【大学と就職】「良い大学に入れば、良い会社に入れる」は嘘？
昔から「良い大学に入れば、良い会社に入れる」と言われてきた。実際、いまでもそう考えている方は多いのではないだろうか。しかし、昨今の就職活動では、決して「良い大学に入れば、良い会社に入れる」わけではない。
トレンドマイクロのプログラミングコンテスト、大学生チームが健闘
トレンドマイクロは8月29日、「トレンドマイクロ プログラミングコンテスト 2014」の日本地域上位チーム表彰式を同社において開催した。参加資格は大学生・大学院生・高専生・専門学校生。社会人チームの参加も受け入れており、2名以上4名以下のチーム編成で参加した。
学生への経済的支援の在り方、給付型奨学金導入などを提言…文科省
文科省は、「学生への経済的支援の在り方について」を取りまとめ、ホームページ上に公表した。大学生や家庭の厳しい経済状況を示しながら、支援の方向性として給付型奨学金の導入、無利子奨学金の拡充などを盛り込んでいる。
東洋大法科大学院、2016年以降の学生募集停止…入学者減による苦渋の決断
東洋大学は9月22日、2016年度以降の専門職大学院法務研究科法務専攻（法科大学院）の学生募集を停止すると発表した。今後は、2015年度入学予定者を含むすべての在学生が修了するまで、現在の教育・指導体制を堅持し、教育責任を果たすという。
文科省が法科大学院を評価、分類一覧を公開
文部科学省は9月19日、平成27年度の法科大学院の公的支援を見直しするため、類型一覧を公開した。司法試験の合格率や入学定員の充足率など4指標で評価し、大きく3つに分類。最高ランクには東大や京大など13大学が分類された。
Z会がYahoo!知恵袋でカスタマーサポート開始、専門スタッフが回答
Z会は、通信教育サービス受講前の疑問や不安を解消することを目的として、Yahoo!知恵袋でのカスタマーサポートを開始した。質問には、専門スタッフが回答する。
【学校ニュース】札幌大学生が能年玲奈・登坂広臣を単独取材ほか
学校・教育機関発表のプレスリリースよりピックアップ。9月19日は札幌大学、杏林大学、駒澤大学、実践女子大学、東京経済大学、法政大学、テンプル大学ジャパンキャンパス、神奈川大学の情報を紹介する。
大学生の4人に1人が「月に1冊も本を読まない」
リクルートが運営する情報サイト「就職ジャーナル」が9月18日に発表した調査結果によると、1か月に1冊も本を読まない大学生は23.9％に上ることがわかった。女子学生よりも男子学生、理系学生よりも文系学生の方が、多くの本を読んでいる傾向が見られた。
学園祭GP新企画「デビューサポート2014」大学生の夢と目標を応援
ぐるなびと東京メトロが共同で運営するおでかけサイト「レッツエンジョイ東京」は、「第6回 学園祭グランプリ」の新企画として、「三井住友VISAデビュープラスカード presents デビューサポート2014」を開催する。
【大学と就職】理系は有利か、高偏差値は？ 大学選びと就職の意外な関係
受験生もその保護者も、大学選びで一番注目しているのは、おそらく偏差値ではないだろうか。受験生からすれば、「両親を安心させたい」「少しでも上の大学へ行きたい」と思うだろうし、保護者も「少しでも良い大学に進んで欲しい」と願うものだろう。
国家公務員採用総合職試験の申込状況、教養区分は前年比2.5％減の1,913人
人事院は9月18日、国家公務員採用試験の申込状況を発表した。総合職試験（大卒程度）教養区分は前年度比2.5％減の1,913人、専門職（高卒程度）5種類の申込者数は前年度比4.9％減の13,049人であった。
国連機関とEFのサマースクールで見た、国際社会で活躍する世界の若者たち
国連機関のUNAOCとグローバルに教育事業を展開するEFは、8月17日から22日までの6日間、世界の70か国より75名の若者を対象にしたサマースクールをニューヨーク州タリータウンにて実施した。
2015年新卒者向け求人、採用予定のある中小企業が増加
厚生労働省は9月12日、平成27（2015）年3月卒業予定の大学生への中堅・中小企業の求人見込みを発表した。調査事業所のうち、「来春卒業予定の大学生等の採用予定がある」と回答した事業所は40.0％で、前年度の35.6％を上回った。
ビズメイツ、新入社員・内定者向けオンライン英語研修を開始
ビズメイツは新入社員・内定者向けのオンライン英語研修プログラム「New Hires」を9月17日より提供開始した。英語だけでなく、ビジネスに対する考え方やビジネススキルまで学べる。法人向けの特別プログラムで、1レッスンあたり387円から利用できる。
短期大学の在り方、位置づけの明確化などが課題…文科省が審議まとめ
文部科学省は、「短期大学の今後の在り方について」と題した審議まとめを公表した。短期大学は、18歳人口の減少などを背景に厳しい状況が続いているが、学生や社会のニーズを踏まえ、位置づけを明確化するよう指摘。
学力低下、7割以上の大学が問題視…ベネッセ調査
学生の学力低下を問題視する大学が7割以上に達することが、ベネッセ教育総合研究所が実施した「高大接続に関する調査」の結果からわかった。学生間の学力差を問題視する大学も7割近くに上り、いずれも国公立よりも私立に多い傾向がみられた。
