NTT-ATは2019年3月1日、高機能デジタルドリルプラットフォーム「ノウン」において、高精度音声認識ソリューション「SpeechRec」を用いた英語スピーキング学習機能の提供を開始。3月4日より「ノウン」の機能を採用した中学生向け英語学習ドリルの販売も開始した。
文部科学省は平成31年3月5日、平成31年度(2019年度)国公立大学入学者選抜(中期・後期日程)の2段階選抜実施状況を発表した。2段階選抜は25大学32学部で実施し、3,743人が不合格となった。2段階選抜による不合格者は、山梨大学の388人がもっとも多かった。
日本教育情報化振興会は2019年3月7日と8日、2018年度「教育の情報化推進フォーラム」を開催する。テーマは「新学習指導要領全面実施に向けて」。参加無料。申込みは、Webサイトにて3月4日まで受け付けている。
文部科学省は2019年2月28日、平成30年度(2018年度)学校規模の適正化および少子化に対応した学校教育の充実策に関する実態調査の結果を公表。規模適正化に関する国への要望では、都道府県と区市町村ともに「教職員定数の加配措置による支援」がもっとも多かった。
Z会の通信教育小学生コース1・2年生は、2019年4月より大幅リニューアルする。その一環として、新学習指導要領で導入が予定されているプログラミング教育に備えるべく、「プログラミング学習Z-pro(ゼットプロ)」の提供を開始する。
世界大学評価機関の英国クアクアレリ・シモンズ(Quacquarelli Symonds、以下QS)は2019年2月27日、科目別QS世界大学ランキングを発表した。日本は中国や香港に抜かれ、前年度アジア2位から4位へ順位を落とした。
文部科学省は平成31年2月26日、平成30年度「私立大学研究ブランディング事業」の支援対象校の選定結果を公表した。157校から申請を受け審査した結果、タイプAが11件、タイプBが9件の合計20校が選定された。
DJI認定ストア大阪-深空は、学校や塾など教育機関を対象に、プログラミング教育用ドローンRyze Tech「Tello EDU」の販売を開始する。販売開始にあたり、教育機関へ販売を行う代理店を募集する。代理店説明会を2019年2月28日に大阪・北浜フォーラムにて行う。
クラウド型学習システム「すらら」を開発・展開するすららネットは2019年3月1日、保護者向けサービス「勉強ペアレント・トレーニング」の提供を開始する。オンラインで受講でき、インターネット環境があればどこでも利用が可能。
デジタル・ナレッジと学書は2019年2月25日、デジタル&アナログ連動型の学習システム「基本のキ」の提供を開始したと発表した。中学生の英語・数学・理科・社会の基本について、専任講師による映像授業と専用のテキスト教材で学ぶことができる。
探究型キッズプログラミング教室「アルスクール」を展開するアルスクールは2019年2月15日より、アルスクール自由が丘校にて、教材を自由に使って遊び、学べる教室開放サービス「Playful Time(プレイフルタイム)」を提供開始した。
全国学習塾協会は2019年2月25日、「合格実績」に関する自主基準の改正について、全国の塾事業者へ周知した。合格実績に含むことのできる塾生徒の範囲を「受験直前の6か月のうち、継続的に3か月以上在籍し、かつ受講時間数が30時間を超える」と規定した。
日本数学検定協会は、全国のファミリーマート・ローソンで利用できる「eプリントサービス」において販売している算数・数学の学習コンテンツ「算数苦手分野対策ミニドリル」と「数学苦手分野対策ミニドリル」を、2019年3月1日から順次、利用可能店舗を拡大して販売する。
茨城県は2019年2月20日、2022年度までに中高一貫校を10校開設する考えを明らかにした。教育庁学校教育部内に高校教育改革・中高一貫校開設チームを新設し、2020年度に竜ヶ崎第一など5校、2021年度に水戸第一など3校、2022年度に下妻第一など2校を順次開設していく。
英国の「バーキー財団」は、世界の優れた教師を選出する「グローバル・ティーチャー賞 2019」の最終候補者10人を2019年2月21日に発表。立命館小学校(京都)の正頭英和(しょうとうひでかず)氏を選出した。
高校でのタブレット型PCの配備状況について、導入校の19.3%が「生徒1人に1台配備」と回答しており、過去2年で10.7ポイント増加していることが、旺文社が2019年2月21日に発表した調査結果より明らかとなった。