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グローバルな人材育成が叫ばれる今、小さいうちから本格的な英語教育を希望する家庭が増えてきている。放課後をお友達とともに過ごしながら生きた英語を学べる、インターナショナルスクール系の学童サービス3校を紹介する。
学習だけでなく多岐にわたるレッスンを提供することで人間的な成長も促していく、中学受験対応など、さまざまなサービスを兼ね備えた学童保育サービスを紹介する。
若者によるスマートフォンの長時間利用などが問題視される中、愛知県刈谷市では、小中学生に午後9時以降、スマートフォンや携帯電話を使わせないよう、保護者に対する働きかけを始めた。強制力はないものの、全市を挙げた新しい取組みとして注目されそうだ。
土曜学習の在り方について、中央教育審議会生涯学習分科会のワーキンググループが3月19日、中間取りまとめを公表した。地域や企業、大学などの参画で、土曜日ならではの多様な学習プログラムの実現を提案している。
国際教養大学専門職大学院は、2014年度春学期の科目等履修生および聴講生を募集する。同大の専門職大学院の授業を正規学生と一緒に受講することができる。応募締切は3月28日。
ベネッセコーポレーションが3月19日に発表した「ICTを活用した学びのあり方に関する調査」によると、小学校教員の78.7％、中学校教員の61.1％がすでにICTを活用した授業に取り組んでいることが明らかになった。
上智大学は3月25日、高校生向けの講座「Veritas」において、未来のグローバルリーダーへの第一歩として「日本の安全保障をどう考えるか」をテーマとした講座を四谷キャンパスにて開催する。対象は高校生とその保護者、高等学校教員。
教員のための理科総合サイト「理科.com」を運営するナリカでは、教育関係者などを対象とした理科実験実技講習「ナリカ・サイエンス・アカデミー」を開講。現在、2014年前期（4～7月）の受講者を募集している。
公文教育研究会は、3月26日から30日に東日本大震災の被災地を訪問する「Tohoku Trip」を実施。現地体験を通し、自分たちにできることを考え行動することを目的に子どもたちが参加する。
東京都私立学校審議会は3月17日、東京都知事あてに私立学校の設置等に関する11件の答申を行った。駿台予備学校立川校の設置や松蔭女子専門学院の廃校などが認可された。
文部科学省は3月18日、「大学の世界展開力強化事業」平成23年度採択分の25のプログラムについて中間評価結果を公表した。立命館大学と千葉大学が優れた取組状況のS評価の結果になった。
マイナビが「2015年卒マイナビ大学生就職意識調査」を行い、その結果を発表した。大手企業志向の学生が44.9％と約半数に上り、前年比3.7ポイントアップの2年連続で上昇となった。
法科大学院の学生募集停止が相次いでいる。関東学院大学は3月14日に、新潟大学は3月17日に、2015年度以降の学生募集を停止すると発表した。いずれも志願者が減少したためだという。なお、在学生が課程を修了するまでは両校とも存続する。
Z会は4月、新中3生と新高1生を対象に「未来のグローバルリーダー準備講座～考える力を磨く～」を開講する。1回完結型の日本語による特別有料講座で、年4回の開催を予定している。
総務省統計局が3月12日に発表した「日本の統計2014」によると、平成24（2012）年の子ども一人あたりの学習費は、公立中学校が459,511円、私立中学校が127万8,690円で、私立は公立の2.8倍であることがわかった。
文部科学省は3月14日、平成25年度の「国立大学改革強化推進補助金」の選定結果を発表した。横浜国立大、千葉大、埼玉大など、7大学による組織改革や機能強化などの取組みが選ばれた。
