2018年6月7日から9日まで、東京ファッションタウンビルで開催される「New Education Expo 2018(NEE2018)」。会場では多数のセミナーが行われているほか、子どもの学びや成長を支える最先端の教育ICTや教材が展示されている。特別支援教育に向けた教具を取材した。
内田洋行は、朝日新聞社が発行するキャリア教育解説書「おしごと年鑑2017」をデジタルコンテンツ化し、2018年6月7日より教育用コンテンツ配信サービス「EduMall(エデュモール)」で無償配信する。
名古屋市は2018年6月5日、「名古屋市立学校部活動活動日・活動時間の基準」を施行した。名古屋市立の学校部活動について、小学校は「週3日以内」、中学校は「週5日以内」などの基準や「ノー部活デー」「ノー部活ウィーク」の設定などを盛り込んでいる。
2018年6月7日、東京ファッションタウンビル(TFT)にて教育関係者向けのイベント「New Education Expo 2018(NEE2018)」が開幕した。教育業界で活躍する有識者によるセミナーが実施され、学校教育向けのICT機器や最新教材が集う。開催は9日まで。
総務省は平成30年6月6日、平成30年度「地域情報化アドバイザー」派遣申請の受付を開始した。地域が抱えるさまざまな課題を解決するため、地方公共団体などからの求めに応じて、ICTの知見などを有する専門家を派遣する。
教育分野における日本最大級の専門展「第9回 教育ITソリューションEXPO(EDIX)」が、2018年5月16日~18日に東京ビッグサイトで開催された。約700社が出展し、最先端のICT機器やサービスを紹介した。
日本漢字能力検定協会は、自分の思いを漢字一字で表現する「今、あなたに贈りたい漢字コンテスト」の作品を募集している。テーマは「贈りたい漢字とメッセージ」。小学生、中学生、高校生、大学生・一般の4部門あり、2018年9月14日まで応募を受け付けている。
日本財団パラリンピックサポートセンター(パラサポ)と日本パラリンピック委員会(JPC)は、国際パラリンピック委員会(IPC)公認教材「I’mPOSSIBLE」日本版の小学生版第二弾と中高生版を作成した。全国の小中高校や特別支援学校約3万6,000校に無償配布する。
名古屋市教育委員会は平成30年6月4日、名古屋市立の学校と幼稚園の夏休み期間中に学校閉庁日を設けると発表した。また、川崎市教育委員会も8月に学校閉庁日を設ける。いずれも学校における働き方改革を推進するとしている。
ディスコは2018年7月3日に東京、6日に大阪にて、「AIと授業改善」がテーマの「第8回C-Learningセミナー」を開催する。
アドビシステムズは2018年6月4日、小中高校および教育委員会向けの新プラン「Adobe Creative Cloud 小中高校向け/教育委員会向けユーザー指定ライセンス」の提供を開始した。利用コストを抑えつつ、学内外どのデバイスからでもサービスが利用できるようになる。
学研アソシエは2018年8月3日と4日、高校・大学の教員および教育に関心のある父兄を対象に「学研・高大教育フォーラム2018」を開催する。参加費は、懇親会費を除き昼食代込みで3,000円。
2018年5月26日に慶應義塾大学三田キャンパスで行われた「超教育協会」設立シンポジウムの模様をリポートする。
学習院大学・成蹊大学・成城大学・武蔵大学・甲南大学・学習院女子大学の6大学で構成される「リベラルアーツ5学園」は2018年6月17日、「リベラルアーツ5学園進学相談会in大学フェア2018」を開催する。入場無料。予約不要。
Twitterで「情報教育」が話題。教育現場の情報セキュリティや子どものネットリテラシー教育および指導者教育など、学校教育現場での情報教育に関する記事をまとめて紹介する。
国立教育政策研究所(NIER)は平成30年5月31日、平成30年度全国学力・学習状況調査にて実施された「英語予備調査」の問題・正答例を公表した。問題の概要と出題の趣旨などをまとめた予備調査問題一覧や質問紙調査の内容も閲覧できる。