【学校ニュース】東京富士大学、学生サークル「TFUビジネス研究塾」を発足
学校・教育機関発表のプレスリリースよりピックアップ。東京富士大学は「ゲーム」「芸能」「観光」「五輪」をテーマに、4つの「ビジネス研究塾」を発足した。
豪のトップ大学ら20校が集結、10月に東京・京都で留学フェア
ICC国際交流委員会は、オーストラリアの大学・大学院のみを対象とした留学イベント「ICCの大学・大学院フェア2014」を10月11日と13日に、東京会場EBIS303、京都会場京都テルサの全国2か所で開催する。
自殺が15歳-29歳の死因の2位…9/10は世界自殺予防デー
9月10日の世界自殺予防デーに先立ち、WHO（世界保健機構）は自殺に関する報告書を発表した。2012年の全世界の自殺死亡数は80万4千人と推定される。世界的にみると自殺は15歳から29歳の死因の第2位であるという。
アマゾンと近畿大が連携、教科書販売やシラバス配布を開始
アマゾン ジャパンは9月4日、近畿大学と同大学の教育、研究、学生サービス等の充実を図るため、連携協定を結んだことを発表した。教育機関と連携協定を結ぶのは、近畿大学が初めて。
【学校ニュース】明大、オバマ米大統領元アドバイザーによる講演会を開催ほか
学校・教育機関発表のプレスリリースよりピックアップ。9月4日は多摩大学、明治大学、日本映画大学、立命館大学の情報を紹介する。明治のイベントではオバマ米大統領元アドバイザーが登壇する。
学生が語る明治大学 理工学部の魅力と、入試制度から就職まで
リクルート進学総研が7月に発表した、現役高校生が志望したい大学ランキングで、関東地方の第1位となった明治大学。明治大学の学生に、志望動機から大学の魅力、進路までを聞いた。
上智大、世界で活躍する女性リーダー3名との対話イベントを開催 9/14
上智大学は、大学生・大学院生・高校生を対象とした特別講演会「What Should Young Women THINK and DO？」を9月14日、四谷キャンパス（東京都千代田区）で開催する。
東京大学、MOOCサイト「gacco」で大学教員養成講座の受講登録受付を開始
東京大学 大学総合教育研究センターは、MOOCサイト「gacco（ガッコ）」を活用した大学教員養成講座 「インタラクティブ・ティーチング」を11月19日より無償公開、受講登録の受付を開始した。
英語学習アプリ「ATR CALL for Brain」DL版、9/30まで半額キャンペーン
シャープは、発音の採点をしてくれる英語学習アプリ「ATR CALL for Brain」のダウンロード販売を記念して、半額キャンペーンを9月30日まで実施している。キャンペーン価格は2,490円。シャープ製の電子辞書にダウンロードして利用できる。
大学進学率は過去最高の66％…東京都の学校基本調査
東京都は9月2日、「平成26年度学校基本調査」の結果速報を公表した。大学等進学率は66.1％と、過去最高を記録した。中学校生徒数の設置者別比較では、公立校が増加し、私立校が減少した。
大使館主催のアメリカ留学フェア9/13…ハーバードやMITなど59校
アメリカ大使館は、59の大学やリベラルアーツカレッジが参加するアメリカ留学イベント「AMERICA EXPO 2014」を9月13日、秋葉原UDXギャラリーで開催する。参加は無料、入退場自由。
「学園祭グランプリ 2014」開催、首都圏No.1を決定…部門別表彰枠を拡大
ぐるなびと東京メトロが共同で運営する東京のおでかけサイト「レッツエンジョイ東京」は、東京・千葉・埼玉・神奈川にある大学の学園祭ナンバーワンを決定する「学園祭グランプリ 2014」を開催する。
東大「行政法ガール」、京大「哲学入門」が1位…大学生協7月のブックベスト10
全国大学生活協同組合連合会（大学生協）は、10生協の7月の本の売り上げベスト10をホームページで公開した。東京大学の1位は「行政法ガール」、京都大学は「哲学入門」、早稲田大学は「会社四季報業界地図2014年版」と10大学それぞれ違う本が1位となった。
【学校ニュース】多摩大学、被災地の「生の声」を展示9/12-15
学校・教育機関発表のプレスリリースよりピックアップ。多摩大学村山貞幸ゼミの「日本大好きプロジェクト」が、「和紙キャンドルガーデン～TOHOKU2014～」の企画・運営に携わる。
私立大下宿生は入学までに211万円、大学生協が生活準備を指南
全国大学生活協同組合連合会は「新生活準備早わかり」「大学生活の安心をサポート」と題し、大学生活を安心して送るための費用や準備、大学生活に起きやすいリスクや保証制度などを紹介している。
子どもの貧困対策、大綱を閣議決定…教育費の負担軽減など
政府は8月29日、「子供の貧困対策に関する大綱」を閣議決定した。貧困の世代間連鎖を解消するため、教育費の負担軽減、学校教育の学力保証、無利子奨学金制度の充実などの重点施策を掲げている。
