日体大・帝京大で小学生親子対象のスポーツイベント、大学体育会が指導
時事通信社は、小学生対象のスポーツイベント「ジュニア・スポーツ・ドリーム・チャレンジ2015（JSDC2015）」を1月25日に日本体育大学世田谷キャンパス、2月1日に帝京大学八王子キャンパスで開催する。
都内の「ほっともっと」でタニタとのコラボ弁当登場
プレナスは、同社が運営する「ほっともっと」で、健康総合企業のタニタとコラボレーションした「タニタ監修弁当」550円を1月13日から、東京都内の187店舗で新発売する。
【インフルエンザ14-15】23都道府県で前週よりも減少
厚生労働省は1月13日、2015年第1週（2014年12月29日から2015年1月4日まで）のインフルエンザ発生状況を発表した。埼玉や神奈川、千葉、東京など23都道府県で前週よりも減少したものの、11県で警報開始基準値を上回った。
【インフルエンザ14-15】12都道府県で警報発令
厚生労働省は1月8日、第52週（2014年12月22日から12月28日まで）のインフルエンザ発生状況を発表した。患者報告数は13万971件、定点あたり報告数は26.63で、埼玉県や神奈川県など12都道府県で警報開始基準値を上回った。
【インフルエンザ14-15】東京都がインフルエンザ「流行警報」を発表
東京都は1月7日、都内におけるインフルエンザ「流行警報」を発表。患者報告数が昨年第52週（12月22～28日）に流行警報基準を超えたことによるもの。1999年の感染症法に基づく調査開始以来、もっとも早い流行だという。
東京都、デング熱など蚊媒介感染症対策を国へ緊急提案
東京都は、デング熱など蚊を媒介とする感染症対策に関する報告書を取りまとめ、そのうち、全国的な対応が必要なものについて早急に対策を講じるよう、国に緊急提案を行った。
【年末年始】連休中の急な子どもの病気、症状に応じた対処方法を紹介
大型連休となると、急な子どもの病気にどう対処したらよいのか、病院の診療を受けたほうがいいのかなど判断に迷うことも多い。厚生労働省の小児救急電話相談や情報サイト「こどもの救急」など、緊急時の対応に関する情報をまとめた。
【インフルエンザ14-15】埼玉県が警報レベル…東京都も前週の2倍近くに
埼玉県は12月25日、第51週（12月15日～21日）の定点あたり患者報告数が35.38人となったため、インフルエンザ警報を発令した。東京都、神奈川県、千葉県では警報基準値に達していないが、定点あたり患者報告数が前週の2倍に増加している。
【冬休み】運動不足解消、キドキドでエクササイズ…お得なパスも販売
室内あそび場「キドキド」を運営するボーネルンドは、親子が一緒に体を動かして遊べる「キドキドDEエクササイズ」を12月26日～2015年1月12日に全国のキドキド17店舗で実施する。
2014年の12/22は19年に1度の非常にめでたい「朔旦冬至」
今年の冬至は、陰暦11月1日が冬至にあたる「朔旦冬至（さくたんとうじ）」。19年に1回巡ってくることから、瑞祥（ずいしょう）吉日として非常にめでたいとされ、宮中で祝宴が行われたという。
ドコモ、小学生向けの腕時計型ウェアラブル端末を来春販売開始予定
NTTドコモは腕時計型ウェアラブル端末「ドコッチ01」を、2014-2015年冬春モデルとして、来春3月に発売開始する予定だ。保護者がイマドコサーチ機能によって居場所を確認できたり、G/温度/湿度センサーによって子どもの活動状態を確認できる仕様となっている。
文科省、中学保健教育用の指導参考資料を作成…生きる力を育む
文部科学省 スポーツ・青少年局学校健康教育課は、中学校保健教育の参考資料「『生きる力』を育む中学校保健教育の手引き」を作成。ホームページ上で公開した。
【インフルエンザ14-15】埼玉県、千葉県でインフルエンザ注意報
埼玉県、千葉県の2県は12月17日、第50週（12月8日～14日）の定点あたり患者報告数が10.00人を超えたため、インフルエンザ注意報を発令した。埼玉県ではRSウイルス感染症の患者報告数も増加しており、注意を呼びかけている。
東京都、国内発生に備えエボラ出血熱対応マニュアルを作成
東京都は12月16日、従来の「東京都感染症対策の手引」をベースに、新たにエボラ出血熱対策に特化した「東京都エボラ出血熱対応マニュアル」を作成したと発表した。
年末年始に海外で注意すべき感染症…厚労省
年末年始は海外への渡航者が多くなることから、厚生労働省は12月12日、海外の感染症に関する情報をホームページに掲載した。検疫所や外務省の海外安全ホームページで渡航先の感染症の発生状況を渡航の前に確認するよう呼びかけている。
いじめや体罰…12/13全国一斉に無料の電話相談会
学校事件・事故被害者全国弁護団は12月13日、全国一斉に無料の電話相談を行う。全国各地の法律事務所などが窓口となり、いじめ、体罰、不登校、子どもの自殺などの相談に対応する。
