理系男子・文系女子の好みが小学生のうちから表面化
学研教育総合研究所が2月17日に発表した小学生白書Web版「小学生の日常生活に関する調査」によると、好きな科目・嫌いな科目とも第1位は「算数」であることがわかった。
小学生のおこづかい、小1の半数が100円だが 1,500円以上は15％
学研教育総合研究所は2月17日、小学生白書Web版「小学生の日常生活に関する調査」を更新した。小学生のおこづかいについて、小学1年生の半数近くは毎月100円だが、15％は1,500円以上もらっていることが明らかになった。
ソチ五輪が楽しみな小中学生5割…現代っ子に冬季スポーツは低人気？
盛り上がりを見せているソチ冬季五輪だが、「楽しみにしている」という小中学生は半数にとどまることが、ベネッセ教育情報サイトの調査結果からわかった。ウインタースポーツの経験も乏しく、現代っ子にとって冬季の五輪やスポーツはやや遠い存在にあるといえそうだ。
いじめ「相談した」45％、しない理由は「被害が悪化するから」75％…東京都が報告書
東京都教育庁は2月13日、「いじめ問題に関する研究報告書」をまとめ、公表した。調査研究によると、いじめられた経験をだれかに相談した児童・生徒は45％。相談しなかった理由では、「被害が悪化するから」が75％に上った。
大学教員との十分な交流は3割程度…マイナビ大学生調査
2015年卒業予定のマイナビ会員を対象とした「2015年卒 マイナビ大学生のライフスタイル調査」結果から、学生が教員との交流の機会を、どのくらいもっているかや、ゼミを含めた1日の平均授業時間、出席率などの状況が明らかとなった。
就学援助率は過去最多の15.64％、大阪は26.65％
経済的理由で就学困難と認められ、学用品や給食費などの援助を受ける小中学生の割合が15.64％で過去最多となったことが、文部科学省が2月12日に発表した平成24年度の調査結果より明らかになった。
発展途上国の小学校卒業率は57％…ユニセフ「世界子ども白書2014」
発展途上国の子どもたちが小学校を卒業できる割合は57％であることが、ユニセフが1月30日に発表した「世界子ども白書2014」より明らかになった。
ユニセフの「世界子供白書」、約660万人の5歳未満の子どもたち
ユニセフは1月30日、「世界子供白書2014-統計版」を発表した。2014年度版では、子どもたちひとりひとりが「子どもの権利条約」で定められた権利を享受できることを目的に、格差の詳細を紹介している。
小中高生の53％が親より勉強ができないと実感
すららネットは1月29日、「勉強」に関する意識調査を発表した。親世代より勉強していると思っている子どものほうが多いのにもかかわらず、小中高生の53％が親より勉強ができないと思っていることが明らかになった。
将来就きたい仕事、日本は「パティシエ」 アジアは「医者」…アデコ調べ
人材サービスのアデコグループは、子どもを対象にした「将来就きたい仕事」を日本とアデコグループのアジア8つの国と地域でアンケートを実施した。日本人の子どもが就きたい仕事の1位は「パティシエ」、アジアの総合1位は「医者」という結果になった。
子どもの実態…あいさつはできる、困っている人やいじめへの声がけは少ない
NPO法人「マナーキッズプロジェクト」は1月16日、子どものマナーに関する調査結果を公表した。「いただきます」「おやすみなさい」など、言葉によるあいさつがよくできている反面、困っている人やいじめを見た時に声をかける子どもは少ない傾向にあることがわかった。
子どもの習い事…始めたい時期は「入園以降」、乳幼児は「通信教育」が最多
子どもに習い事を始めさせたい時期は「幼稚園入園以降」、乳幼児が実際に行っている習い事では「通信教育」が最多であることが、矢野経済研究所が実施した「ベビーの習い事に関するアンケート調査結果2013」から明らかになった。
3歳児期の「生活習慣」の定着で4歳児期の「学びの基礎」を育成
ベネッセ教育総合研究所・次世代育成研究室は「第1回幼児期の家庭教育調査・縦断調査」を実施した。それによると3歳児期の「生活習慣」の定着で4歳児期の「学びの基礎」が培われることが明らかになった。
子どもの難関突破力は小学校就学前の遊ばせ方にあり
大学受験や資格試験などの難関を突破する力や夢を実現する力と、就学前の遊ばせ方には相関関係があることが、プレイフルラーニング～幼児の「遊びと学び」プロジェクトの調査結果より明らかになった。
花粉症と思われる子ども、約8割が10歳以下で発症…ロート製薬調査
ロート製薬は、0～16歳の子どもをもつ父母を対象に、子どもの花粉症に関する調査を実施。花粉症であると親が実感している子どもは28.8％で、10歳以下での発症が8割近くになることがわかった。
東京都統一体力テスト、全国の平均を全般的に下回る…中高生に顕著
東京都教育委員会は1月9日、都内公立学校の全児童・生徒を対象にした「体力・運動能力、生活・運動習慣等調査」の平成25年度調査の分析結果を公表。向上傾向にあるものの、依然として全国平均を下回ることが明らかとなった。
