ベネッセとインテリジェンスが新会社設立、キャリア教育を支援
ベネッセホールディングスとインテリジェンスは、大学生や社会人を対象に総合的な人材育成事業を行う合弁会社を設立することで基本合意した。新会社は4月1日に事業開始する。資本金は1億円、出資比率はベネッセホールディングスが51％、インテリジェンスが49％。
子どもの英会話スクール選び、費用より「カリキュラム」重視
子ども英会話スクールを選ぶポイントは、「カリキュラム」を重視すると回答した保護者がもっとも多く、88％に上ることが、キッズインターナショナルが2月3日に発表した「子どもの英語教育」の調査結果より明らかになった。
【中学受験2015】開成58、女子学院57…日能研の合格者数速報2/3
日能研は、塾生の中学受験合格速報をホームページに掲載している。2月3日に発表された難関校の合格者数は、午後4時30分現在、開成58人、麻布80人、女子学院57人となっている。
武田塾、大学入試の解答が確認できるiPhoneアプリを公開
武田塾は、大学入試の解答が確認できる解答速報専門のiPhone版アプリ「解答速報 powered by 武田塾」を公開した。iOS5.0以上の機種でiTunesより無料でダウンロードできる。
英検、2014年度第3回（1/23-25）実施分の合格点を発表
日本英語検定協会は2月3日、「2014年度第3回実用英語技能検定試験一次試験」の合格点をホームページで公開した。試験は1月23日（金）から25日（日）にかけて行われた。
【大学受験2015】近大、英語で出題ミス…2万人に加点
近畿大学は、1月25日（日）に実施した一般入学試験・前期（A日程）の英語で出題ミスがあったことを2月3日に発表した。選択肢に単語の綴り間違いがあることが判明し、英語を受験した対象者のべ2万301人全員に加点したという。
中央省庁の職場を開放する「霞が関OPENゼミ2015」3月に28府省で実施
国家公務員採用試験志望者を対象に、各府省が業務の説明や庁舎見学を実施する「霞が関OPENゼミ2015」が3月4日（水）と3月5日（木）に開催される。文部科学省や消費者庁など28の府省が実施予定。
子どもの英語学習はいつからどう変わる？ その準備と心構え
英語学習が、いま大きな転換期を迎えている。2020年度までに小学校の英語教科化、中学英語のオールイングリッシュ、さらには中学受験での英語導入の動きなど、いつ、どのように変わっていくのだろうか。
【中学受験2015】桜蔭154、駒東156…SAPIX合格者数速報
SAPIX小学部は、在籍生の中学受験合格速報をホームページに掲載している。2月3日に発表された難関校の合格者数は、午前8時現在、駒場東邦が156人、桜蔭が154人、雙葉が60人、早稲田実業が52人となっている。
3/9日食、8/11山の日…国立天文台が2016年の暦要項を発表
国立天文台は2月2日、「平成28年（2016）暦要項」を発表した。国民の祝日のほか、東京の日出入、日食、月食などの予報を掲載している。国民の祝日に関する法律が改正され、平成28年より8月11日を「山の日」に制定することとなった。
【中学受験2015】四谷大塚が女子学院の問題・解答を掲載
四谷大塚は、2月2日に実施された女子学院中学校入試の問題および解答を同社の特設ページ「2015年度入試 中学入試解答速報」に掲載した。算数、理科、社会、国語の問題および解答が公開されている。
【中学受験2015】インターエデュ、女子学院・栄光・聖光の解答速報を掲載
インターエデュは特設ページ「2015年国立・私立中学校 解答速報」において、2月2日に実施された女子学院中学校、栄光学園中学校、聖光学院中学校の問題や解答の掲載を開始した。
【中学受験2015】駒東49人、桜蔭37人…日能研の合格者数速報2/2
日能研は、塾生の中学受験合格速報をホームページに掲載している。2月2日に発表された難関校の合格者数は、午後5時現在、駒場東邦が49人、桜蔭が37人、雙葉が39人、早稲田実業が30人となっている。
【大学受験2015】慶大入学志願者状況、早大センター利用入試志願者数確定
慶應大学は一般入試、早稲田大学は一般入試とセンター試験利用入試の出願状況を発表した。慶應大学は2月2日現在で全学部の募集人員3,848人に対し、志願者数は43,352人。早稲田大学はセンター試験利用入試の志願者数が確定した。
公立学校教職員でもっとも多い病気休職は「精神疾患」、懲戒処分は「体罰」
文部科学省は1月30日、平成25年度公立学校教職員の人事行政状況調査の結果をホームページに公表した。これによると、教職員の病気休職の事由は「精神疾患」、懲戒処分等の事由は「体罰」がもっとも多かったことが明らかになった。
平成27年度教員採用選考、62県市が民間人を面接担当に採用…文科省調査
文部科学省は1月30日、平成26年度に実施された平成27年度公立学校教員採用選考の実施方法を取りまとめ、公表。対象となった68県市のうち62県市が民間人を面接担当に起用、10県市が「教師養成塾」生を対象とした特別選考を実施していた。
