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次期学習指導要領で注目される、小学校での2020年からのプログラミング教育の導入。その第一人者である関西大学総合情報学部・黒上晴夫教授が「プログラミング教育」の基礎をわかりやすく解説。
次期学習指導要領で注目される、小学校での2020年からのプログラミング教育の導入。その第一人者である関西大学総合情報学部・黒上晴夫教授が「プログラミング教育」の基礎をわかりやすく解説。
大阪大学は2018年9月9日、女子中高生の理工系分野への興味を増進させ、日本の将来を担う女性研究者・技術者を増加させることを目的とするイベント「ハンダイ 理女（りじょ）フェス」を開催する。女子中学生のほか保護者や教員も参加可能。定員は申込先着500名。
国立教育政策研究所は2018年8月9日、「義務教育学校等の施設計画の推進に関する調査研究」報告書を公表した。施設面の満足度は一体型がもっとも高かったが、隣接型や分離型でも改修などで施設的な工夫を行っている学校の満足度は高い傾向にあった。
文部科学省は平成30年8月8日、第101回教員養成部会の配付資料を公表した。埼玉県や大阪市など11自治体を対象としたアンケートによると、平成29年度始業日時点で小学校の常勤教員266人が不足。不足の要因として産休・育休取得者数や特別支援学級数の増加などをあげている。
Scratchに関するカンファレンス「Scratch 2018 Tokyo」が、2018年10月20日に六本木で開催される。プレゼンテーションやワークショップの発表者を募集しており、エントリーを2018年8月31日までWebサイトで受け付けている。
山形県教育庁は2018年8月8日、公立学校の教職員の懲戒処分について発表した。2015年度から2018年度の公立高校入試で1,202件の採点ミスが発覚したことにより、校長など教職員1,037人に減給や厳重注意などの処分を行った。
大学プレスセンターは2018年8月8日、大学通信のまとめニュースとして地方受験生獲得に取り組む大学の事例を掲載。学生の出身地の「多様性」を目指し、地方でのオープンキャンパスや相談会の開催、地方出身者向けの奨学金の設置など、大学が展開する施策の一部を紹介する。
文部科学省は2018年8月7日、各都道府県教育委員会などに対し、熱中症事故を防止するため夏休み期間の延長などを検討するよう求める通知を出した。児童・生徒の健康を最優先として、必要に応じて臨時休業日の設定、登校日の延長や中止なども検討するよう求めている。
国内最大級の教育イベント「未来の先生展2018」が2018年9月15日・16日の2日間、聖心女子大学で開かれる。講演やワークショップ、ポスターセッション、ブース展示など、150以上のプログラムが提供され、学校教育から生涯教育まで多彩な領域の教育について学ぶことができる。
文部科学省は平成30年8月2日、平成30年度学校基本調査について速報値を公表した。小中学校の在籍者数は過去最低となり減少の一途をたどっている一方、大学（学部）の進学率や大学における女子学生の割合、女性職員の割合などは調査開始以来過去最高を更新した。
ソニー教育財団は、全国の小学校・中学校、幼稚園・保育所・認定こども園から「教育・保育の実践と今後の計画」をまとめた論文を募集する。より良い教育・保育の実践に取り組む学校・園には教育助成金と教育教材が贈られる。
国立教育政策研究所と文部科学省は2018年8月27日に東京、31日に京都で、各教育委員会・学校・大学などの関係者を対象に「2018年度（平成30年度）全国学力・学習状況調査の調査結果を踏まえた学習指導の改善・充実に向けた説明会」を開催する。
日本コスモトピアは2018年10月14日、「未来をつくる教育フォーラム2018」を御茶ノ水ソラシティカンファレンスセンターで開催する。一般参加者を募集しており、Webサイトの専用フォームより申込みを受け付けている。
学校広報ソーシャルメディア活用勉強会（GKB48）は2018年8月24日、「第6回GKB教育カンファレンス」を明治大学紫紺館で開催する。学校教職員や教育関連企業、教育に関心のある人が対象。入場料は一般2,000円。
横浜ゴムは、天然ゴムの産地であるタイの大学と共同で2013年から行っている天然ゴム研究の成果を「The International Polymer Conference of Thailand 2018（PCT-8）」で発表した。
