北海道教育委員会は、児童生徒の学力向上を目的に「チャレンジテスト」と題した問題を作成し、Webで公開している。集計結果を分析・活用できる「北海道学力向上Webシステム」とも連動しながら、補充学習や家庭学習などに役立てている。
ディー・エヌ・エー（DeNA）は2月5日、日本ユネスコ協会連盟とともに世界遺産をコンテンツにした教育ゲーム「世界遺産ランナー」の無料配信を開始した。楽しく遊びながら、世界遺産について学ぶことができる。
バンダイとYahoo！JAPANは、動画の投稿・閲覧を通じて子どもたちの「習いたい」「覚えたい」「競いたい」に応える無料の参加型学びサイト「WONDER！SCHOOL」（ワンダースクール）を2月9日から提供開始した。
大日本印刷（DNP）は2月5日、日本マイクロソフトと連携して、学校の授業で使用するテストをタブレット端末で解答・採点できる「DNP学校向けデジタルテストシステム」を開発したと発表した。Wordで作った小テストをタブレット端末用のデジタルテストに変換できるという。
中高生向けITキャンプの運営会社「Life is Tech！」は、教育とテクノロジーの祭典「Edu×Tech Fes 2015」を3月1日（日）に、ニューピアホール（東京都港区）で開催する。参加費は、高校生以下が無料。
東京・お台場のメディアージュにあるソニーの体験型科学館ソニー・エクスプローラサイエンスでは3月1日（日）、小学1～6年生を対象とした「アニメーション・ワークショップ～環境問題を考えながら、映像の仕組みを体験しよう～」を開催する。
日本マイクロソフトは5日、学生向けのITコンテスト「Imagine Cup」日本予選大会の参加募集を開始、3月19日まで受け付ける。世界規模で開催される同コンテストには、これまでに190を超える国から、延べ165万人以上の学生が参加している。
ベネッセは、2月17日よりプリペイドカード式オンライン教育講座「BenePa」を開始すると発表。500円より提供されるプリペイドカードをコンビニで購入し、専用Webサイトにログインすることで学習が開始できる同社の新サービスだ。
区立小中学校で情報機器整備を進めている東京都港区教育委員会は、すべての区立小学校において、1校につき40台のタブレット端末を導入すると発表。また、区立中学校のモデル校3校においても、各校40台のタブレットを導入する。
チエルは、タブレット対応の児童用教材として2014年11月に発売した「小学校のチャレンジミニドリル」第1巻に続き、2月6日に第2巻を発売する。国語、算数、社会、理科のドリル教材で、より児童が直観的に操作できる仕様になっているという。
つくる社は、教育用プログラミング環境の「Scratch（スクラッチ）」とロボット「Romo（ロモ）」を連動させるアプリiOS用「Scratch2Romo（スクラッチトゥロモ）」を2月下旬より提供する。ロボットの動きを確認しながらプログラムを作ることができるという。
栄光HDグループのエデュケーショナルネットワークとアフレルの2社が業務提携し、4月より新サービス「ロボットアカデミー」を展開する。対象は小中学生で、プログラミング学習を通じて子どもたちの生きる力の育成を行うという。
日本小児保健協会は2月4日、子どもとICT（スマートフォン・タブレット端末など）の問題についての提言をホームページで公表した。子どもへの影響力が強い保護者を中心に、教育関係者、医療関係者などを対象とした、子どもとICTの問題について提言している。
NTTデータは4月1日より、全国の教育機関に向けた位置情報サービス「FairCast GPS＋（プラス）」を提供開始する。小型GPS端末を利用し、携帯電話等を持たせることなく子どもの状況を把握できる位置情報サービスを提供する。
学校現場が今後導入したい端末・ネットワーク製品では、「iPad」と「Windowsタブレット」の人気が高いことが1月29日、TechTargetジャパンが実施した「教育機関のIT製品導入に関する読者調査」の結果から明らかになった。
小中学生のスマートフォン利用が増加する中、子どもが安全に利用するための環境作りが注目されている。タブレット端末などの情報機器を学習ツールとして導入する学校も増えており、子どもたちの安全な利用環境とリテラシーが求められている。
