アルクが中学・高校の英語の先生を対象に行った調査によると、生徒の単語力が「とても上がった」と感じている先生の授業では、音声を使ったアクティブな授業が多いことが明らかになった。副教材の採用冊数は、中学よりも高校のほうが多い傾向にある。
東京都教育委員会は2019年10月18日、2019年度東京都公立学校教員採用候補者選考(2020年度採用)の結果を発表した。受験倍率は全体で3.0倍と、前年度より0.1ポイント上昇。校種や教科・科目別では、高等学校の商業61.0倍、情報42.0倍などが高倍率となった。
公立の義務教育諸学校等の教育職員の給与等に関する特別措置法の一部を改正する法律案が、2019年10月18日に閣議決定された。今国会内で改正法律案が成立すれば、2021年4月より、地方公共団体の判断で1年単位の変形労働時間制が適用できるようになる。
スタディプラスは、学習塾で利用されるデジタル教材の学習データを集約する「Studyplus for School SYNC」を開始した。TripleWinが提供する教材「成績Apシステム/Ap教科書ナビ」と提携を開始し、学習データの自動収集が可能になった。
未来のアスリートを支える家族をはじめ指導者、教育関係者に向けた応援サイト「輝けアスリートファミリー!」が公開された。
前橋市・前橋商工会議所・市内大学などで構成された「めぶく。プラットフォーム前橋」は2019年11月17日、「前橋6大学合同進学相談会・セミナー」を共愛学園前橋国際大学4号館で開催する。予約不要、参加無料、入退場自由。
三菱グループは2019年10月16日、創業150周年事業の第1弾として、グループ初の教育支援財団「三菱みらい育成財団」の設立を発表した。当財団は、次世代の人材育成を担う教育活動をサポートする。
日本英語教育研究会(NEKK)は2019年12月8日、高等学校教員を対象に「高校教師のための冬期英語教育セミナー」を日本外国語専門学校高田馬場新館にて開催する。定員は150名。
幼稚園・保育所が開いている時間は2012年に比べて長時間化していることが、ベネッセ教育総合研究所が発表した調査結果より明らかになった。国公立・公営よりも私立・私営園のほうが長い時間、開所する傾向にある。私立幼稚園の「預かり保育」実施率は96.7%だった。
笹川スポーツ財団は2019年11月7日、「持続可能な運動部活動」をテーマとしたスポーツアカデミー2019の第4回を日本財団ビル大会議室で開催する。事前申込制、先着順にて受付。参加費は1,000円。
朝日出版社と旺文社は、高校・中高一貫校の英語科教員向けの「高校英語教育セミナー英語4技能の測定に向けて」を2019年11月30日に大阪、12月7日に東京で開催する。参加費は無料。FAX、メール、Webサイトにて申込みを受け付けている。
トビタテ!留学JAPAN「高校生コース」第6期募集説明会&体験発表会・留学フェア・セミナーが東京、札幌、名古屋、福岡など全国で開催される。参加無料だが、人数に限りがあるため募集を締め切る場合もある。
コンピュータソフトウェア協会は2019年10月10日、22歳以下を対象とした「U-22プログラミング・コンテスト2019」において、10月20日に行われる最終審査会へ進む16作品を発表した。
大阪市は、大阪市版スクールロイヤー事業を2019年4月1日に開始し、専門家による学校支援体制を構築する。学校の対応で解決できないケースは、担当弁護士が学校と保護者の関係調整を図る。
2019年10月9日、2019年のノーベル化学賞が発表された。John B. Goodenough氏、M. Stanley Whittingham氏とともに、旭化成名誉フェローの吉野彰氏が受賞。リチウムイオン電池に関する研究開発の功績が称えられた。
iTeachers TVは2019年10月9日、玉川大学工学部3年生の井口ゆずかさんによる教育ICT実践プレゼンテーション「教職課程で学べること、学べないこと」を公開した。学生目線から見た教職課程の課題点などを紹介する。