マラソンイベント「2018軽井沢マラソンフェスティバル」が2018年10月27日（土）、28日（日）に開催される。
関西大学は2018年6月21日、大阪府北部を震源とする地震で被災した在学生と受験生に対して、経済的支援を行うと発表した。在学生は大学独自の災害時支援給付奨学金などの支給、学部や大学院の受験生には入学検定料を返還する経済支援特別措置を講じる。
外務省は、平成30年8月1日と2日に開催する「こども霞が関見学デー」の事前登録制参加プログラム「各国の外交官と話してみよう！」など3つのプログラムで参加者を募集する。対象者は小中学生とその保護者。締切りは7月6日（当日消印有効）。
大学通信が運営する情報サイト「教育進学総合研究所」は2018年6月21日、社会人が評価する「社会人基礎力を高められる大学ランキング」を発表した。1位は東京大学で、2位の早稲田大学に400ポイント以上の差をつけた。
広尾学園中学校・高等学校は、平成31年度（2019年度）入試から、本科コースの中高完全一貫化に伴い、高校の本科コースの生徒募集を停止する。高校の医進・サイエンスコースとインターナショナルコースの募集は継続する。
河合塾は2018年6月21日、各大学の偏差値やセンター試験の得点率を一覧にした「入試難易予想ランキング表」の最新版を公表した。センター試験得点率のボーダーラインは、東京大学（理科三類）が94％、一橋（社会-社会）が91％など。
全国の教育・受験ニュースを配信している「リセマム」で、2018年に掲載した地域ニュースをピックアップ。地域の私立・公立高校受験情報やエリア限定イベント、各都道府県がランクインした格付け調査などをまとめて紹介する。今回は北海道・東北編。
日本財団は2018年6月20日、地域の高校に入学する「地方留学」の全国調査実態調査の結果を発表した。「地方留学」を経験した生徒の4人に3人が、総合的な成長を実感。また、都市部在住生徒の約4割が「地方留学」に関心を有していた。
ゼンリンは2018年6月20日、親子で見て歩いて地域を学ぶことができる自由研究キット「地図作りで発見！まちたんけんキット」を発売した。対象は、小学3年生から6年生まで。希望小売価格は1,000円（税別）。
ジュピターテレコム（J:COM）は、「アニマルプラネット」を運営するディスカバリー・ジャパンと協力して、2018年夏にイベント「自由研究のヒントを探そう 超恐竜教室」や特集番組の放送などを行う。
大阪市教育委員会は平成30年6月20日、全国初の公設民営の中高一貫教育校となる大阪市立水都国際中学校・高等学校の平成31年度（2019年度）入学者選抜方針を公表した。中学校は、適性検査と英語学習に関するグループ面接によって選抜する。
滋賀県教育委員会は平成30年6月15日、平成31年度（2019年度）滋賀県立高等学校入学者選抜要項を公表した。推薦選抜および特色選抜の検査は2月6日、一般選抜の学力検査は3月6日に実施。一般選抜にて面接などを課す場合は、3月6日または7日に行う。合格者の発表は3月13日。
仕事柄、パソコンのモニタを眺めている時間がとても長くなります。当然椅子に座っている時間も長くなるせいか、気づいたらひどい腰痛になってしまいました。
Z会グループの関西圏における大学受験教室事業を行っている「Z会京大進学教室」は2018年7月、高1・2生、中高一貫校に通う中3生とその保護者を対象に、講演会「京大／阪大／医学部を知ろう！」を開催する。参加無料。
仕事より家庭やプライベートを優先したい若者が増えていることが平成30年6月19日、内閣府が公表した平成30年版「子ども・若者白書」より明らかになった。白書では、若者が多様で柔軟な働き方を選択できるよう、キャリア教育や就労環境の整備なども求めている。
内閣府は平成30年6月19日、平成30年版「少子化社会対策白書」を公表した。少子化をめぐる現状の報告、これまでの少子化対策のおもな取組みなどを紹介しているほか、平成30年度の特集として「働き方改革で切り拓く未来」「男性の家事・育児参画の推進」などを紹介している。
