学研「幼児体育セミナー」2/26都内で開催…80名無料招待
学研パブリッシングは2月26日、幼児・運動の分野で学ぶ学生や働く人、幼児の保護者を対象とした「幼児体育セミナー」を都内で開催。幼児の体力低下問題の解決法や、幼児体育における安全な環境作りなどについて話を聞くことができる。定員80名、参加費無料。
親子で参加のワークショップ「エポンテパーク」東大で3/7
発達心理学から生まれた知育スタンプ「エポンテ」を使ったワークショップ「エポンテパーク」が3月7日（土）に東京大学本郷キャンパスで開催される。これからの幼児教育の未来を考え、体感できるイベントとなっている。参加費は無料で、事前予約不要。
幼稚園・保育園での子どもの様子でスマホで保護者と共有「みてみて通信」開始
ビッグローブは、幼稚園・保育園で先生が撮影した子どもの写真を保護者がスマートフォンやパソコンから閲覧できる「みてみて通信」のサービス提供を、2月19日より開始した。
未就学児のおこづかい事情を調査、「あげていない」が8割以上
クックパッドグループのキッズスターが、未就学児の子どもを持つ家族644世帯に「子どものおこづかい事情」についてアンケート調査を実施したところ、未就学児を持つ家庭の8割以上が「おこづかいをあげていない」ことが明らかとなった。
子どものスマホについて保護者座談会、利用開始時期や学割について聞く
子どものケータイ利用率が高まり、さらにスマホ利用も増加傾向にある。今の時期は特に、進学や塾などの環境変化に伴い、何らかの携帯電話を検討するご家庭が多いのではないだろうか。
アップリカ展開のグレコ、11歳まで使えるチャイルド＆ジュニアシート発売
アップリカが展開する米国ベビー用品ブランドのグレコは、1歳から11歳頃まで長く使えるチャイルド＆ジュニアシート「グレコ エアポップ」を2月下旬より発売する。3段階に形状が変化し、子どもの成長に合わせて、長く使用することができる。
アップリカ、首や腰のすわらない赤ちゃんを支える新モデル3種を発表
アップリカ・チルドレンズプロダクツは、平らなベッドになる回転式チャイルドシートの最新モデル「フラディア ラクート」シリーズ3機種を3月20日より発売する。
【小学校受験2016】城北・埼玉地区私立小合同相談会3/1
城北・埼玉地区の私立小学校11校が参加する「私立小学校合同相談会」が3月1日、星美学園小学校で開催される。個別相談ブースの設置や市販問題集などを展示する。事前の予約は必要ない。
【小学校受験2016】千葉県私立小合同相談会が2/22開催
千葉県私立小学校協会は、県内の私立小学校の合同説明会を2月22日（日）に開催する。参加は9校で、教育内容や学校の特徴などを聞くことができる。予約、申込みの必要はなく、誰でも参加可能。
フィールドワークに特化した理科教室、新カリキュラムで7年目スタート
早稲田大学グループ会社の早稲田大学アカデミックソリューションが運営する、幼児・小学生対象の野外型理科教室「早稲田こどもフィールドサイエンス教室」は、4月より新カリキュラムにて7年目の活動をスタートさせる。
ベネッセ、500円から利用可能なプリペイドカード式通信教育講座を発表
ベネッセは、2月17日よりプリペイドカード式オンライン教育講座「BenePa」を開始すると発表。500円より提供されるプリペイドカードをコンビニで購入し、専用Webサイトにログインすることで学習が開始できる同社の新サービスだ。
長時間親子で過ごすことが子どもの言語理解に好影響、東北大
東北大学加齢医学研究所の川島隆太教授・竹内光准教授らのグループは、親子で過ごす時間の長さと言語理解機能や脳形態の変化との関連性を解析し、長時間親子で一緒に過ごすことが、脳の言語理解機能に好影響を与えていることを明らかにした。
子どもの英会話スクール選び、費用より「カリキュラム」重視
子ども英会話スクールを選ぶポイントは、「カリキュラム」を重視すると回答した保護者がもっとも多く、88％に上ることが、キッズインターナショナルが2月3日に発表した「子どもの英語教育」の調査結果より明らかになった。
ランニングバイクを使った幼児の自転車レース、東京ビッグサイトで4/25-26開催
4月25日、26日に東京・有明の東京ビッグサイトで開催されるランニングバイクを使ったキッズ向けレース「ARIAKE KIDS CUP by アクティブキッズフェスタ」のエントリー受け付けが開始された。
想定以上の睡眠時間が幼児には必要、イードの保護者調査
乳幼児の成長には「夜8時に寝かせて、朝8時に起こす」を基本に、赤ちゃんの眠りやすい時間を見つけ、決まった時間に寝起きをさせることが重要だという。子どもの睡眠の重要性について、「スリープクリニック調布」の遠藤拓郎院長に聞いた。
経産省、電動アシストベビーカーは「小児用の車」と発表
経済産業省は、産業競争力強化法の「グレーゾーン解消制度」を活用して電動アシストベビーカーと道路交通法の関係を明確にしたと発表した。グレーゾーン解消制度は、事業に対する規制適用の有無を、事業者が照会することができる制度。
