「小中高、それぞれのICT活用の未来」研究会を宮崎で3/14開催
九州ICT教育支援協議会では、3月14日（土）に、宮崎公立大学交流センターで公開研究会「小・中・高、それぞれのICT活用の未来」を開催する。参加費は資料代が500円で、事前の申込みが必要。
無料オンライン講座「gacco」、高校生向けの基礎経営学を新規開講
NTTナレッジ・スクウェアとNTTドコモが共同で推進する、日本オープンオンライン教育推進協議会公認の、大規模公開オンライン講座提供サイト「gacco（ガッコ）」は、初の高校生向け講座を開講する。講座開始日は6月2日の予定。
スマイルゼミの中学生コース、英検専用のオプション講座登場
ジャストシステムは、タブレットで学ぶ通信教育「スマイルゼミ 中学生コース」において、英検3級の早期取得が目指せるオプション講座「英語プレミアム（先取り英検）」を7月1日より新規開講する。月額2,980円（税別）のオプションコースだという。
ビデオオンデマンド、7割以上が「無料でなければ利用したくない」
MMD研究所が「ビデオオンデマンド（VOD）サービスに関する調査」を実施。ビデオオンデマンドサービスの認知度は73.2％と高かったものの、利用経験者は28.9％にとどまり、73.4％の人が「無料でなければ利用したくない」と考えていることが明らかになった。
全小中学校にタブレット整備、塾代補助の拡大…大阪市が主要事業発表
大阪市は2月17日、平成27年度当初予算主要事業について発表した。タブレット端末40台を全小中学校に整備するほか、電子教材等を活用する環境の整備、「塾代助成事業」助成対象者を市内在住の中学生の約8割に拡大することなどを盛り込んでいる。
適切なパスワード設定、10代で4割以下…情報セキュリティの意識調査
情報処理推進機構（IPA）は2月17日、「情報セキュリティの脅威に対する意識調査」報告書を発表した。調査結果より、10代のパソコン利用者が適切なパスワードを設定している割合は、4割以下にとどまることが明らかになった。
勉強や趣味に手頃な2.5万の8型Windowsタブレット、ASUSより発売
ASUSは13日、デジタイザペンを搭載した8型Windowsタブレット「VivoTab Note 8」を2月20日に発売すると発表した。2014年1月発表の同名機後継モデルで、Windows 8.1 with Bingを搭載することで、価格がほぼ半分となった。
アマゾン、「Kindle for Mac」提供開始
Amazon.co.jp（アマゾン）は13日、Mac上でKindle本を購入・読書可能な無料アプリケーション「Kindle for Mac」の提供を開始した。和書・洋書・コミックを含む320万冊に対応するMac専用アプリで、対応OSは、Mac OS X 10.9.5以上。
2020年までに1人1台環境、保護者の約8割が方針知らず
首都圏を中心に展開する大手学習塾の栄光ゼミナールは、2014年9月、全国の母親500人を対象に、ICT教育活用に関するアンケート調査を実施。文部科学省のICT教育を勧める方針の認知度は低かったが、約6割が「賛成」と回答した。
松阪市立三雲中学校、米アップルのADS認定校に…日本初
三重県松阪市立三雲中学校は、1人1台のタブレット端末（iPad）環境など理想的な学習環境を実現していることから、米アップルより「Apple Distinguished School 2014-2016」の対象校として認定された。
ベネッセが小学生新聞の提供を開始、チャレンジタッチ利用者対象に3/25より
ベネッセコーポレーションは2月10日、進研ゼミ小学講座チャレンジタッチの受講者を対象に、オプションサービスとして「デジタル小学生新聞」の提供を開始すると発表した。
Wordで作ったテストをタブレット向けに変換…大日本印刷が開発
大日本印刷（DNP）は2月5日、日本マイクロソフトと連携して、学校の授業で使用するテストをタブレット端末で解答・採点できる「DNP学校向けデジタルテストシステム」を開発したと発表した。Wordで作った小テストをタブレット端末用のデジタルテストに変換できるという。
ベネッセHD、純利益が82％減…顧客情報漏えいで260億円の特別損失
ベネッセホールディングスは2月6日、2015年3月期 第3四半期の連結業績を発表した。顧客情報漏えいにともなう情報セキュリティ対策費260億円を特別損失として計上したことにより、純利益は前年同期比82.2％減の36億4,600万円となった。
東京都港区、区立全小学校にタブレット端末40台導入
区立小中学校で情報機器整備を進めている東京都港区教育委員会は、すべての区立小学校において、1校につき40台のタブレット端末を導入すると発表。また、区立中学校のモデル校3校においても、各校40台のタブレットを導入する。
タブレット対応教材「小学校のチャレンジミニドリル」第2巻発売2/6
チエルは、タブレット対応の児童用教材として2014年11月に発売した「小学校のチャレンジミニドリル」第1巻に続き、2月6日に第2巻を発売する。国語、算数、社会、理科のドリル教材で、より児童が直観的に操作できる仕様になっているという。
日本小児保健協会、子どものICT利用について提言
日本小児保健協会は2月4日、子どもとICT（スマートフォン・タブレット端末など）の問題についての提言をホームページで公表した。子どもへの影響力が強い保護者を中心に、教育関係者、医療関係者などを対象とした、子どもとICTの問題について提言している。
