頭や首、背中部分にひものあるデザインについて、安全基準を定めており、平成27年12月から適用される。
ガイアックス、ツイートを監視するサービスを学校・企業向けに提供開始
ガイアックスは24日、大学、高校をはじめとする学校法人向けに、学生のTwitterアカウントを調査し、Twitter上のリスク投稿を有人による目視で発見し対応を支援する「セーフティプログラム for Twitter」（tSP）の提供を開始した。企業向けにも同様に提供する。
