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通信教育をはじめとする教育サービスを展開するZ会は、「プログラミング学習 Z-pro」をすでに提供を開始している小学1～2年生から拡充し、小学6年生までの全学年を対象としたサービスを2020年4月より開始する。
アイ・オー・データ機器は、プログラミング専用子どもパソコン「IchigoDake」用のドッキングステーション「IchigoDyhook（PS-IJ1）」を発売する。プログラミングをするための5インチ型液晶モニターとキーボードがセットになっている。
ライカーズアカデミアは、小学校から高校向けに創造性を育む教材や授業を提供する「SchooMyCLASS」のサービスを開始する。サービス開始にあわせパートナースクールのモデル校10校を募集する。申込みは、2019年12月31日まで。
iTeachers TVは2019年12月4日、武蔵野大学教育学部の荒木貴之教授による教育ICT実践プレゼンテーション「非同期型eラーニング環境における調整学習」を公開した。前編では調査結果から見る教育実践における効果など、後編では教員のあり方などを紹介する。
日本英語検定協会は2019年12月3日午後4時半より、2020年度第1回「英検2020 1 day S-CBT」について、継続受験・申込キャンセルの希望受付を開始した。また、現高校2・3年生以上（既卒者含む）を対象に、追加予約申込を受け付ける。
「イード・アワード2018 塾 中学生／個別指導の部」でやる気スイッチグループの「スクールIE」が最優秀賞と、「講師が良い塾」「教材が良い塾」「面倒見の良い塾」「子どもが好きな塾」の4つの部門賞を獲得。スクールIE 部長 岩城雅彦氏に取材した。
経済協力開発機構（OECD）が2019年12月3日に発表した国際的な学習到達度調査「PISA2018」の結果。参加国の中で日本は「読解力」15位、「数学的リテラシー」6位、「科学的リテラシー」5位といずれも前回調査時より低下。「読解力」は、調査開始以来過去最低となった。
文部科学省は2019年12月3日、同日に公表された経済協力開発機構（OECD）による「生徒の学習到達度調査（PISA）」の2018年調査結果について、萩生田光一文部科学大臣コメントをWebサイトに掲載。調査結果からわかった課題に対応する取組みを示した。
経済協力開発機構（OECD）は2019年12月3日、国際学力調査「PISA」2018年の結果を公表した。日本の高校1年生は、読解力と数学的リテラシー、科学的リテラシーがOECD加盟国の平均得点より高かった。しかし、2012年・2015年と比べて読解力と科学的リテラシーが低下している。
凸版印刷とグループ会社のフレーベル館は、絵本とデジタル教材（アプリ）を組み合わせた幼児向け家庭学習支援サービス「できるーと」を開発した。2020年1月より、かずシリーズ全3巻を販売開始する。
JR中央ラインモールは2019年12月2日、2020年春に開業する中央線東小金井駅から武蔵小金井駅間高架下の学生向け賃貸住宅「中央ラインハウス小金井（C・L・H）」を舞台に、学生主体の社会実装を目指す実験的な活動を開始することを発表した。
しくみデザインは、ビジュアルプログラミングアプリ「Springin’（スプリンギン）」を使った創造的プログラミング教育カリキュラムを2020年4月に提供開始する。対象は小学生向けのプログラミング教育やSTEAM教育を行う学習塾やプログラミングスクールとなっている。
日本英語検定協会（英検協会）は、2019年11月24日に実施した「英検2020 1 day S-CBT（S-CBT）」において、一部の受験者の試験を正常に完了できないトラブルが発生し、30人が影響を受けたと公表した。今回のトラブルを受け、12月から2020年3月の「S-CBT」はすべて中止する。
大学入学共通テストにおける英語民間試験活用の見送りを受け、国立大学は2019年11月29日までに、2021年度入試における英語民間試験活用の有無を公表した。9割の国立大学で活用しないことが明らかになった。
平成から令和の改元に際し、新聞記事にもっとも多く登場した大学は「東京大学」187件であることが、内外切抜通信社が2019年11月29日に発表した調査結果より明らかとなった。
大学入学共通テストにおける英語民間試験活用の見送りを受け、すべての国立大学は2019年11月29日までに、2021年度入試における英語民間試験の活用の有無を公表する。国立大学協会のWebサイトに各大学へのリンク一覧表が掲載されている。
