モバイルに特化した調査研究を行うMMD研究所は、「電子書籍および紙書籍に関する調査」の2016年版を実施。電子書籍の利用率は無料コンテンツで22.9％、有料コンテンツで16.5％と2015年の調査とほぼ横ばいの結果となり、大きな普及の伸びは見られなかった。
インターネットや通信事業を手がけるクロスキャットは、2017年度の新入社員を対象に、学生時代に受給していた奨学金の返済支援制度を導入すると発表した。返済による経済的、心理的負担を軽減し安心して働ける環境を整備することがねらい。支援額は最大100万円の予定。
日本英語検定協会は3月1日、ホームページにて「2015年度第3回実用英語技能検定二次試験」の合否閲覧サービスを開始した。午後2時より団体向けの、午後3時より個人向けの閲覧を開始する。閲覧には、本人確認表に記載されている英検IDとパスワードが必要。
チエルは、先生がプロジェクターや電子黒板に提示して教えるための、タブレット対応教師用一斉提示型教材の新商品「小学校の見せて教える理科 観察・実験5年生・6年生」を3月7日より、全国の教育委員会や小学校を対象に販売する。
スマートフォン向けアプリ「赤ちゃん名づけ」を提供するリクルーティングスタジオは2月25日、「2016年春にまつわる名前ランキング」を発表。男の子の1位は「陽翔（はるとなど）」、女の子の1位は「心陽（こはるなど）」で、男女ともに「陽」という漢字に人気が集まった。
宮城県は2月26日、平成28（2016）年度の宮城県公立高校入学者選抜の後期選抜出願状況を発表した。後期選抜を行うのは、全日制で70校（県立66校・市立4校）の136学科。12,259人が出願し、倍率は1.24倍となった。
兵庫県教育委員会は2月26日、平成28（2016）年度公立高校入試の出願受付最終日となる2月26日12時締切時点の志願状況を発表した。全日制の志望倍率は1.10倍で前年同倍率。もっとも倍率が高いのは尼崎工業（機械）2.08倍となった。
神奈川県教育委員会は2月25日、平成28（2016）年4月1日付け受入れの公立高校転入学・編入学者の選抜実施について発表した。全日制では県立高校138校、市立高校13校、定時制では県立高校21校、市立高校8校、通信制では県立高校2校が実施する。
リクルートマーケティングパートナーズは2月25日、オンライン学習サービス「受験サプリ」「勉強サプリ」「英語サプリ」「英単語サプリ」のサービスブランドを統一し、新ブランド「スタディサプリ」を立ち上げたことを発表した。
すみだ水族館は、3月5日の「サンゴの日」から5月8日までの期間中、体験プログラムを通じて沖縄のサンゴ移植活動に参加するイベント「おおきくなあれ！1・2・サンゴ」を開催する。会期中は、サンゴについて見て・触れて・学ぶさまざまなプログラムが行われる。
Z会グループは、新中学2年生から新高校2年生を対象とした「世界トップ大学のキャンパスで学ぶ夏休み短期留学～未来のグローバルリーダーへの道～」を7月下旬～8月中旬の日程で行う。留学先は米国と英国の3都市。5月31日まで申込みを募集している。
KDDIグループおよびZ会・栄光グループは4月より、国内で初めて日本語に対応した世界最大の学校向けSNS「Edmodo（エドモド）」の提供、およびEdmodoを搭載した国内初のタブレットを日本大学三島高校に提供すると発表した。
ESN英語教育総合研究会とZ会は、国際バカロレア（IB）の中核となる学習法であるTOK（Theory of Knowledge:知の理論）について、要点や実践例の紹介、関連書籍の販売などを行うセミナーを3月29日に開催する。参加は無料、FAXにて申込みを受け付けている。
文部科学省は、官民協働海外留学支援制度「トビタテ！留学JAPAN 日本代表プログラム・高校生コース」の第2期生（平成28年度）の応募状況を発表。応募人数は1,750人となり、第1期の応募人数514人より3倍以上の増加となった。
早稲田大学が、2017年度学部一般入試・センター利用入試より、出願・入学手続きの方式を従来の紙媒体によるものからインターネット利用方式へ変更すると発表した。入学手続きについては、学部・研究科・附属校・芸術学校を含む全所に適用する予定だという。
デジタル教科書教材協議会（DiTT）は、以前より提言を進めていた「デジタル教科書正規化」「1人1台端末」「無線LAN整備」「クラウド教育」「ソーシャルメディア利用」「ビッグデータ活用」を総合推進するための法律策定を実現させるべく、「教育情報化推進法」を発表した。
