タブレットで自宅学習、反転授業対応の「みらいスクールホームスタディ」発売
富士ソフトは、総合教育ソリューション「みらいスクールステーション」の新サービスとして、クラウドシステムとタブレット端末を活用して反転授業を可能にする「みらいスクール ホームスタディ」の販売を開始した。
GKB48「つながる教育、つなげる未来」8/28発刊
学校広報ソーシャルメディア活用勉強会（略称：GKB48）は、2013年に開催した教育カンファレンスの内容を書籍「つながる教育、つなげる未来」として8月28日に発刊する。POD（印刷書籍）版は1,700円、電子書籍版は1,000円。
著者大学、親子向けキッズプログラミングワークショップ…英語コースも用意 8/27
ベネッセが運営する社会人向けWEB講義サービス「著者大学」は、夏休み特別企画として「スクラッチジュニアではじめる親子ですくすくプログラミング」を8月27日に、東京・東銀座のセミナー＆カフェスペース「GAT CAFE」で開催する。
小中学生対象の映像講義「JMOOC Jr.」8/20開始
学研ホールディングスと日本オープンオンライン教育推進協議会（Japan Massive Open Online Courses：略称JMOOC）は、小中学生を対象とした映像講義の無料配信「JMOOC Jr.」（ジェイムークジュニア）を8月20日より共同で開始する。
筑波大学附属小「ICTを活用した授業づくりを進める会」9/7
第2回ICTを活用した授業づくりを進める会が9月7日（日）に筑波大学附属小学校で開催される。「教科の特性を活かしたICT活用場面の拡張」をテーマに、算数と図工、社会の公開授業のほか、研究協議会を予定している。
重田勝介著「ネットで学ぶ世界の大学 MOOC入門」8/19発売
世界各国の一流大学の講座がインターネットを使って無料で受講できる「MOOC」について、基礎から特徴、活用方法を紹介した書籍「ネットで学ぶ世界の大学 MOOC入門」重田勝介（著）が8月19日に実業之日本社より発売された。
北海道教育大学、教育の情報化の最新動向9/2
北海道教育大学は9月2日（火）に教員志望者や現職教員を対象とした講演会「教育の情報化の最新動向」を同大学の札幌駅前サテライト教室で開催する。参加費は無料で事前申込みが必要。
総務省、先導的教育システム実証事業の提案公募を開始
総務省は、文科省の「先導的な教育体制構築事業」と連携して実施する「先導的教育システム実証事業」の提案公募を8月12日に開始。実証実験地として公募されている3地域は、一定程度ICT環境が求められている。
Googleの学校・教員向けサービスClassroomが正式公開
Googleは8月12日、5月より限定公開していた教員向けサービス「Classroom」を正式公開した。教員の作業負担を軽減することを目的にしており、クラスの管理や成績をつける機能などを無償で利用することができる。
小中学校教員、高校の教員に比べICT機器の利用や導入に前向き
教育情報サイト「リセマム」は、小中高校の教員を対象とした教育ICT機器に関する調査を実施。学校におけるICT機器の活用率は小学校が中学校や高校に比べて高く、今後のICT機器利用についても小学校教員がもっとも前向きなことが明らかになった。
KDDIとライフイズテック、東北の中高生向けIT教育支援プログラム実施
KDDIとライフイズテック（Life is Tech！）は8月18日より、東北の中高生を対象としたIT教育支援プログラム「東北イノベーターズプログラム」を実施する。スマホアプリやWEBサービスの開発を基礎から学びながら、地域の課題解決をテーマにアプリ制作を体験するという。
デジタルアーツと浜学園、インターネットリテラシーを学べる映像授業を配信
情報セキュリティメーカーのデジタルアーツと進学教室浜学園は、小学生とその保護者を対象としたインターネットリテラシー教育に関する映像を制作し、教育情報サイトのリセマムで8月より映像授業を配信する。
Asuka Academy、10/1よりMIT講義を日本語で無料配信
NPO法人Asuka Academyは、米国マサチューセッツ工科大学（MIT）とオフィシャルパートナーシップを締結。MITが無償公開している正規授業動画を日本語化した上で、10月1日より講座を無償提供していくと発表した。
大阪市、校務支援ICT活用で年168時間効率化
大阪市教育委員会は8月8日、モデル校31校における校務支援システムの試験導入結果を発表した。平成25年度は教員1人あたり年間168.1時間（1日平均42分）の創出効果があったという。平成26年度からは、市内の全校458校に展開する。
文部科学白書2013公表…ICT活用や教育再生など
文部科学省は8月8日、平成25（2013）年度文部科学白書を公表した。「情報通信技術の活用の推進」「世界トップレベルの学力と規範意識等の育成を目指す初等中等教育の充実」「教育再生に向けた取組みの加速」などを特集している。
公立小中高校のタブレット端末導入台数、前年比2倍の7万台
文部科学省は8月8日、全国の全公立学校における教育の情報化の実態について、平成25年度の調査結果（速報値）を発表した。電子黒板や実物投影機、タブレット端末の導入台数が過去最高となり、特にタブレット端末は前年度と比べて2倍以上に増加したことが明らかになった。
