イードが運営する教育情報サイト「リセマム」は、通信教育の顧客満足度調査を実施し、イード・アワード2020「通信教育」を下記のとおり発表した。
九州工業大学は2020年11月18日、長崎大学と教育研究の連携・協力の推進に関する協定を締結したことを公表した。協定に基づき、工学系を中心としたすべての分野における、それぞれの強みを活かした教育、研究および人材育成などの連携・協力を積極的に推進する。
先端教育機構・社会情報大学院大学は、実務家教員を養成する「実務教育研究科」を2021年4月に新設する。また、社会情報大学院大学の広報・情報研究科と実務教育研究科は2021年度よりオンライン入学を開始し、全国から入学・科目履修が可能となる。
レッドホースコーポレーションは2020年11月17日より、日本最大級のeスポーツ・ゲーム体験施設「REDEE」にて学校団体の教職員を対象とした完全無料施設下見キャンペーンを開始した。平日だけでなく土日も下見可能。事前申込制で、Webサイトにて申込みを受け付けている。
東京都高等学校情報教育研究会（都高情研）は2020年10月30日、2025年度（令和7年度）大学入学者選抜からの大学入学共通テストの出題教科・科目における「情報」の取扱いについて、大学入試センターに対し要望書を提出した。
東京都世田谷区の保坂展人区長は2020年11月16日、小中学校の教職員を対象に新型コロナウイルス感染症のPCR検査を11月下旬より実施すると発表した。感染者が発生した施設は、翌月から3か月間は月1回の定期検査を行う。
凸版印刷は2020年11月15日より、富士箱根伊豆国立公園内の三宅島と、小笠原国立公園内の母島において、オンライン授業とフィールドワークを組み合わせた新たな学びのプログラムを実施する「子どもの学びの探究：宝島キッズラーニングプロジェクト」を開始する。
保護者や地域からのクレームに先生はどのように対応するのが良いだろうか？クラス担任として豊富な経験がある鈴木邦明氏に、学校へ寄せられるさまざまなクレームに対応する際のポイントを聞いた。第10回は「保護者の教育どうなってんだ」。
文部科学省は2020年11月6日、新型コロナウイルス感染症対応休業支援金・給付金に関する情報を学生等へ周知徹底するべく、各都道府県教育委員会、各国公私立大学などへ依頼を出した。申請に事業主の協力が得られない場合でも、労働者から申請が可能だという。
保護者や地域からのクレームに先生はどのように対応するのが良いだろうか？クラス担任として豊富な経験がある鈴木邦明氏に、学校へ寄せられるさまざまなクレームに対応する際のポイントを聞いた。第9回は「受験勉強が大変なのに学校の宿題が多く困る」。
旺文社教育情報センターは2020年11月2日、「50年間で大学数・学生数とも倍増」と題したデータ分析をWebサイトに掲載した。この50年間で大学数・学生数は倍増し、女子占有率も上昇が続く一方、18歳人口の減少などで大学の生き残り競争は激化している。
文部科学省は2020年10月29日、「2021年度（令和3年度）大学入学者選抜に係る新型コロナウイルス感染症に対応した試験実施のガイドライン」の改訂版を公表した。無症状の濃厚接触者は、一定の条件を満たした場合に限り、終日、別室で受験できる。
STEAM教育の第一人者である中島さち子氏へのインタビューの前編では、ニューヨークと日本の教育環境の違いを聞いた。続く後編では、日本におけるSTEAM教育の意義やご自身の活動、大阪・関西万博への思いなどを聞いた。
横浜観光コンベンション・ビューローは2020年11月2日より、「令和2年度 日帰り教育旅行特別助成金」の募集を開始すると発表した。教育旅行を宿泊から日帰り旅行に転換する取組みに対して、児童・生徒1人あたり500円、もしくは一催行あたり10万円を上限に助成する。
アートとテクノロジーの狭間にあるメディアアートの研究のために、2年前からニューヨーク大学芸術学部 修士課程に留学していた中島さち子氏に、新型コロナウイルス感染拡大からロックダウンになったニューヨークの教育環境や日本との違いなどを聞いた。
慶應義塾大学SFC研究所ブロックチェーン・ラボなどは、学生の在学証明書や卒業見込証明書などをスマートフォンアプリへ発行する、次世代デジタルアイデンティティ（ID）基盤の実証実験をマイクロソフトと連携して2020年10月から開始する。
