楽天リサーチとKobo社は11月7日、子どもの教育と読書に関する調査結果を発表した。調査によると、97.7%が子どもの教育に読書は大事であると回答し、教育パパ・ママは普通の親に比べて子どもの読書量が2倍であることが明らかになった。
2010年度の図書館の国民1人あたりへの貸出冊数は5.4冊で、うち児童1人あたりへの貸出冊数は26冊とどちらも過去最多となったことが、文部科学省の社会教育調査中間報告より明らかになった。
東京都教育委員会では、全国で初めて「子供の体幹を鍛える―正しい姿勢のもたらす教育的効果の検証―」の研究を早稲田大学と連携し、2012・13年度の2か年計画で実施する。研究にあたっては研究協力校を指定し、2012年11月から2013年3月まで調査・測定を行う。
リクルートライフスタイルが企画運営する講座・レッスン情報サイト「ケイコとマナブ.net」では、習い事に通う小学生以下の母親を対象に「子どもの習い事」についてのアンケートを実施した。
奈良県教育委員会は、県内すべての中高校生を対象に8月下旬から9月上旬に実施した、いじめに関する緊急アンケート調査の結果を公表した。2,903人の生徒が2012年4月以降いじめられたことがあると回答した。
スマートフォンの普及に伴い、スマホを持つ子どもが増えている実態が、ベネッセ教育情報サイトが行ったアンケート調査により明らかになった。中学校や高校への進学をきっかけに購入する子どもが多く、今や高校生の9割以上が携帯電話を保有していることも分かった。
ロッテは、10月2日に発売した新商品「カフカ(袋)<極うまミルク味>」のプロモーションの一環として作成した「ふかふかかふかのうた」にちなみ、9月に全国1~3歳の子ども450人とその母親に対し、「子どもの泣きと育児ストレスに関する意識調査」を実施した。
10月10日の「目の愛護デー」に合わせ、「JINS PC for kids」を発売するJINSは、杏林大学 医学部 精神神経科 医学博士/教授の古賀良彦氏監修のもと、小学校4年生から6年生までの児童の保護者600名を対象に「子どもとデジタル機器」に関する調査を実施した。
大日本印刷(DNP)は28日、10代のネットコミュニケーションについて調査した結果を公表した。SNSを利用する10代の約9割が、ネット上のみでコミュニケーションを行う“ネット友達”を持つことが判明した。
厚生労働省は、放課後児童健全育成事業として行われている「放課後児童クラブ」の2012年5月1日現在の実施状況を取りまとめた。クラブ数は前年比524か所増の2万1,085か所、登録児童数は同18,911人増の85万1,949人となったものの、待機児童数は113人の増加となった。
小林製薬はこのほど、「2012年小学生のトイレ習慣実態調査」を発表した。学校の和式トイレで困ったことがある子どもは6割以上、うんちを我慢したことがある子どもは約半数を占め、家庭と学校のトイレ環境のギャップに戸惑う小学生が少なくない実態が分かった。
フォートラベルは、同社が運営する「旅行のクチコミサイト フォートラベル」にて、会員を対象とした「2012年夏休みの旅行動向調査」を実施、調査結果を発表した。
今の子どもたちは、「友達よりも家族」「家の外より中」「塾より学校」といった身近な人や場所を大切にする傾向があることが、博報堂生活総合研究所の調査で明らかになった。
バンダイは3歳から12歳の子どもの保護者を対象に「お子様の好きなスポーツは何ですか?」というテーマのアンケート調査を実施。1位は男女ともにサッカーで、34.3%という結果になった。
セーブ・ザ・チルドレン・ジャパンは、東日本大震災支援事業の一環として、地域の復興に参加することについてどのように考えているのかを調査したところ、子どもたちが復興に関わることのできる環境が整っていないことが明らかになった。
経済協力開発機構(OECD)は9月11日、加盟国の教育施策に関する調査「図表でみる教育2012」を公表した。日本は、他の加盟国に比べ、子ども一人当たりの教育支出が高い反面、教育に対する公的支出の水準が低く、家庭負担が重い実態が明るみになった。