eラーニング教材「すらら」を展開するすららネットは3月7日、「小中高生の卒業式に関する意識調査」の結果を公開した。同調査は、小学4年〜高校3年生までを対象に実施。「すらら」のログイン画面にて244名の回答を得た。調査期間は2月3日〜28日。
経済協力開発機構(OECD)は、3月8日に控えた国際女性デーに向け、加盟国などの女子学生就職意識調査の結果についてコメントした。調査によると、医療関係職を目指す女子生徒は男子生徒に比べると数倍だという。
大学教育と就職活動のねじれを直し、大学生の就業力を向上させる会(略称DSS)は3月6日、首都圏の有名9大学の学生約2,000人を対象に行った「考える力を評価している授業」についての調査結果を発表した。
ベネッセは、同社が運営するBenesse教育研究開発センターサイトに「社会科学分野の大学生に関する調査」の報告書を公開した。調査は、国内の4年制大学16校の社会科学分野に所属する1年生と4年生の1,886人を対象に自記式調査法で実施。
電通育英会は2月27日、京都大学高等教育研究開発推進センターと電通育英会が共催で実施した、全国調査「大学生のキャリア意識調査2010」の結果報告書を公開した。
日本数学会は2月21日、昨年、約6,000人の大学生を対象に行った「大学生数学基本調査」における報告書の概要をまとめホームページに公開。あわせて、調査によって明らかになった問題点をふまえ、改善のための提言を公表している。
ベネッセの社内シンクタンク、ベネッセ次世代育成研究所は、2012年1月に、東日本大震災後の子どもの様子、子育て状況、意識変化などについて調査を行った。子どものストレスサインの1つといわれる「甘える様子」が震災以前より増加したという。
米メイン州のアウバーン市教育委員会は、教育現場でのiPad活用が幼児の学力にどう影響するかを調査し、結果を発表した。同調査では、iPad利用者と利用していない生徒の学力向上レベルを比較し、iPadは幼児の成績向上につながるという結果が出たという。
大阪市の橋下徹市長が22日、教育委員会との意見交換で検討を要請した小中学生の留年制度(原級留置)。さまざまな意見が出されるなかで、慎重論が多いようだが、読者はどのようにお考えだろうか。
米調査会社Nielsenによると、12歳以下の子どものタブレット端末利用率が高まっているという。12歳未満の子どもがおり、タブレット端末を所有している家庭を対象に行った調査では、約7割の子どもがタブレットを利用しているという結果が出た。
コクヨは鉛筆のような書き心地の太芯が特徴の「鉛筆シャープ」を2月10日、持ち替え不要のノック式角型消しゴム「RESARE(リサーレ)」を2月18日に発売した。両商品ともに数量限定色も用意されている。
子どもが育つ街研究会は、関東地方在住の小学生保護者700人を対象に、子どもの将来の夢に関する調査を実施し、結果を公開した。 つくばエリアの25%の小学生男子は、科学者・研究者を将来の夢とした。
リクルート進学総研は2月15日、全国高等学校PTA連合会と共同で実施した「第5回高校生と保護者の進路に関する意識調査2011報告書」をホームページに公開した。全国の高校2年生とその保護者を対象に行ったアンケート結果をまとめている。
消費者庁は、「子どもを事故から守る!プロジェクト」シンポジウムを3月10日に開催すると発表。3歳未満の子どもにはどのような事故が起こりやすいのかを、未然に防ぐ対策方法なども合わせて解説するという。
ベネッセコーポレーションの幼児向け通信講座「こどもちゃれんじ」と、サンスターのブランド「Doクリア」とのコラボレーションによる、歯ブラシ・歯みがきの新シリーズ「Doクリアこどもシリーズ」が2月8日に発売された。
リクルート進学総研は2月7日、全国高等学校PTA連合会と共同で実施した「第5回 高校生と保護者の進路に関する意識調査2011」の結果を公開した。調査の対象は、9都道府県の公立高2年生とその保護者で、質問紙による調査を2011年9月20日〜10月31日に実施。