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子どもたちの学習環境の向上と、若者たちのリーダーシップの育成を目的に活動している非営利組織「Teach for Japan（TFJ）」。TFJ創設者で、自身も1児の父親であるCEO 松田悠介氏に、TFJの目指す姿や日本の教育へのおもい、子どもたちの将来について聞いた。
学校・教育機関発表のプレスリリースよりピックアップ。6月22日は城西大学、中央大学、東京工科大学、聖学院大学、青山学院大学、駒澤大学、法政大学、愛知大学の情報を紹介する。
九州大学は6月19日、学生の住所届を紛失したと発表した。理学府大学院生と理学部学生183人分の氏名や現住所、生年月日などの個人情報が記載されており、封入していた茶封筒ごと所在不明になったという。
映像業界の専門誌「CGWORLD」が主催する就職イベント「CGWORLD Entry Live vol.3」が、6月27日に東京港区青山のTEPIA 展示会場で開催される。CG分野に特化したイベントで、業界の第一線で活躍するクリエイターを招いたセミナーが予定されている。
日本英語検定協会は6月19日、「2015年度第1回実用英語技能検定一次試験」の合否閲覧サービスをホームページで提供開始した。閲覧には、本人確認表に記載されている英検IDとパスワードが必要。今回より成績表に「英検CSEスコア」が表示される。
大阪大学は6月18日、箕面キャンパスの移転を発表した。2020年度の北大阪急行線延伸に伴う駅前整備構想の核として新駅「箕面船場駅（仮称）」前に移転する計画で、「都市型キャンパス」として2021年オープンを目指す。
学校・教育機関発表のプレスリリースよりピックアップ。6月19日は千葉商科大学、大妻女子大学、中央大学、法政大学、関東学院大学、金沢工業大学、愛知学院大学、立命館大学、龍谷大学の情報を紹介する。
國學院大學は6月16日、専門職大学院法務研究科（法科大学院）の平成28年度以降の学生募集を停止すると発表した。入学者が減少し、法科大学院の維持・運営が困難であるという。文部科学省によると、廃止も含めた募集停止は全国で28校目となる。
国立大学協会は6月15日、「国立大学の将来ビジョンに関するアクションプラン（中間まとめ）」を公表した。将来の優秀な入学者の確保を目指した取組みを進め、大学間の連携による教育研究機能の向上を目指した取組みを確実に実行するとしている。
学校・教育機関発表のプレスリリースよりピックアップ。6月17日は東日本国際大学、東洋大学、明治大学理工学部、追手門学院、大学摂南大学の情報を紹介する。
神奈川工科大学（KAIT）は、情報通信研究機構（NICT）、NTT未来ねっと研究所、NTTアイティ、奈良先端科学技術大学院大学（NAIST）らと共同で、8K/4K非圧縮映像の多地点マルチレート配信デモを実施した。
農林水産省は15日、「アグリビジネス創出フェア2015」を11月に開催するに当たり、出展者の募集を開始した。同フェアではマッチング企画も予定しており、その協力機関も同時に募集する。
埼玉県は6月15日、県出身の県外大学医学生を対象とした埼玉県医師育成奨学金について、ホームページに掲載した。月額20万円以内と入学金100万以内を貸与し、生まれ育った埼玉県に戻って地域医療に取り組む意欲のある医学生を応援する。
総務省統計局は、日本の社会や経済状況をまとめた「明日への統計2015」を作成しWebサイトに公開した。「平日の勉強時間は大学生がもっとも短い」、「小学生から高校生が行うボランティアはまちづくり活動が多い」といった暮らしの側面を紹介している。
河合塾は6月15日、2015年度の大学入試動向を分析し、総括した結果を公表した。ポイントとして、「現役中心入試へ」「新課程初年度入試」「文低理高崩れる」の3点をあげている。
学校・教育機関発表のプレスリリースよりピックアップ。6月16日は城西大学、神田外語大学、武蔵野大学、立正大学、神奈川工科大学、大阪国際大学の情報を紹介する。立正大学が教職教育センターを新設など。
