大阪市3校目の小中一貫校「いまみや小中一貫校」の特色を公開
大阪市は来年4月開校予定の「いまみや小中一貫校」の特色についてホームページで公開した。ICT機器を活用した授業や、使える英語を身に付けることを目指した授業を全9学年通じて実施する。
【台風18号】上陸の恐れ、地域や学校が10/6の休校・休講を発表
通勤・通学時間への影響が心配される地域もあり、学校の休校・休講やイベントの中止・延期が発表されている。千代田区は区立幼稚園、小学校、中学校、中等教育学校を休校にすると発表。
今習っている1位は水泳、今後習わせたい1位は英語…子どもの習い事
リクルートライフスタイルは10月3日、「2014年度上半期 子どもの習い事ランキング」を発表した。今、習っている習い事ランキング1位は「水泳」、今後、子どもに習わせたい習い事ランキング1位は「英語・英会話」であることが明らかになった。
親子で楽しめる「大阪市音楽団アンサンブルコンサート」、アナ雪主題歌など
大阪市は、赤ちゃんから大人まで楽しめる「大阪市音楽団金管アンサンブルによるファミリーコンサート」を11月16日、大阪市中央図書館5階大会議室で開催。曲目は映画「アナと雪の女王」主題歌「聖者の行進、Let it Go」などとなっている。
「親子で体を動かそう！」キドキド 17店舗で大運動会開催…10/11-19
室内あそび場「キドキド」を展開するボーネルンドは、親子一緒に体を動かして遊べる「キドキド大運動会」を10月11日から19日に全国のキドキド17店舗で実施する。
「阪神甲子園球場ナイター投球イベント」10/18・19に開催
阪神甲子園球場甲子園歴史館は、スタジアムツアーの特別イベント「阪神甲子園球場 ナイター投球イベント」を10月18日と19日の2日間にわたり開催する。参加費は大人3,000円、子ども2,000円となっている。
ランドセル購入時期が早期化、75％が年内に購入
来春公立小学校に入学予定の子どもがいる家庭のランドセル購入時期は、「入学前年度の12月」が20.9％ともっとも多く、年内に74.5％が購入予定であることが、Benesse教育情報サイトの調査結果より明らかになった。
子どもの健康や快適な睡眠をサポート、新宿伊勢丹「こどものおへや」
伊勢丹新宿店本館6階ベビー&キッズフロアに10月1日、「こどものおへや」をテーマにセレクトしたインテリア・ルームウェア・生活雑貨を紹介するゾーンが誕生した。
京都大学「宇治キャンパス一般公開」10/24-26…幼児から楽しめるプログラムも
京都大学は10月24日（金）から26日（日）まで、宇治キャンパスの一般公開を実施する。通常では見学できない実験施設の公開、最新の研究経過を紹介する総合展示、公開講演が行われる。参加費は無料。
ファミリア、銀座に旗艦店10/4開店…親子向けワークショップも
服、靴、ベビーベッド、玩具などと幅広く子ども用商品を取り扱うファミリアは、旗艦店となる銀座本店を10月4日に開店する。銀座本店にはイベントスペースも設け、親子向けのワークショップなどの企画を展開していくという。
クリスマスに人気キャラクターから手紙が届く「キャラレター」、受付開始
「キャラレター」を販売するイクスネットは、2014年クリスマス用の手紙「メリー・クリスマス！」の販売受付を開始した。「仮面ライダー」「スーパー戦隊」「プリキュア」に加え、今年は「ワンピース」や「名探偵コナン」などが仲間入りする。
子ども向け腕時計型端末「ドコッチ01」来年3月発売
華為技術日本（ファーウェイ・ジャパン）は9月30日、子ども向けの3G通信搭載腕時計型デバイス「ドコッチ01」を開発したと発表した。NTTドコモより2015年3月に発売予定。迷子検知機能を搭載している。
教員資格認定試験、合格判定基準は得点率6割以上
文部科学省は9月29日、平成26年度教員資格認定試験の合格判定基準を発表した。幼稚園と小学校、特別支援学校の教員資格認定試験はいずれも満点の6割以上を合格とする。第2次試験は10月に行われる。
バンダイの未就学児向けアンパンマンタブレット、気になるセキュリティと安全度は？
子ども向けタブレットとなるとやはり気になるのはセキュリティなど安全面だ。発表会でも、そのことに十分配慮した設計と良質のコンテンツを謳っていたが、詳細はどうなのだろうか。
実体験・あそびを重視したバンダイのアンパンマン タブレット
バンダイは9月29日、未就学児向けのAndroid端末「コドなび！」を10月25日に発売すると発表した。コドなび！は、パンの形にこだわったという外形デザインに「アンパンマン」のキャラクターを全面に押し出した学習端末だ。
子ども・子育て支援新制度に移行する私立幼稚園は2割
内閣府と文部科学省、厚生労働省は9月29日、私立幼稚園の子ども・子育て支援新制度への移行に関する意向調査の結果を公表した。平成27年度に新制度へ移行する私立幼稚園は検討中も含めて22.2％にとどまることが明らかになった。
