女子高生の所持率は1年で3倍、利用傾向に男女差…小中高生と保護者のスマホ利用実態
デジタルアーツは12月10日、小中高生とその保護者に行ったスマートフォンの利用実態調査の結果を発表した。子どもだけの調査ではなく、その親の利用動向も合わせて調査。
2013年度全国学力テストは全数調査を実施…保護者調査も
文部科学省は12月7日、2013年度「全国学力・学習状況調査（きめ細かい調査）」実施について発表した。小学6年生と中学3年生を対象に、2013年4月24日（水）に実施する。2013年度は全数調査を実施し、保護者に対する調査も行う。
エントリーの決め手は「事業内容・業務内容」…リクナビ就活調査
リクルートが運営するWebサイト「リクナビ」は、大学4年生・大学院2年生1,000人に対し、エントリー先をどうやって決めたかに関するアンケートを行い、結果を発表した。
小学校入学が購入タイミングの山、半数の母親が所持反対…子どもの携帯電話
マインドシェアは12月3日、子どもの携帯電話に関するアンケート結果を発表した。子どもが一人で外出を始める小学校入学前に携帯電話の購入を検討する母親が多い一方、約半数が小学生が携帯電話を持つことに反対であることが明らかになった。
【高校生デジタル事情-2】難関高校生10人に聞く「試験対策と普段の学習状況」
第2回の今回は「試験対策と普段の学習状況」として、通塾や家庭学習、試験対策や受験勉強に関する考えなどを紹介する。
【高校生デジタル事情-1】難関校生10人に聞く「スマホ・PCの利用状況」
イードは、高校生の大学受験対策や普段の学習、学校や家庭でのデジタル利活用実態の調査を目的に10月28日、高校1〜2年生の男女10名の座談会を開催した。参加者は開成、海城、渋渋、神奈川女子御三家ほか。
「子どもの教育に読書は大事」98％…教育熱心な家庭の子どもは読書量が2倍
楽天リサーチとKobo社は11月7日、子どもの教育と読書に関する調査結果を発表した。調査によると、97.7％が子どもの教育に読書は大事であると回答し、教育パパ・ママは普通の親に比べて子どもの読書量が2倍であることが明らかになった。
図書館での平均貸出数は1児童26冊…2010年度文科省調べ
2010年度の図書館の国民1人あたりへの貸出冊数は5.4冊で、うち児童1人あたりへの貸出冊数は26冊とどちらも過去最多となったことが、文部科学省の社会教育調査中間報告より明らかになった。
東京都教育委員会、正しい姿勢のもたらす教育的効果を研究…早大と連携
東京都教育委員会では、全国で初めて「子供の体幹を鍛える―正しい姿勢のもたらす教育的効果の検証―」の研究を早稲田大学と連携し、2012・13年度の2か年計画で実施する。研究にあたっては研究協力校を指定し、2012年11月から2013年3月まで調査・測定を行う。
「やっている」と「やらせたい」は同じ…子どもの習い事ランキング
リクルートライフスタイルが企画運営する講座・レッスン情報サイト「ケイコとマナブ.net」では、習い事に通う小学生以下の母親を対象に「子どもの習い事」についてのアンケートを実施した。
奈良県教委が県内中高生に緊急調査、2,903人がいじめ被害
奈良県教育委員会は、県内すべての中高校生を対象に8月下旬から9月上旬に実施した、いじめに関する緊急アンケート調査の結果を公表した。2,903人の生徒が2012年4月以降いじめられたことがあると回答した。
高校生の9割以上が携帯電話所持…ベネッセ調査
スマートフォンの普及に伴い、スマホを持つ子どもが増えている実態が、ベネッセ教育情報サイトが行ったアンケート調査により明らかになった。中学校や高校への進学をきっかけに購入する子どもが多く、今や高校生の9割以上が携帯電話を保有していることも分かった。
「ダメママ」だと感じたことがある母親は8割以上、育児調査
ロッテは、10月2日に発売した新商品「カフカ（袋）＜極うまミルク味＞」のプロモーションの一環として作成した「ふかふかかふかのうた」にちなみ、9月に全国1～3歳の子ども450人とその母親に対し、「子どもの泣きと育児ストレスに関する意識調査」を実施した。
小学生の保護者の86.2％が教育ICTに期待、一方で子どもの眼への影響が心配
10月10日の「目の愛護デー」に合わせ、「JINS PC for kids」を発売するJINSは、杏林大学 医学部 精神神経科 医学博士／教授の古賀良彦氏監修のもと、小学校4年生から6年生までの児童の保護者600名を対象に「子どもとデジタル機器」に関する調査を実施した。
10代SNS利用者の9割が「ネット友達」を持つ、フォローに期待も
大日本印刷（DNP）は28日、10代のネットコミュニケーションについて調査した結果を公表した。SNSを利用する10代の約9割が、ネット上のみでコミュニケーションを行う“ネット友達”を持つことが判明した。
放課後児童クラブ、2012年は前年比18,911人増の85万1,949人が登録
厚生労働省は、放課後児童健全育成事業として行われている「放課後児童クラブ」の2012年5月1日現在の実施状況を取りまとめた。クラブ数は前年比524か所増の2万1,085か所、登録児童数は同18,911人増の85万1,949人となったものの、待機児童数は113人の増加となった。
