熱源プロジェクトは、未来に向かって海を守っていく“海のキッズサポーター”を募集している。対象は、日本国内在住の小学4年生から中学3年生まで。応募は郵送もしくはメール、Webサイトにて受け付けている。
東京都水道局は2021年6月1日から9月3日、生活に不可欠な水道について理解を深めるため実施する、「第63回水道週間作品コンクール」の作品を募集する。対象は都営水道の給水区域に在住または通学している小中学生。
東京都は2021年5月28日、新型コロナウイルス感染症の感染拡大防止のため使用中止等を行っていた環境局所管の自然公園施設等について、一部利用を再開すると発表した。6月1日以降、準備ができ次第、順次再開する。再開日は各施設のWebサイトにて確認できる。
日本気象協会が推進する「熱中症ゼロへ」プロジェクトは、「新しい生活様式下での熱中症の予防啓発」のため、2021年の夏に注意したい熱中症のポイントを紹介している。梅雨の晴れ間や梅雨明け後の急に暑くなる日は万全の熱中症対策をするよう呼びかけている。
東京都は2021年5月31日、都立文化施設と都立スポーツ施設等の取扱いについて発表した。緊急事態宣言延長にともなう都の緊急事態措置として休館していた都立文化施設は6月1日から開館。都立スポーツ施設等は6月20日まで、利用時間等を制限したうえで使用を再開する。
AIGジャパン・ホールディングスは、2021年MLBカップ関連プロジェクト第2弾ウェブセミナー「親子で学ぶ！子どもの成長に大切な食育」を6月17日に開催する。対象は、野球を楽しむ小中学生とその保護者先着100名。参加費は無料。現在、申込みを受け付けている。
東京都は2021年5月20日、東京都私学財団が運営する「東京都育英資金奨学生」の2022年度予約募集について公表した。2022年4月に高等学校または専修学校高等課程への進学を希望する中学3年生を対象に、予約を受け付ける。申込締切は7～9月の各在学校が指定する日。
法務省は2021年5月21日、2021年度「子どもの人権SOSミニレター」事業の実施について発表した。7月上旬までかけて全国の小中学校に約1,240万部の「子どもの人権SOSミニレター」を配布。小中学生から返信された悩みごとには、法務局職員らが丁寧に返答する。
約7割の保護者が子供の勉強法に不安を感じていることが2021年5月19日、イー・ラーニング研究所の調査結果から明らかになった。特に「効果」と「勉強の楽しさ」を不安視する声が多かった。学外での勉強時間を「増やしたほうがいい」という保護者は8割にのぼった。
兵庫県神戸市は2021年6月1日、社会問題化する通称「ヤングケアラー」の支援に向けたプロジェクトの一環として、20代も含めた「こども・若者ケアラー」の相談・支援窓口を設置する。当事者だけでなく、関係者からの相談を受け付ける。
Bodygram Japanは2021年5月11日、トンボが新たに提供を開始した学校制服採寸サービス「ハカルンジャー」にて、スマートフォンで撮影した2枚の写真で全身25か所の推定採寸を可能にする「Bodygram（ボディグラム）」のAI採寸テクノロジーが採用されたことを発表した。
文部科学省は2021年5月14日、同日に「新型コロナウイルス感染症対策の基本的対処方針」が変更されたことを受けて、小学校、中学校、高校等の各学校および設置者に向けて、変更内容を通知するとともにあらためて感染症対策を徹底するよう要請した。
小学1年生の8割が習い事に「週2日以上」通っていることが、ママプロジェクトJapanが2021年5月12日に発表した調査結果より明らかになった。子供の習い事に、迷いや不安が生じた母親は8割以上にのぼる。
不登校支援センターは2021年5月10日、不登校解決を支援するカウンセリング・コーチングをオンラインで対応開始したことを公表した。同センターの支部がないエリアに住む人や、何らかの理由で通うことができない人でも対応が可能になった。
Nisai Japanは、タイガーモブと連携して、日本在住の小学生から大学生、社会人と幅広い年齢層を対象とした、オンライン海外研修プログラムの提供を開始。オンラインで経験できるプログラムが多いため、日本で海外インターンに参加できる機会を国内の学生に提供可能する。
東急セキュリティはミマモルメと業務提携を行い、2021年度より「キッズセキュリティ・ミマモルメ」を、神奈川県川崎市立学校の情報配信システムとして提供する。これにより、一斉メール等必要な情報をより迅速かつ安定的に伝達することができる。
